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地デジパソコン・チューナー・アンテナ・録画通販

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複雑な初期設定が必要?

複雑な初期設定

地デジ受信機はデジタル家電であるため特に初期設定の項目は従来の地上アナログ放送も受信できる機器の場合やデジタル放送の新機能も使用したい場合、当然のことだがアナログ受信機より増えその方法も複雑である。以下に地上デジタルTV放送受信機に特徴的な設定項目や設定方法を示す。

1.郵便番号の設定

地上デジタルおよびBSデジタルではデータ放送が実施され、自分の住む地域や行きたい地域の情報を家庭で受け取れる。チャンネルやデータ放送の初期表示など地域別の情報は郵便番号により振り分けるため、初期設定時に自分が住む地域の郵便番号を正しく入力する必要がある(メーカーや機種によっては電話番号の市外局番・都道府県入力も合わせて必要となる)。

2.電話回線もしくはインターネットへの接続

双方向番組への参加や、現時点で地上波では特番のみでレギュラー編成番組では導入されていないものの有料チャンネルの視聴料金やりとりのためには電話回線への接続、もしくはインターネットに接続できるLAN回線接続が必要である(ケーブルテレビ局によっては、電話回線の問題上双方向番組の機能が使えない場合もある)。

3.分配機の接続

地上デジタルテレビジョンチューナー(テレビ、HDDプレーヤー内蔵含む)には電話回線の分配器が同梱されている場合が多いが、電話回線に通信機器(電話機など)が2台以上接続されている時はナンバーディスプレイが使えないことがある。メーカーに分配器使用時のナンバーディスプレイ使用可否を確認すると切り換え機を使えと説明を受けるがテレビと電話が別部門のため、実機でナンバーディスプレイ使用可否の動作は検証はされていないようである(2006年現在)。

4.個人情報の適切な管理

受信機やチューナーは内部に高度なソフトウェアを使用しており、受信できるチャンネルの設定やテレビショッピングに関わる様々な個人情報が不揮発性メモリに蓄積されている可能性があるので受信機やチューナーを廃棄したり転売する時に適切な処理(画面上にメニューを呼び出して「個人情報の消去」といった項目を選ぶ)を行わないと機器内の個人情報が漏洩し悪用される可能性がある。購入後に製品添付のハガキもしくは各メーカーサイトでユーザー登録をしておけば、製品に関する最新情報をメールもしくは郵便で受け取れる。

5.電源プラグは抜かず、機器の主電源は常時「入」

地デジチューナー(内蔵テレビおよびDVDレコーダー)には視聴待機状態時にも動作するソフトウェアが組み込まれており、この間に各種データが最新の状態に更新される。このため、視聴を終えて電源を切る際はリモコンで電源を切る事が大切である。機種によってはプラグを抜くなどして電力供給されない状態が1週間以上続くとこれらのデータが消えることがある。その場合、再度郵便番号などの設定を行って復旧する。また設定は消えなくても番組表情報は1週間分しか保持されないので、電源投入後の数秒から数分間は番組表を利用できなくなる(当該チャンネルに合わせる事により優先的に番組表情報を受信できる)。

6.接続した録画機器の初期設定

従来のアナログ受信機とは録画方法も大きく異なる。特にデジタルチューナーには、Irシステムと呼ばれる録画機器側における設定を一部簡素化する便利な機能がある。ただしこれを動作させるには録画機器とデジタルチューナーとを専用のIrシステムケーブルで結び、接続した録画機器の情報をデジタルチューナーに登録しなければならない。

7.一部地域での受信方法

一部の中継局で、アナログ放送停波までにデジタル放送開始が行われないなどのことがあり、受信できない地域に限って衛星放送やIP放送による地上デジタル放送の再送信を行う予定である。送信所や中継局を多く抱える北海道に於いて、スカイパーフェクト・コミュニケーションズと通信衛星を保有するJSAT(いずれも現・スカパーJSAT)による通信衛星での再送信実証実験を行った。その結果を踏まえ、B-SATの放送衛星を用いたセーフティネット放送を行うための省令改正がなされた。また光ファイバーを利用したIP放送では2006年までに標準画質(SDTV)、2008年にはデジタル放送と同じ高精細な映像で再送信する予定である。北海道では山間部における受信対策として、2007年3月より受信点から光ファイバーケーブルで伝送した信号を「ギャップフィラー」と呼ばれる携帯電話の基地局に似た小型の送信機で再送信する実験を開始した。これが実用化されれば新規に中継局を設置することなく、安価に難視聴地域を解消することが出来るようになる。この「ギャップフィラー」方式の実証実験は富山市中心部の地下街で総務省北陸総合通信局と北日本放送が共同で日本で初めて実施。地下街など地デジ電波の届きにくい場所でも災害情報等が確実に入手出来る可能性が期待されている。


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