《櫻井ジャーナル》

　​EUの高官がEMA（欧州医薬品庁）に対し、ファイザー／BioNTechとモデルナのmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチンを迅速に許可するよう圧力​を加えていたことを示す電子メールが公表されたという。2019年9月にBioNTechはmRNA技術の癌やエイズの治療への応用を含む契約をビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と結んでいる。

　そのメールは何らかの手段でEMAから持ち出されたというが、明らかにされた資料によって、製造施設が調査されていない事実、一般向けに作られたワクチンに関するデータが行方不明だという事実、一般向けのワクチンと臨床試験で使われたワクチンに質的な違いがある事実なども明るみに出た。ファイザー製の製品では接種後に死亡したり神経系にダメージを受けたりする人が出ているとすでに報告されている。

　このEMAに対し、ファイザーの副社長を務めていたマイク・イードンと欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグはワクチンが女性を不妊にする可能性があると指摘、​臨床試験を中止するように求める請願​を提出していた。EMAが外部からの圧力に屈していたなら、この請願は無意味だったと言えるかもしれない。

　COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）という悪霊で人びとは恐怖、自らの主権やプライバシーを放棄し、社会の収容所化を受け入れてきた。そうした恐怖を広めてきたのは西側の有力メディアだが、そうした恐怖の発信源と言えるのはアメリカのワシントン大学にあるIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。

　ワクチンの面では欧州委員会とWHO（世界保健機構）が2019年9月12日に共同で開催したグローバル・ワクチン接種サミットが重要だろう。2022年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入、人びとの管理に利用しようとする計画もある。ワクチン接種に関してはEUのエリートも重要な役割を果たしてきた。