仮に僕達が終戦直後の政治や社会の制度改革を全面的に任されたとしよう。つまり、アメリカその他の連合国の意向に耳を傾ける法的義務が全くないと仮定しよう。

靖国神社の処遇をどうすればよいだろう。

これは天皇制をどうするか、という問題と深く関わっている。なぜならば、10月15日の日記で説明したように、靖国神社の前身である招魂場あるいは招魂社は、明治新政権の樹立のために犠牲になった者を天皇の忠臣として祀ったものだからだ。

これは、日本に古くからある御霊信仰とはまったく逆の考え方である。御霊信仰は、権力によって抹殺された者の怨念を鎮めることが目的であった（菅原道真を祀った北野天満宮や大宰府天満宮がよく知られている）。つまり、招魂は明治になって作られた新しい伝統で、権力側の死者を祀るというものだった。反権力側の死者については、怨霊になろうがどうなろうがうっちゃって置く、という考え方だ。（幕末の勤皇の志士達の同士追悼が原型になったようだが。）

日中戦争から太平洋戦争に至る惨めな敗戦の歴史の責任の主体は陸軍・海軍の暴走だ。決して陸軍だけの暴走ではないことは、例えば保坂正康の「あの戦争はなんだったのか」を読むとわかる。（p.87 「実は、本当に太平洋戦争開戦に熱心だったのは、海軍だったということである。」）

しかし、この暴走を可能にしたのは、神格化された天皇を楯にして、天皇の為なら個人の命を落とすことは全く惜しむに足らない、いやむしろその人そしてその遺族にとって名誉である、という考え方・心情・イデオロギーだ。天皇に忠を尽くす「大善」の為には、反対するものは暴力で制圧してもいい、という自分勝手な理屈が横行したからだ。五・一五や二・二六がこの理不尽な考え方の噴出だった。

天皇個人が、こういった動きに反対だったかどうかは関係がない。天皇の真意に関わらず、天皇神格化のイデオロギーは推し進められ、天皇は「君臨すれども統治せず」と口を噤み、そうしているうちに津波のような暴走が国を巻き込んでいったのだ。

天皇神格化のイデオロギーは、統帥権の独立、教育勅語、八紘一宇、軍人勅諭などの制度やスローガンを通じて国の隅々まで浸透させられた。そして、靖国神社を中心とする国家神道もこのイデオロギー政策の核だったことは間違いない。

話を元に戻して、敗戦直後、こういう歴史を理解したとしたら、僕たちは靖国をどうすべきだろう。

僕が責任者だとしたら、天皇神格化に一役買った教育勅語その他の装置は、すべて反故にする。天皇への忠誠を煽るための靖国というカラクリも、もちろん廃止する。何しろ、靖国神社も伊勢神宮も、いわば天皇の私的な神社なのだ。

例えば、ある会社が倒産したとする。社長は責任を取って退任し、何百人何千という従業員が路頭に迷うことになったとする。その社長が社内に祀っていた個人の氏神を、会社更生法を受ける会社が、祀り続けるだろうか。絶対にありえない。

天皇は戦争責任を問われなかった。それは、アメリカの思惑がしたことだ。しかし、神格を奪われ象徴となったことは、実質的な社長退任だ。この時点で、天皇の氏神や天皇の忠臣を祀る神社は、国民の神社とは断じて呼べない。天皇の為の神社が国家意識のよりどころだったのは、天皇=国体であった時期だから可能だったことだ。

こうして考えてみると、結論はやはり一つしかないと思う。靖国神社は日本国民（あるいはそれに順ずる人達）から出た戦没者を祀る施設としては、絶対にふさわしくない。すべの戦没者を国民慰霊施設に移すべきである。

前回図式化した国家意識派と他者志向派の対立とどう関係するのか？僕の結論は、僕達が終戦直後の制度改革を任されたと仮定して引き出した。つまり、結論はアメリカや東アジアの思惑とほぼ関係なく出された。だから、国家意識派の反論は見当はずれである。と同時に、東アジアに対する謝罪とも関係なく靖国廃止を提案しているのだから、他者志向派にも組しない。

国家意識を確立することが必要なら別のシンボルを使えばいいし、他者に謝罪したいならば謝罪した上で国民慰霊施設で戦没者の慰霊を行えばよい。