《櫻井ジャーナル》

　「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」の如何わしさが指摘される中、「ソシアル・ディスタンス」やマスクの着用を強制するだけでなく、ロックダウンを繰り返し、「COVID-19ワクチン」の強制接種が打ち出されている。日本ではロックダウンでなく「自粛」にとどまっているが、目的は同じだ。

　ロックダウンや「自粛」は人びとの行動制限であり、「ワクチン」は深刻な副作用を引き起こすだけでなく、「デジタル・パスポート」の導入を正当化する口実にされ、この「パスポート」の先には全人類を管理する社会が待っている。

　戦争や軍事クーデターの際に戒厳令が敷かれることはあったが、伝染病対策として、これほど厳しく人びとの行動を制限し、管理システムを強化することはこれまでなかった。

　例えば、1918年にアメリカのカンザス州にあるフォート・ライリーの新兵訓練施設で始まった可能性が高い「スペイン風邪」、57年の「アジア風邪」、68年の「香港風邪」でロックダウンは導入されていない。そうしたことをするまでもなかった。

　伝染病対策としてロックダウンが言われ始めたのはジョージ・W・ブッシュが大統領だった2005年で、その中心には​ラジーブ・ベンカヤ​なる人物がいたと言われている。その当時、ベンカヤは大統領特別補佐官を務め、バイオテロリズムを研究していたグループの責任者だった。

　その後、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団のワクチン・デリバリー・ディレクター、あるいはワクチンの推進団体のGAVIで理事を務めた。今は​武田薬品のグローバル・ワクチン・ビジネス・ユニットのプレジデント​を務め、ワクチン開発に取り組んでいるという。

　Gaviは2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。活動資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ているが、WHOに対する大口の寄付者でもある。WHOに対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位がGaviだ。

　そのWHOは「豚インフルエンザ」が流行した2009年にパンデミックを宣言しているが、それは通常のインフルエンザより穏やかで、​パンデミックを宣言するような状態ではなかった​。こうした宣言をすることができたのは、その前にパンデミックの定義が変更されていたからにほかならない。死亡者が存在しなくても宣言できるようになっていたのだ。

　2010年5月にはロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が「​技術の未来と国際的発展のためのシナリオ​」と題する報告書を発表した。

　そこでは2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡するとされている。このパンデミックで人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網がダメージを受けるとも想定している。

　その対策としてマスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制されるとも想定している。そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続き、支配者だけでなく被支配者である市民も安全と安定を得るために自らの主権やプライバシーを放棄するというのだ。中国が行って効果的だったというストーリーで、全市民の強制的な隔離や国境封鎖、つまりロックダウンも推奨している。

　ファシズム体制、あるいは「ディストピア」を作り出す口実としてCOVID-19は利用されている。「パンデミック」だというのだが、本ブログでも指摘しているようにその証拠はない。しかしながら、「ワクチン」が深刻な副作用を引き起こしているということは確かだ。その「パンデミック」を演出する上で重要な役割を果たしたのがPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査だが、これは分析のための技術であり、診断には適さない。

　PCRの問題は有力メディアも熟知しているはずだ。例えば、​2007年1月22日付けニューヨーク・タイムズ紙に掲載された記事​よると、アメリカのニューハンプシャー州にあるダートマース・ヒッチコック医療センターで偽パンデミックの原因になっている。

　その医療センターでは2006年4月に百日咳の感染拡大が疑われ、そこで働く1000名近くが簡易検査を受けたのだが、その結果、142名が感染しているとされた。そして数千名がワクチンを接種する事態になったのだが、騒動が始まってから8カ月後、関係者は伝染病が発生したとする警報はまちがいだったことを知らされることになる。こうした間違いを引き起こした主な原因がPCRだと指摘している。COVID-19対策として簡易検査体制を整備するという発想は捨てなければならない。