《櫻井ジャーナル》

　イスラエルをはじめ、世界的に「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の深刻な副作用が問題になっている。アメリカではFDA（食品医薬品局）が6月25日、​mRNA（メッセンジャーRNA）技術を使ったファイザー製とモデルナ製の「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」が若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性がある​と発表した。

　​心筋の炎症が最初に表面化したのは「ワクチン」の接種で先行したイスラエル​。今年4月のことだ。十代の若者を含む人びとの間で心筋炎や心膜炎を引き起こす事例が見つかり、「COVID-19ワクチン」との関係が疑われたのである。同じことがアメリカでも報告されている。つまり、今後、日本でも出てくることが予想される。

　アメリカにおける伝染病対策の拠点、​CDC（疾病予防管理センター）は当初、「COVID-19ワクチン」と心臓の炎症に関連性はないと主張​していたが、​CDCのACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は6月23日、mRNAワクチンと「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと語った。

　心筋症や心膜炎だけが「COVID-19ワクチン」の問題ではない。例えば、​ファイザー製の「ワクチン」が⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）と関係しているとイスラエルで報告​されている。因果関係が確認されたとは言えないようだが、これまでの報告を総合するとその可能性は小さくない。

　早い段階から血栓、出血、麻痺なども問題になっていたが、コロナウイルスの表面にあるスパイク・タンパク質が血液循環システムの中へ入り、傷つけると説明する研究者もいる。血栓ができるということから、​スペインでは「ワクチン」を接種してから14日以上経過していないと飛行機への搭乗を認めなくなった​。ロシアも「ワクチン」を接種した人の搭乗を制限していると伝えられている。またオックスフォード／アストラゼネカ製の「ワクチン」は毛細血管漏出症候群を引き起こす可能性がある。

　それだけでなく、「mRNAワクチン」で使われているLNP（脂質ナノ粒子）は人体に有害だが、投与されたLNPは肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。LNPが卵巣に分布する量は微量なので心配しなくて大丈夫だとする議論もあるが、ごく微量であろうと、存在してはいけない物質が存在する。LNPが卵子に影響、不妊につながることは否定できない。

　こうしたことを考えれば、若者が「COVID-19ワクチン」の接種を嫌がるのは当然。日本では状況を把握できていない高齢者から「ワクチン」の接種を開始、5月から接種者は急増したが、6月20日頃をピークにして下降に転じた。若者が接種を嫌がっているようだが、その一因は若者がマスコミ以外に情報源を持っているからだろう。

　そこで使われ始めたのが「デルタ」と名づけられた「変異種」。この「デルタ株」を理由にしてアメリカの国務省は「海外渡航情報」を更新、危険度を引き上げて日本へ渡航しないようにと警告していた。

　コロナウイルスは変異しやすいので不思議ではないが、インドで昨年10月に現れたという「デルタ」は致死性が高く、伝染しやすいことになっている。「恐怖の予言者」は例によってNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長だ。

　その​インドにはアメリカに不信感を持つ理由がある​。シアトルを拠点とするPATHなるNGOは2009年、インドのテランガーナ州で9歳から15歳の少女1万6000名に対し、メルク製とグラクソウスミスクラインの子宮頸癌ワクチンを臨床試験のために接種、メルク製の製品が問題になった。数カ月後に多くの少女を病気になり、中には死亡するケースもあったという。

　このNGOに資金を提供していたのが、COVID-19騒動でも中心的な役割を果たしてきたビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団だ。インド政府は2017年、インド公衆衛生基金などのNPO法人がこの財団を含む外国のスポンサーからの資金受領を禁止したが、当然だろう。アメリカ系企業が開発した「ワクチン」をインドが信用できるはずがない。そして今年4月、インドはロシア製の「スプートニクV」を承認した。その直前からインドにおける「死者」と「感染者」が急増している。

　そのピークは5月20日頃だったが、「ワクチン」接種が増えるのはその後。それでも日本より少ない。