27220437 ランダム
 ホーム | 日記 | プロフィール 【フォローする】 【ログイン】

《櫻井ジャーナル》

【毎日開催】
15記事にいいね!で1ポイント
10秒滞在
いいね! --/--
おめでとうございます!
ミッションを達成しました。
※「ポイントを獲得する」ボタンを押すと広告が表示されます。
x

PR

キーワードサーチ

▼キーワード検索

カレンダー

サイド自由欄

バックナンバー

2021.05.27
XML
カテゴリ:カテゴリ未分類

 COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)向けとされる「ワクチン」を接種した後に重篤な副作用が現れたり死亡したいるする例が報告されている。そうした中、​「ワクチン」の接種をためらわせるような情報をフェイスブックが削除しているとする内部告発と関連文書​が明らかにされた。フェスブックはCDC(疾病予防管理センター)と連携しているという。

 以前からツイッター、ユーチューブ、フェイスブックは有力メディアと同じようにCOVID-19のパンデミック騒動に疑問を持ったり「ワクチン」の接種促進にとって好ましくない情報を封じ込めようとしてきた。そうしたシリコンバレー系企業や有力メディアの検閲体制を今回の告発は再確認させるものだ。

 パンデミック騒動も「ワクチン」問題もWHO(世界保健機関)のような国際機関、各国の政府機関、自治体は適切な情報開示を行ってこなかった。透明性は確保されていない。日本でも情報は隠されている。

 そもそもCOVID-19なる伝染病、あるいは病気の原因だというSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)が存在するのか、感染拡大の宣伝に使われているPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査は何を調べているのか明確でない。何だか分からないが、COVID-19なる悪霊が世界に徘徊、霊験あらたかな「COVID-19ワクチン」を接種しなければならないという「御題目」が唱えられているだけだ。

 中国の武漢、アメリカへの従属を拒否しているイランの要人、西側のワクチン政策を受け入れないインドなどでSARSに似た重い病状になる人が目立ったが、早い段階から免疫力を高める効果があるというインターフェロン・アルファ2b、あるいは抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンが効果的だとも言われていた。

 インターフェロン・アルファ2bの製造工場は中国の吉林省長春にもあり、そこで生産された薬が使用されたようだ。中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。

 ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしている​クロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文​が2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH(国立衛生研究所)の公式刊行物に掲載された。

 しかし、フェイスブックなどSNS、あるいは有力メディアはインターフェロン・アルファ2bを無視、抗マラリア剤の効果を否定、新型の「ワクチン」を接種するしかないと宣伝してきた。

 2011年3月11日に東京電力の福島第一原発で炉心が溶融するという大事故が発生、環境中に放射性物質が大量に放出され、少なからぬ人が死んだ可能性が高いのだが、そうした情報は封印されてきた。

 事故の直後に東電や関連企業の社員、次いでマスコミ関係者は素早く逃げ出したが、住民には「安全」だと宣伝、被曝させている。

 例えば医療法人の徳洲会を創設した徳田虎雄の息子で衆議院議員だった徳田毅は事故の翌月、2011年4月17日に自身の「オフィシャルブログ」(現在は削除されている)で次のように書いた:

 「3月12日の1度目の水素爆発の際、2km離れた双葉町まで破片や小石が飛んできたという。そしてその爆発直後、原発の周辺から病院へ逃れてきた人々の放射線量を調べたところ、十数人の人が10万cpmを超えガイガーカウンターが振り切れていたという。それは衣服や乗用車に付着した放射性物質により二次被曝するほどの高い数値だ。」

 実際、外で燃料棒の破片が見つかるのだが、この破片について​NRC(原子力規制委員会)新炉局のゲイリー・ホラハン副局長​は2011年7月28日に開かれた会合で、発見された破片は炉心にあった燃料棒のものだと推測できるとしている。マンチェスター大学や九州大学の科学者を含むチームは原子炉内から放出された粒子の中からウラニウムや他の放射性物質を検出した。

 また、事故当時に双葉町の町長だった​井戸川克隆​によると、心臓発作で死んだ多くの人を彼は知っているという。セシウムは筋肉に集まるようだが、心臓は筋肉の塊。福島には急死する人が沢山いて、その中には若い人も含まれているとも主張、東電の従業員も死んでいるとしている。

 この事故においても透明性は確保されていない。2013年12月に成立した「特定秘密の保護に関する法律」が機能しているのかもしれない。






お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう

最終更新日  2021.05.27 00:00:05



© Rakuten Group, Inc.