《櫻井ジャーナル》

　アメリカのマサチューセッツ内科外科学会が発行している医学雑誌、ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンに掲載された論文によると、​SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染拡大を抑えるうえで隔離政策は意味がなく、感染者の9割は症状がでない​ようだ。

　この研究はアメリカ海兵隊の新兵を被験者として実施された。1848名は自宅で外出しない生活を2週間続けた後に閉鎖された大学のキャンパスで2週間にわたり、監視付きの隔離生活を送り、初日、7日目、そして14日目にqPCR（定量PCR）検査を実施、隔離生活を送らない1554名の検査結果と比較している。隔離生活を送った1848名の累計陽性者数は51名（2.8％）だったのに対し、隔離されなかった1554名の陽性者は26名（1.7％）だった。

　SARS-CoV-2対策として少なからぬ国がロックダウン（監禁政策）を実施したが、例外的にその政策を採用しなかったスウェーデンの状況は実施国に比べて悪い結果は出ていない。そうしたことからロックダウンは有効でないと考える人が少なくないのだが、今回の論文はそれを確認した形だ。

　これまでロックダウンとワクチンを受け入れさせるため、西側の有力メディアはCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を悪霊のように描いてきた。悪霊に怯える人びとは安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄する。

　COVID-19の場合、どの国でも死亡した人の大半が高齢者。心臓病、高血圧、脳卒中、糖尿病、悪性腫瘍（癌）、肝臓や腎臓の病気を複数抱えていることが大半だということは早い段階から指摘されていたが、人びとを脅すためには死亡者数を膨らませなければならず、有力メディアは全て「新型コロナウイルス」が死因であるかのように伝えていた。

　アメリカの場合、スコット・ジャンセン上院議員によると、病院は死人が出ると検査をしないまま（できないまま）死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。

　ロックダウンやそれに準ずる政策で人びとの行動は制限され、監視体制が強化されてきた。その結果、経済活動は麻痺して倒産や失業者が急増、自殺者も増えている。人びとのつながりは断ち切られて孤立、社会は収容所化しつつある。こうした実態をロックダウンの推進者も知っているはず。支配者がロックダウンを推進する目的はCOVID-19を押さえ込むことでなく、社会と民主主義の破壊にあると考えるべきだ。