《櫻井ジャーナル》

　アメリカでは「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種や「デジタル・パスポート」を使った管理政策に対する動きがある一方、​ジョー・バイデン政権は5歳から11歳の子どもへの接種を実現しようとしている​。

　「ワクチン」の接種が始まる前からADE（抗体依存性感染増強）を懸念する研究者は少なくなかったが、実際に接種が始まると帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が報告されはじめ、今年の4月頃から心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと言われるようになった。最近では子宮内膜の癌が増えているとする話も出ている。医療現場からの報告によると、ADEも急増しているという。

　こうした事実はアメリカのFDA（食品医薬品局）へも影響を及ぼしはじめ、例えば、「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職を表明している。​ジョー・バイデン政権が打ち出した「COVID-19ワクチン」の強制接種に対する抗議​だという。

　​グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告をイギリスの医学誌「ランセット」が9月13日に掲載​したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。

　つまり、ファイザー／BioNTechやモデルナが開発した「mRNAワクチン」は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。こうした副作用によって死亡する人も少なくない。

　また、「ワクチン」の接種で先行しているイスラエルからの情報によると、​COVID-19を引き起こすというSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に感染したとされた279名のうち、250名はフル接種（2度接種）した人で、非接種者は29名にすぎなかった​という。政治トークショウのホストを務める​キム・イベルセン​によると、イスラエルの病院は体調を崩した「ワクチン」の接種者であふれ、死者も増えているという。

　イギリス保健省の​イングランド公衆衛生庁​は今年6月25日、SARS-CoV-2の「変異種」に関する技術的な説明を行い、その中で、死亡した117名のうち50名は「ワクチン」を2度投与されていたことを明らかにした。1度だけのケースを加えると、死亡者の60％が「ワクチン」の接種を受けていたことになる。

　PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性になっただけの人間を自動的に「感染者」だと見なしてはいけないと、「ワクチン」の接種を推進しているWHO（世界保健機関）でさえ表明している。この国際機関は今年1月20日にPCR検査は診断の補助手段にすぎないとしているのだ。この基準を適用すると「無症状感染者」という概念は揺らぎ、WHOによる2020年3月11日のパンデミック宣言の正当性も怪しくなる。

　ともかく、「COVID-19ワクチン」は効果が期待できず、深刻な副作用をもたらす存在。その深刻な副作用は短期間に現れたものにすぎず、中期長期で何が引き起こされるかは不明だ。

　そうした「ワクチン」を拒絶する動きが出てくるのは当然で、接種数の伸びは鈍化傾向にある。そうした中、伸び続けているのが日本。「権威」の「御告げ」に弱いのか、騙されやすいのか、ともかく危険な状態だ。日本でも「ワクチン」を接種した後、体調が悪くなるだけでなく、心臓や血管に関係した深刻な病気になったり、死亡したとする話が流れてくる。日本でも他国と同じ「ワクチン」が接種されているなら、早晩、その影響は表面化するだろう。