《櫻井ジャーナル》

　SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）への恐怖で世界は混乱、人びとの関係は断ち切られて社会システムは崩壊、経済は麻痺している。

　そうした状況が生まれる切っ掛けはWHO（世界保健機関）によるパンデミック宣言。3月11日のことだ。そのWHOの事務局長はエチオピア人のテドロス・アダノム。​この人物を調査すべきだとアメリカの活動家、デイビッド・スタインマンはICC（国際刑事裁判所）に訴えた​。アダノムはTPLF（ティグレ人民解放戦線）の幹部だった2013年から15年にかけて治安機関に所属、殺人や拷問に関係していたとスタインマンは主張している。

　スタインマンの情報源は人権擁護団体とされているヒューマン・ライツ・ウォッチ（HRW）とアムネスティ・インターナショナル（AI）。前者とジョージ・ソロスとの関係は有名だが、AIの場合はイギリスの外務省やアメリカのFBIと結びついている。両団体とも英米の支配階級と結びついていると言えるだろう。SARS-CoV-2の騒動でアダノムはアメリカやイギリスを拠点とする私的権力の意向に沿って動いてきたが、それでは不十分だと思われているのかもしれない。

　パンデミック宣言後、欧米を中心にロックダウン政策が採用されたが、それが可能だったのは人びとがCOVID-19に恐怖したからだ。恐怖を広めたのは有力メディアだが、そのメディアへ宣伝内容を伝える上で中心的な役割を果たした組織がワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。

　​IHME​は2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立され、17年には財団からさらに2億7900万ドルが寄付されている。創設メンバーの中にはWHOのアダノムも含まれていた。

　2008年にMRC GIDAを設立したニール・ファーガソンはイギリスのボリス・ジョンソン政権にロックダウン（監禁）を決断させた人物。そのMRC GIDAのスポンサーもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団だと言われている。

　SARS-CoV-2の爆発的な感染拡大によって人類が死に絶えるのではないかと思い、恐怖に駆られている人もいるようだが、重症の肺炎患者で病院があふれているわけではない。ロックダウン（監禁政策）や「自粛」でそうした事態を防いだわけでもない。スウェーデンのようにロックダウン政策を採用しなかった国で状況が特に悪化していないことでもわかる。

　ロックダウンや「自粛」は人びとの行動を制限してコミュニケーションを寸断し、生産活動を麻痺させた。少なからぬ企業の経営が悪化し、倒産に追い込まれ、失業者、ホームレス、そして自殺者を増加させている。社会体制の崩壊をカネ儲け、つまり略奪のチャンスだと米英の巨大資本は考える。

　日本では4月と5月に合計230兆円以上の経済対策を実施、さらに74兆円の追加対策を計画しているようだが、これによって財政は悪化、つまり借金の重圧がさらに大きくなる。国が借金漬けになれば、強大な私的権力が国民の資産を借金の形として二束三文で奪っていく。1991年12月にソ連を消滅させたボリス・エリツィンが大統領として君臨していた当時のロシアと同じような事態に日本もなる可能性がある。その当時、ロシアの街角は売春婦と犯罪者であふれていた。

　WHOなどはSARS-CoV-2の出現地を中国の武漢だとしているが、それを否定する報告も少なくない。​フランスへ広まったコロナウイルス​は中国からのものではないと4月の段階で報道されていたほか、​イタリアのミラノ癌研究所とシエナ大学の研究者が実施した血液サンプルの調査​よると、2019年9月にはSARS-CoV-2がイタリアに存在していたとされている。2019年9月から20年3月にかけて肺癌のスクリーニング試験を行うために採取された959名の血液サンプルを分析した結果、111名のものにコロナウイルスの抗体が存在し、23名は2019年9月に感染したという。​カナダ​で広まったウイルスはアメリカからの旅行者が持ち込んだのだという。

　今年2月にアメリカの​CDC（疾病管理予防センター）は電子タバコによる肺の炎症について発表​、6月にはカリフォルニアで40名以上が「謎の死」をとげたと話題になっていた。

　アメリカの​NCMI（国家医学情報センター）は昨年11月の第2週に武漢で伝染病が広まっていることに気づき、イスラエルに対してその事実を伝えた​と報道されている。10月18日から27日にかけて武漢では各国の軍人が集まって競技会が開かれ、アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。

　原因不明の肺炎患者が武漢で見つかったと中国がWHOへ報告したのは昨年12月31日。その後、武漢がある湖北省で患者が出たのは11月17日のことだということになったのだが、その話が揺らいでいる。

　​昨年夏にはメリーランド州にあるフォート・デトリック細菌戦に関する研究施設が半年にわたって閉鎖された​と伝えられている。廃液に絡む安全上の問題が発覚したことが原因のようだが、詳細は軍事機密だとして明らかにされていない。

　アメリカの軍や情報機関はフォート・デトリック以外でも生物化学兵器の研究を続けてきた。本ブログでも何度か書いたことだが、ウクライナ、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどでアメリカは細菌兵器の施設を作り、さらにアフガニスタン、パキスタン、台湾、フィリピン、韓国、そして日本にもアメリカ国防総省の影響下にある細菌に関する研究施設が存在しているという。アメリカのそうした行為をロシアは抗議していた。

　アメリカで細菌兵器の研究開発が始まったのは1920年頃だと言われているが、同国における生物化学兵器の研究開発は日本とドイツからの情報が基盤になっていると言われている。

　日本軍は1930年代から捕虜を使い、中国で生体実験を始めた。その責任者が京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将。生体実験のために秘密部隊が編成され、加茂部隊や東郷部隊と呼ばれた。1941年からは第731部隊と呼ばれるようになる。

　第731部隊は生体実験を担当しただけで、生物科学兵器の研究開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部が中心になって行われていた。日本の医学会が総掛かりだ。その過去を医学会が清算したとは思えない。