《櫻井ジャーナル》

　COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチンの接種が強行されている。ワクチン自体に問題があるのだが、今回のワクチンは特にリスクが高い。それでもリスクは無視されている。そのリスク無視を正当化するため、COVID-19の恐ろしさを強調しているのだろう。

　恐怖を煽るため、COVID-19によって多くの人が死んでいるかのように宣伝しているが、死者数を膨らませるために死因の定義が決められたという事実がある。

　2020年3月11日にWHO（世界保健機関）はCOVID-19のパンデミック（感染爆発）を宣言したが、当時のアメリカ大統領、ドナルド・トランプはパンデミック宣言に反発、ロックダウンにも抵抗していた。そうした抵抗を抑え込むためには「感染者数」だけでなく、「死亡者数」を膨らませる必要があった。

　宣言から間もない4月8日、スコット・ジャンセン上院議員はCOVID-19として矛盾がないならば、死亡診断書に死因をCOVID-19と書き込んでいるとFoxニュースの番組で話していた。COVID-19に感染していたことにすれば、病院が受け取れる金額が多くなることが大きいという。

　こうしたことが行われるようになった理由のひとつはCDC（疾病予防管理センター）の通達。死亡した患者の症状がCOVID-19によるものだと考えて矛盾しないなら、死因をCOVID-19として良いというのだ。同じ趣旨の通達をWHOも出している。こうした通達によって死亡したPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査陽性者の多くはCOVID-19が死因だとされることになった。CDCのガイドラインが変更される前の基準で出される数値は後の基準で出される数値の6％程度になるという。

　現在、PCR検査の陽性者をCOVID-19と見なしている。PCRは微量しか存在しない特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅の回数（Ct）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性にできる。そうしたこともあり、​この技術をウイルスの検出に使うべきでないとPCRを開発したキャリー・マリスは語っていた​。

　​PCRを病原体の検査に使うと「偽パンデミック」を作り出す危険性があるとニューヨーク・タイムズ紙も2007年に指摘​していた。同紙によると、アメリカのニューハンプシャー州にあるダートマース・ヒッチコック医療センターでそうした事態が生じている。

　2006年4月にひとりの医師が2週間ほど咳き込み、他の医療関係者も咳をするようになり、百日咳の感染が疑われたのが始まり。そこで医療センターで働く1000名近くが簡易検査を受け、勤務から外される。そのうち142名が感染しているとされ、数千名がワクチンを接種する事態になったのだが、本格的な検査を実施しても百日咳菌に感染していた人は確認されず、通常の風邪だった可能性が高いことがわかったのだ。騒動が始まってから8カ月後、関係者は伝染病が発生したとする警報はまちがいだったことを知らされた。

　こうした間違いを引き起こした原因のひとつがPCRのような高感度の簡易検査だと指摘されている。PCRを過度に信じることは存在しない伝染病の幻影を作り出すことになるということだ。こうした問題をWHOも熟知していただろう。

　そのWHOは2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行した際にもパンデミックを宣言しているが、実際はそうした状況になかった。かつての定義なら多くの死亡者がいることが宣言を出す条件に入っていたのだが、それが直前に消されていたことからパンデミックを宣言できたのだ。

　しかし、​この宣言はすぐに嘘だと判明してしまう​。今回のような騒動にできず、資本主義の「リセット」もできなかった。新型インフルエンザのパンデミックが宣言される直前、2008年9月にアメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングズが連邦倒産法の適用を申請したが、この時に破綻していたのは金融システム全体だった。

　金融システムを救済するために超法規的な政策がとられる。「大きすぎて潰せない」として金融機関を救済し、経営者の責任も事実上問われず、つけは一般庶民に回されたのである。今回、打ち出されている「リセット」はかつての「超法規的な政策」を「新標準」にしようとする目論見だ。