《櫻井ジャーナル》

　アメリカやEUでは「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種を強いる動きが消えない。最近では​ニューヨーク市で行われている離婚と養育権をめぐる裁判で「ワクチン」が問題になっている​。

　現在、娘は母親の下にいて、その娘と父親は週末に会う権利が認められているのだが、父親が「ワクチン」を接種していないため、担当判事のマシュー・クーパーは父親に対し、「ワクチン」を接種するか、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の結果を毎週、また抗原検査を1週おきにそれぞれ提出しないかぎり、娘と会う権利を認めないと言い渡したのだ。それに対し、父親の弁護士は依頼人がインフルエンザのワクチンで深刻な副作用が出たと反論している。

　本ブログでも繰り返し書いてきたように、「COVID-19ワクチン」の接種が始まってから帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が増えると言われ始め、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと報告されるようになり、最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出てきた。現場からの報告によると、懸念されていたように、ADE（抗体依存性感染増強）も急増していると言われている。

　使用されている「COVID-19ワクチン」のうち、最も比率が高いのは「mRNAワクチン」を利用したファイザー／BioNTechやモデルナの製品だが、ファイザーのアレルギー・呼吸器研究担当副社長だったマイケル・イードンは早い段階からmRNAの技術を使った「ワクチン」が危険だと警鐘を鳴らしていた。

　BioNTechは2008年にドイツで創設され、19年9月にはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団との間で癌やHIVを治療するためにmRNA技術を開発することで合意している。この財団がジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターと共同でコロナウイルスが全世界で流行するという設定のシミュレーション「イベント201」をニューヨークで開催したのはその翌月のことだった。

　ここにきてアメリカではFDA（食品医薬品局）の「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職を表明した。バイデン政権が打ち出した「COVID-19ワクチン」の強制接種に対する抗議だという。

　グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告を​イギリスの医学誌「ランセット」が9月13日に掲載​したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。「mRNAワクチン」は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。

　ファイザーとBioNTechが有効率90％の「COVID-19ワクチン」を開発したと発表したのは昨年11月9日のこと。NIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長はすぐに使用を許可した。

　そのアメリカより速いペースで「ワクチン」の接種を始めたのがイスラエルだが、そのイスラエルでは今年4月頃、接種を受けた十代の若者を含む若い人びとに心筋炎や心膜炎が現れていることが発覚した。フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、アイスランドでモデルナ製「ワクチン」の接種を停止すると伝えられたが、その理由もそこにある。