100万ポイント山分け！1日5回検索で1ポイントもらえる

000000
HOME \| DIARY \| PROFILE	【フォローする】【ログイン】

ファーマータナカのデイリーリポート

カテゴリ別記事

よく読まれている記事

お気に入りブログ

[食料] カテゴリの記事

全14件 (14件中 1-14件目)

1

米

ファーマータナカの久々新農業講座第？回は「日本人がコメを食べられなくなる」。スーパーには白米やレトルトご飯が溢れ、お替わり自由の牛丼屋も健在、ほか弁でもてんこ盛りのご飯がついてくる。しかしだ…（記事から抜粋する）。・　米価下落と肥料高騰によってほとんどのコメ農家が赤字に沈んでしまうことが判明。・　特に肥料は前年比7割アップ。・　肥料の原料は尿素リン安カリだが、そのうち尿素とリン安は中国が最大の生産国、カリはカナダとロシアとベラルーシが主な生産国。かって農業をやっていた時、原油と肥料価格の暴騰により、死にかけた経験がある。農業経営に限らないが、経営努力の埒外の何とかなるだろうは、どうにもならないところに来ていることを知らねばならない。【日本人がコメを食べられなくなる日が現実に…個人経営の農家は大赤字で離農加速の深刻】

2023年03月23日

コメント(0)
アニマル・ウェルフェア

ファーマータナカの今日の言葉「アニマル・ウェルフェア（動物福祉）」。以下のようなニュースが、マスコミを賑わせている。①宮崎県内で致死率が高い高病原性ウイルス「H5型」の鳥インフルエンザウイルスが3例検出で殺処分、今年に入り、福岡・香川・兵庫でも確認。②鶏卵生産会社「アキタフーズ」の元代表が元農林水産大臣吉川貴盛衆議院議員に対して500万円提供。上記は鶏卵の話だが、鶏肉（ブロイラー）ひいては日本の畜産の世界の根底には、同じ問題が横たわっている。酪農をかじったことがあるので身をもって体験しているが、飼育される動物一頭一頭（羽）には、人間と同じように個性があり感受性がある。日本は食品の安全性が評価される一方で、畜産における飼育の面で世界のスタンダードから大きく後れを取っている。安ければいいという消費者（自分だ）の意識、それに呼応する企業業者側の論理…。個人の努力だけでは如何ともし難いが、現実から目を背けないでせめてゲージフリーに向けて、個々人が改善に向けて出来る事に取り組んでいく必要がある。※参考URL 「ブロイラーに生まれたメイの50日」（閲覧注意という位悲惨、私も全部見きれていませんが）「世界的TKGブームの陰で、日本の卵に海外からクレームが来た理由世界中で話題の “アニマル・ウェルフェア“とは？　」「日本で「ニワトリ」はこんな風に殺されている…知られざる現実そもそも「国産」は安全なのだろうか」（画像は北海道標津郡中標津町開陽の牧場）

2020年12月04日

コメント(0)
国産丸大豆醤油

頂いたカタログギフトで、ちょっと良さ気な醤油が届く。醤油の原料となる大豆のうち国産丸大豆の占める割合は僅か1.7％、通常使用される脱脂加工大豆を含めて、残りの総てが輸入。もう少し詳しく見ると、醤油に使われる大豆原料は「丸大豆」と「脱脂加工大豆」に分かれ、丸大豆とははそのままの大豆のことで、丸大豆という品種等があるわけではなく、叉脱脂加工大豆は大豆から油を取り除いたものをいう。流通割合は、約80％が脱脂加工大豆で約20％が丸大豆で、丸大豆のうち約90％が輸入され、国産大豆の割合は2％以下だ。だが醤油が多少良くても、それを使う食材が安物オンパレードなので、掃き溜めに鶴状態ではある。

2018年02月18日

コメント(0)
バナナがなくなる日

巷では「パナマ文書」が騒がれていて殆ど洒落のようだが、バナナに「新パナマ病」が蔓延しており、世界中の食卓からバナナが消えてしまうと懸念する声も出ている。科学技術（農業技術を含む）の発達で人間は世界を制覇しているかに見えるが、その実態は極めて脆弱だ。バナナは品種改良の結果、種をなくしすべて株分けで栽培するため、同じ品種すなわちクーロンであり、特定の病原体に感染しやすくなってしまっている。旧「パナマ病」は、カビの一種である「フザリウム」という病原体によってバナナの木が枯れてしまうもので、これにより旧品種は絶滅してしまっている。この菌は、ファーマータナカが農業の現場にいた時も、苗を全滅させるなど、米野菜果樹花き全てで農家を毎年悩ませ続けており、おまけに遺伝情報の変異が非常に多いときている。現耐性バナナに対して、又それを侵す菌が出現してきたというわけだ。人間と病原菌とのレースは、少なくとも病原菌側がギブアップすることはないので、人間側が諦めない限り永遠に続き、勝ち目のないレールともいえる。愚かな人間どもは、ここいらで、美味しさや日持ちなどの利便性だけでなく、植物とは本来腐るものであること、時期や味も様々なことを受け入れる謙虚さ寛容さが必要だ。新パナマ病って何？バナナが食卓から消える恐れも

2016年06月28日

コメント(0)
環大平洋経済連携協定(TPP)

