《櫻井ジャーナル》

　COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチンは正規の手続きを経ずに接種を強行しただけあり、これまでの例より深刻な副反応や死亡者が多いようだ。アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）の発表では、​2月26日現在、接種した後に死亡したとして報告された人数は1265名​だ。

　例えばポリオワクチンの場合、1950年代に開発された直後、ワクチンを投与したサルがポリオを発症することがすぐに判明している。それに気づいた研究者が警鐘を鳴らすが、無視されて多くの被害者が出た。

　その後、バーニス・エディというNIH（国立衛生研究所）の研究者はワクチンの中に発癌性のSV（シミアン・ウイルス）40が混入していることにも気づくのだが、その指摘にNIHの上司は激怒したと言われている。そのワクチンの製造が止まるのは1961年7月。リコールが宣言されたものの、NIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じなかった。そこでアメリカ人は発癌性のワクチンを1961年から63年にかけて接種されることになる。最近ではレトロウイルスのXMRVが問題になっている。癌だけでなくアルツハイマー病や自閉症の原因になるという疑いも持たれている。

　アメリカでは1970年代の終盤から皮膚癌、リンパ腫、前立腺癌、乳癌が増え始めた。1980年代の半ばから増加の割合が高くなり、この傾向は1987年まで続く。その原因は1950年代にアメリカで使われたポリオ・ワクチンにあると推測する学者もいる。

　ワクチンの製造に使われた猿の腎臓にエイズの原因になる病原体が含まれていたとする説も存在する。アメリカでエイズが社会的問題になるのは1980年代に入って間もない頃。そうした中、1984年に免疫学者のアンソニー・ファウチがNIHの下部機関、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長に就任した。

　このほかワクチンは少なからぬ問題を引き起こしてきたのだが、そうしたものよりCOVID-19が抱える問題は遙かに深刻だ。健康被害もあるが、それだけでなく人類の個別管理に使われようとしているからだ。

　そうした管理システムの実現に向かう動きはすでに顕在化している。欧州委員会とWHO（世界保健機構）が9月12日に共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、2022年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入し、人びとの管理に利用しようとする計画もあるのだ。

　このパスポートはデジタル化されたものになり、人体に埋め込む動きもある。デジタルIDを推進する目的で2016年から活動しているID2020の出資者にはマイクロソフトやロックフェラー財団も含まれている。

　日本では戸籍や住民票などによって住民の情報が把握されているが、世界には身分を証明する書類を持たない人が数十億人いると言われている。そうした人びとを管理するためにデジタルIDを導入しようとしているのだが、そのシステムとワクチンが結びつけられようとしている。

　2019年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で翌年からのプログラム開始が決められた。翌年の1月にWEFでその方針が確認されたが、それにはビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加していると伝えられている。

　Gaviはワクチンの推進を図る目的で2000年に開かれたWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。

　興味深いことに、GaviはWHOへ多額の寄付をしている。WHOに対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGaviだ。

　デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートが必要なくなるだけでなく、日常の生活も一括管理されることになる。1980年代からアメリカの軍、治安機関、情報機関などは個人の学歴、銀行口座の内容、ATMの利用記録、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、電子メールに関する記録、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録、クレジット・カードのデータなどの個人データを収集、分析するシステムを開発、実用化してきたのだが、そうした個人データを一括管理する仕組みの中にデジタルIDも組み込まれることになるだろう。

　イギリスのドミニク・ラーブ外相は出演した番組の中で、​パブやスーパーマーケットに入るためにも「ワクチン・パスポート」を必要にすることを考慮中​だと語っている。その一方、衛生面を理由にして個人的に食べ物を売る行為を犯罪として取り締まる動きがある。こうしたことが実行されると、ワクチンを接種しなければ食糧を購入できなくなるわけだ。

　人体に埋め込まれたチップを利用して一人ひとりの心理状態や健康状態を監視する計画もあるが、将来的には人間を「端末化」し、巨大コンピュータにコントロールさせるという案もあると聞く。

　2月19日にG7の首脳がオンライン会議を開いた後、ド​イツのアンゲラ・メルケルは記者団に対し、「パンデミックは全世界の人がワクチンを接種するまで終わらない」と語った​と伝えられている。全ての人間がワクチンを接種するまでパンデミックを終わらせないということだろうが、彼らの計画にとってワクチンはそれほど重要な意味があるということでもある。