《櫻井ジャーナル》

　2020年春の卒業者で内定が取り消された人は19年の約5倍で、解雇や雇い止めも増え続け、自殺者も増えていると伝えられている。COVID-19（コロナウイルス感染症-2019）の恐怖を煽っていたマスコミは、今春卒の影響は「限定的」と宣伝していたが、その深刻さを誤魔化しきれなくなってきたようだ。過去の例から考え、体を売らざるをえなくなっている女性も少なくないだろう。

　本ブログでは繰り返し書いてきたが、COVID-19の恐怖はアメリカやイギリスの一部支配者が有力メディアを使って作り出した幻影にすぎない。自分たちにとって都合の良い体制を築くために恐怖やショックを利用するのは彼らの常套手段だ。

　COVID-19の騒動は3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミック（感染爆発）を宣言したところから始まる。それを受け、3月13日にアメリカのドナルド・トランプ政権は国家緊急事態を表明、イギリスのボリス・ジョンソン首相は3月23日にロックダウン（監禁）を、そして4月7日に安倍晋三政権は緊急事態をそれぞれ宣言した。

　恐怖を煽るため、患者数や死者数を膨らませている。例えばCOVID-19が話題になり始めた当初から、死亡者は深刻な複数の持病を抱えている人が多いと指摘されていた。ヨーロッパの中で早く感染が始まったイタリアの場合、死亡した感染者の平均年齢は81歳を上回り、80％以上は複数の慢性的な病気、例えば心臓病、糖尿病、癌などを抱えていた。COVID-19が死因だと言える人は1％未満にすぎなかったという。

　本ブログでは以前にも書いたが、​イタリア健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディ​によると、COVID-19が直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％。またこのウイルスが原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないと​ビットリオ・スガルビ議員は主張​している。

　ドイツではCOVID-19の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。​シュピーゲル誌​によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明しているが、実際は同省のKM4というチームが作成したとものだという。

　アメリカの場合はヨーロッパより露骨。アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFOXニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。

　PCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）も人びとを脅す手段として利用されている。この検査は検体内のウイルスの遺伝子を対象にしたもので、ウイルスそのものを見つけられないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。​PCR検査の開発者で、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス​は、この手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していたと指摘されている。

　このPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないのだが、そうしたことをアメリカの有力メディア、​ニューヨーク・タイムズ紙も警告​していた。

　過去の経験からCOVID-19に対して有効な薬が存在すると言われているが、有力メディアはアメリカの医療利権にとって好ましくないものは否定している。そのひとつが​抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキン​。抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。フランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階でこのコンビネーションが有効だと報告、アメリカ人医師のグループも同じように主張している。

　また、ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。2005年8月22日、​ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物​に掲載された。

　また、インターフェロン・アルファ2bもCOVID-19に有効だと言われている。この薬はキューバで研究が進んでいるのだが、その切っ掛けは1981年に同国でデング熱が流行したことにある。この流行はアメリカによる攻撃だったと見られているが、その際に有効だったのだ。

　この薬は病原体を攻撃するのではなく、リンパ球を刺激して免疫能力を高めるとされている。人間の免疫システムはCOVID-19の原因になるSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に対しても機能しているが、そのシステムを高めるインターフェロン・アルファ2bも有効だという。免疫システムが機能しているのでSARS-CoV-2に感染しても7割から8割は症状が出ないか軽く済むのだろう。

　COVID-19を悪霊として描いている人びとはワクチンを「魔法の薬」であるかのように宣伝してきた。ワクチンの有効性や危険性に人びとが関心を持つようになると、強制的にワクチンを接種させようとしはじめる。

　それだけでなく、欧州委員会とWHO（世界保健機構）は2019年9月、共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催し、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようという方針を打ち出している。ナノチップが開発され、5Gが実用化されたなら、ひとりひとりを一部の人間が監視できるようになる。

　監視するのは支配者、つまり私的権力。COVID-19を利用して資本主義の大々的に「リセット」するとWEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月、語っているが、リセットされた世界では主権国家ではなく私的権力が支配することになるだろう。

　こうした展開を「予測」していた人びとがいる。2010年5月、ロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は「​技術の未来と国際的発展のためのシナリオ​」と題された報告書を発表、その中でパンデミックによる経済へのダメージが指摘されているのだ。ならば対策を考えれば良いようなものだが、そうしたことが行われたようには見えない。

　そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になるとされている。経済活動へのダメージも想定され、人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると見通されていた。

　また、社会的にはマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くと想定。市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるとされている。COVID-19後、世界は収容所になるということだ。収容所化しないと、庶民が反乱を起こす可能性がある。

　COVID-19によって経済活動は麻痺したが、この伝染病が出現する前からアメリカを中心とする経済システムは崩れ初めている。富の集中が進み、大多数の人びとが貧困化した結果だ。怒りのエネルギーは高まり続けている。そのエネルギーをコントロールするための仕組みが教育やメディアだ。

　こうした怒りが爆発しそうになったことがある。1999年11月末から12月の初めにかけてシアトルで行われた激しい抗議活動。その時、そこではWTOの会議が開かれていた。そうした新自由主義に対する抗議活動は2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎が攻撃されてから一気に衰退した。

　この攻撃で「アル・カイダ」という実在しない悪霊が登場、アメリカはそれを利用して国外での侵略戦争と国内での収容所化を本格化させている。COVID-19はアル・カイダに次ぐ悪霊だ。