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《櫻井ジャーナル》

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2020.12.11
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 ロックダウンや「自粛」は人びとの行動を制限してコミュニケーションを寸断、生産活動を麻痺させ、少なからぬ企業の経営が悪化して倒産に追い込まれ、失業者、ホームレス、そして自殺者を増加させている。日本では4月と5月に合計230兆円以上の経済対策を実施、さらに74兆円の追加対策を計画しているようだが、これによって財政は悪化、つまり借金の重圧がされに大きくなるわけだ。

 国が借金漬けになると、強大な私的権力が国民の資産を借金の形として二束三文で奪っていく。1991年12月にソ連を消滅させたボリス・エリツィンがロシアの大統領として行ったようなことが日本でも行われる可能性がある。当時、ロシアの街角は売春婦と犯罪者であふれていたと言われている。日本の場合、ウラジミル・プーチンのような人物が出現する可能性は小さく、エリツィン時代のような、今より酷い地獄のような状態が続くことになると覚悟すべきだろう。

 アメリカでは経済の刺激策として、アメリカに住む3億3000万人にひとりあたり3000ドルの小切手を配ったという。合計すると9900億ドルになるが、ATF(税の公正さを求めるアメリカ人)によると、​COVID-19のパンデミックが宣言されてから12月7日までの間に651人の富豪が保有する財産の価値は1兆ドル以上増えて4兆ドルに達した​という。それに対し、所得の少ない方の半数(1億6500万人)は総額2兆1000万ドルにすぎないという。

 こうした状況を生み出した原因はSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)。このウイルスはCOVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)を引き起こし、それが原因で数百万人、あるいは数千万人が死亡するかのように宣伝され、欧米ではロックダウン(監禁政策)した国が少なくない。日本では「自粛」が強制された。そして人のつながり、コミュニケーションが寸断されて経済は麻痺、大多数の庶民は苦境にあえぎ、富豪は大儲けしているわけだ。

 そうした富豪の代理人的な存在であるWEF(世界経済フォーラム)の創設者、​クラウス・シュワブ​はCOVID-19を利用して資本主義システムを大々的に「リセット」するべきだと主張している。エリツィン時代のロシアではクレムリンが私物化され、国はアメリカ、イギリス、イスラエルなどの巨大資本とつながった犯罪組織に支配されていた。

 こうした状況を完成させるまでCOVID-19騒動を彼らは続ける、つまり「感染拡大が止まらない」と宣伝するつもりだろう。感染を抑え込まない限り経済は再生しないなどという主張は富豪が望むところだ。

 前にも書いたが、COVIDを左右反転させるとDIVOCになる。これをヘブライ語の文字に変換すると「死者の霊」、あるいは「悪霊」という意味になる。このヘブライ語を語源とする英単語がdybbuk(またはdibbuk)だ。この悪霊はこの世界に地獄を作り出すかもしれない。







最終更新日  2020.12.11 12:58:09



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