《櫻井ジャーナル》

　病院でSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に感染、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）になる人がいると伝えられたこともあり、持病を抱えながら検査を「自粛」する人が少なくなかった。梅雨が明けた後、そうした人びとの中に病状が悪化して病院を訪れるケースが増えているようだ。当然、死亡する人も増えているだろう。これは現場の医師の話である。

　ヨーロッパの中で早く感染が始まったイタリアの場合、死亡した感染者の平均年齢は81歳を上回り、90％は70歳以上で、しかも80％以上は複数の慢性的な病気、例えば心臓病、糖尿病、癌などを抱えていた。健康だった人は1％未満にすぎなかったという。

　SARS-CoV-2に感染している人が死ぬことをSARS-CoV-2が死因だと言うことは本質的に違うのだが、それを混同するような形で情報が流されていることを批判する人も少なくない。

　イタリア健康省の科学顧問を務める​ウォルター・リッチアルディ​は、SARS-CoV-2が直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％だとしていた。またこのウイルスが原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないと​ビットリオ・スガルビ議員​は主張している。

　ドイツではSARS-CoV-2の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。​シュピーゲル誌によると​、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明しているが、実際は同省のKM4というチームが作成したとものだという。

　イギリス政府もSARS-CoV-2に過剰反応するべきでないと考え、3月19日にCOVID-19をHCID（重大感染症）から外している。エボラ出血熱のようなウイルス性出血熱やペスト、天然痘などとは違うということにほかならない。

　しかし、COVID-19を悪霊として描き、その悪霊に人びとを恐怖させて主権やプライパシーを放棄させようとする動きが続いている。ヨーロッパでもCOVID-19を悪霊と感じさせるため、誇張や詐欺的表現が利用されてきたわけだが、アメリカはさらに露骨だ。

　本ブログでは繰り返し書いてきたが、アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFOXニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。

　COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。カネの力で病院が患者数を増やすように誘導されているというのだ。こうした実態は医療の現場からの告発という形でも明らかにされている。

　検査態勢が整っていない病院では検査せずに死因をCOVID-19にし、人工呼吸器をつけた方が経営的には良いのだが、人工呼吸器の不適切な使用は病状を悪化させ、病気を蔓延させる。

　これも本ブログで繰り返し書いてきたが、伝染が拡大しているとする根拠に使われているPCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）は検体内のウイルスの遺伝子を対象にしたもので、ウイルスそのものを見つけられない。PCR検査を開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞した​キャリー・マリス​は、この手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していたと指摘されている。

　このPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないのだが、そうしたことをアメリカの有力メディア、​ニューヨーク・タイムズ紙も警告​していた。

　こうした流れの出発点は3月11日のWHO（世界保健機関）によるパンデミック宣言。これを受けて3月13日にアメリカ政府は国家緊急事態を宣言、イギリスのボリス・ジョンソン首相は3月23日にロックダウン（監禁）を宣言、そして4月7日に安倍政権は緊急事態を宣言した。

　この流れを利用して資本主義の大々的な「リセット」を目論んでいることをWEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月、明らかにした。WEFは世界の富豪や巨大企業の経営者などの集まりだ。今年の年次総会は1月にダボスで開かれている。