エコハウスにようこそ

まず、このグラフと表を見てください。JCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センター (Japan Center for Climate Change Action) がWebで提供してくれている日本の部門別二酸化炭素排出量の推移（1990-2005年）です。

二酸化炭素排出の絶対量は産業部門が圧倒的に大きいのですが、1990-2005年の増減率を見ると、廃棄物161.7%、業務その他部門144.6%、家庭部門136.7%、運輸部門118.1%、エネルギー変換部門115.8%の順で、増加しています。工業プロセスは86.5%、産業部門は94.5%と減少していますが、とにかく絶対量が多いのですから、依然として産業部門が引き続き省エネを進めることが今後の排出量削減のカギであることは変わりありません。

では、私たち消費者に強く関連している家庭部門の二酸化炭素排出量がなぜ増加しているかというと、興味深いグラフがあります。やはりJCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センター (Japan Center for Climate Change Action) がデータを提供してくれているエネルギー消費機器の保有台数（100世帯あたりの保有台数）をみると、1990年から2003年にかけて、エアコンは131.4台、パソコン76.7台、ビデオデッキ46.8台、カラーテレビ41.4台、乗用車35.8台などの順で増加しています。とりわけ、エアコンの伸びが目立ちます。

このデジタル家電や自動車の販売の好調（国内よりも海外の方がより大きいのですが）が一因となって、長く続いた日本経済は不況を脱出してきました。これらの機器の増加は政府や経済界が主導・率先してきたものであり、政府の政策やこれをつくった家電製品や自動車のメーカー、消費者に販売した家電量販店やディーラーなどの流通業者などに主要な責任がありますが、もちろんこれらの機器を買った私たち消費者も責任を免れることもできません。消費者だけが悪いわけではないのですが、やはり二酸化炭素排出量の増大に貢献してしまっているのは事実です。

ただ、増加した家庭用エネルギー消費機器の台数に比較すれば、家庭部門の二酸化炭素排出量が増加しているわけではありません。これには多くの要因がありますが、これらのエネルギー消費機器の省エネが進んでいるのもその一つです。

ところで『不都合な真実』のDVD発売を記念して、
環境gooスタッフがみた『不都合な真実』のページで、不都合な真実で提案された「“私にできる10の事”の11個目をアル・ゴア前副大統領に届けよう！あなたが実践しているエコ活動を教えてください。」というキャンペーンが行われていました。キャンペーンはもう終わってしまい、スタッフが現在選定に入っているところで、タイミングが遅れてしまい、私も応募しそびれてしまいましたが、ぜひ自分に何ができのるか、という視点を持って生活していきたいと思います。