カテゴリ:カテゴリ未分類
SARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)用のワクチンが開発されつつある。その中で西側の国々が買おうとしているのは、大手医薬品ファイザーとBioNTechの製品。両社はアメリカ政府へ19億5000万ドル相当のワクチンを供給する契約を結び、EU、イギリス、カナダ、日本へも提供することで合意しているという。 このワクチンに関する詳しいデータが明らかでないのだが、さまざまな疑問がすでに提示されている。そのひとつはこのワクチンがmRNAを利用していること。DNAの遺伝情報はmRNAに転写され、その遺伝情報に従って特定のタンパク質が合成されるのだが、その仕組みの中に侵入して情報を書き換えることができるようになり、可能になった技術。人間のDNAをどのように書き換えるかは「ワクチン」の製造者次第だと言えるだろう。かなり危険な技術だ。 ファイザーの副社長を務めていたマイク・イードンと欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグはワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA(欧州医薬品庁)へ提出した。女性を不妊にする可能性があると指摘している。 イードンもPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査でウイルス検査をするべきでないと考える専門家のひとりで、陽性と判定された人の半数、あるいは大半が擬陽性だと推測している。彼はSARS-CoV-2の存在自体を否定しているわけではないが、すでに流行は終わり、「第2波」はPCRを利用したインチキだとしている。 WHOは2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)」が流行した際にパンデミックを宣言したが、これもインチキだった。そのインチキを成立させたのは直前に行われたパンデミックの定義を変更。WHO側は定義の変更を否定しているが、深刻な死者数の存在が定義から外されたようだ。このパンデミックが捏造だと言うことは西側の有名メディアも報じていた。 新型インフルエンザ騒動の最中、2010年5月にロックフェラー財団とGBN(グローバル・ビジネス・ネットワーク)は「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」と題された報告書を発表している。 そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者になり、経済活動へのダメージも想定されている。人や物資の国際的な移動が止まることから旅行業のような産業や販売網は特に大きなダメージを受けると考えられている また、社会的にはマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続く。市民は安全と安定を求めて自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では全ての市民に生体認証が義務づけられるとされている。 「新型コロナウイルス」騒動では2011年に公開されたハリウッド映画(つまりアメリカやイスラエルの政府機関が検閲)が現在の状況を予言していると宣伝されているが、その映画によって刷り込まれたイメージで現在の騒動を見ていると言うべきだろう。ただ映画では人がバタバタ死んでいくのだが、現実は違う。そうした状況ではないにもかかわらず、死体の山が頭の中に描かれているのかもしれない。映画のシナリオではその病気をインチキだと主張する人をイカサマ師として描き、結局のところ政府機関は信頼でき、皆ワクチンで助かるという落ちだ。 ちなみに、2006年にはイギリスを舞台に、子どもが生まれなくなった社会を描いた「Children Of Men(トゥモロー・ワールド)」が公開されている。制作国はイギリス、アメリカ、メキシコ、そして日本。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2020.12.09 19:13:22
|