《櫻井ジャーナル》

　COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）のパンデミック騒動で少なからぬ国がロックダウン（監禁策）をとった。それによって社会の収容所化が進み、生産活動や商業活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化し、倒産に追い込まれるケースも少なくない。必然的に失業者が増え、ホームレス、そして自殺者を増加させることになった。働き、集うことが「ノーマル」ではなくなり、公的な情報を知る権利、あるいは表現する自由などが奪われつつある。

　WEF（世界経済フォーラム）の創設者、クラウス・シュワブはパンデミックを利用して「資本主義の大々的なリセット」すると宣言した。そのプランを実行する主体になりそうな団体がリン・フォレスター・ド・ロスチャイルドを中心とする「包括的資本主義会議」だ。

　そのWEFは​ロックダウンが世界の都市を改善しているとツイット​、話題になっている。WEFによると人間の活動は地球に悪い影響を与えてた。それをロックダウンは緩和したと評価しているのだ。

　ロックダウンによって生産活動が麻痺した影響で、二酸化炭素の排出量を減ったとしている。地球温暖化の原因だというイメージができている二酸化炭素の減少は良いことだと言いたいようだが、二酸化炭素原因説は仮説にすぎない。二酸化炭素は水に溶けやすく、海が吸収するはずだ。二酸化炭素削減の手段だと宣伝されてきた原子力発電所は温排水を大量に放出している。海を暖めているということだ。

　人間の存在自体が生態系に影響を与えていることは事実だが、人間も生態系の一部である。ヨーロッパを覆っていた森林を伐採し、アマゾンなどの熱帯雨林を破壊しているのは人間。化学物質で大地、海、大気を汚染して公害を引き起こし、原子力発電所は放射性物質を含む温排水を放出するだけでなく、東電福島第一原発の事故は大量の放射性物質で大気や海を汚染した。遺伝子組み換え作物も生態系を破壊する行為だ。そうした生態系の破壊で中心になってきたのはWEFを含む巨大資本にほかならない。

　温暖化が世界的な話題になりはじめたのは1980年代からだが、90年代からは太平洋周辺で地殻変動が活発化していると言われるようになった。大きな地震の回数が増え、2017年にはイエローストーンの周辺での地震頻発や野生生物の暴走が注目されている。マグマの上昇が海水温上昇の原因だという説もある。

　​WEFは人間の生活による雑音が減ったことにより、地下の震動を科学者が検知できるようになり、地震への対策をとりやすくなる​としている。彼らは地殻の動きを気にしているのかもしれない。