貿易の関税撤廃などを目指す、環大平洋経済連携協定（TPP）への早期参加を求める声が高まっている。10月初頭から先日のアジア太平洋経済協力会議(APEC)にかけてTPP交渉への参加の是非を巡る議論が、思いつき発言の某首相のせいもあり、突如として国内で沸騰しているのだ。政府はTPPに日本が参加した場合、実質国内総生産（GDP）を2.4～3.2兆円、伸び率で0.48～0.65％押し上げる効果があるとの試算を公表した。試算は内閣府が行ったもので、100％自由化を前提とした。一方、農林水産省もコメや小麦など主要19品目を対象に、全世界で直ちに関税を撤廃した場合の農産物生産への影響を独自に試算。それによると、実質GDPを7.9兆円程度、1.6％押し下げ、食料自給率（供給熱量ベース）は40％から14％に低下するとしている。農業界でも、日本農業の壊滅に向かうとして体勢では反対、一部に差別化農産物の輸出のチャンスという捉え方で推進派も存在する。今回は、中野剛志氏（経済産業省から京都大学に出向）の判りやすい記事があったので、紹介しておこう。＜怪談！TPP環太平洋連携協定TPPって何？世界の孤児になるって本当なのか。グローバル時代の中での国益を考える。アメリカの貿易黒字拡大の狙いとは・・・＞（西部邁ゼミナール　2010年12月18日(土)）という放送だ。詳しくは内容を見ていただきたいが、中野氏の考え方を一言で言うと、「アメリカの考え方は、アメリカに味方する国々の中に日本を巻き込んで、多数決でルールを決めていく。日本の農業に関税を撤廃させる代わりに、関税を撤廃しますが、為替でドル安にするので、日本の工業製品の競争力は、減殺される。「自由」という建前で、「関税自主権を取り上げる」という不平等条約の復活でしかない。」　つまり日本にとって「百害あって一利なし」と言っているのだった。いくつか要点をピックアップしておくと、1.まず、鎖国化開国かという論議があるが、日本は今鎖国などしていない。平均関税率でも世界的に見ると低い方で、農業にしったて関税率は低いほう。農業の関税は日本は平均でいうとＥＵよりも低い。ＴＰＰの参加国では日本は高めだが世界で見ると別に高いわけでない。参考までに、下図をかかげておこう。一部に高いものがあるが、それのみが強調されているきらいがあるのだ。（高いものの例）コンニャク 1706％コメ　　　　778％落花生　　737％でんぷん　583％小豆　　　 403％バター　　 360％砂糖　　　 305％大麦　　　 256％小麦　　　 252％脱脂粉乳 218％2.　TPPをやると輸出を伸ばせると、農業VS製造業の議論になっているが、中野氏の見立てではTPPに参加して製造業が拡大することはできないという。というのは、日本が入ったとして10ヶ国のGDPの割合は、アメリカ67％、日本24％で、9割がアメリカと日本であり、オースラリア5％、他に7ヶ国の計4％であり、さらに、内需の割合で計算（日本企業が売れそうな場所）すると、アメリカ73％、日本 23％、オースラリア3.7%、他の7ヶ国の計0.1%で、アジアへ売れるのは、TPPの0.1％部分で、これはアジアの成長とか関係なく実質的に日米貿易だとしている。3.　なぜ、アメリカは関税を撤廃し自由貿易をしたがっているか？アメリカは慢性的な経常収支赤字が持続不可能であるとの認識の下で、対外不均衡を是正すべく、5年間で輸出を2倍にすると宣言し、輸出の拡大を進めようとしている。対外不均衡の是正と、アメリカ国内の関税を引き下げるTPPの推進とは、一見矛盾するようにみえるがしかし、アメリカの貿易政策にとって重要なのは、もはや関税ではなく為替レートなのだという。アメリカは、建前はともかく、本音ではドル安を志向する。ドル安は、日本企業の競争力を奪うか、米国での現地生産比率を向上させる強力な手段だ。例えば、ホンダの昨年の米国での現地生産比率は80%を超えている。（自動車業界では66％）日本の輸出産業は、為替リスクの回避のためにすでに海外生産比率を高めており、現地生産が進むのであれば、仮に日本がTPPに参加し、米国に関税を全廃してもらったとしても、もはや関税撤廃と輸出競争力の強化とは何の関係もない。TPP参加で輸出が増加するなどという試算は、取らぬたぬきの皮算用で終わるのだという。一方で、ドル安でさらに安価になった輸入農作物は、関税の防波堤を失った日本の農業に壊滅的な打撃を与えるのは間違いないとする。結局、「自由」という建前で、「関税自主権を取り上げる」という歴史の教科書に出てくる不平等条約の復活でしかないといっているのだった。「自由」とは何かという根源的問題まで踏み込んだ議論を、TPPの是非についての判断をするに当たって、読者諸氏もぜひ参考にしてほしいと思う。

2011年01月14日

コメント(0)
食料・農業・農村に関する意識調査

全国農業協同組合中央会（JA全中）は、全国の20歳から69歳までの男女1,000人を対象に、「食料・農業・農村に関する意識調査」を実施した。（goo ビジネスEX プレスリリース　平成22年12月16日）この調査は、食の安全性や、日本農業への関心、食料自給への考え、食料品の購入基準などについて毎年実施しているものだ。今年の調査結果のトピックスとして、食料品の購入基準について、前回調査まで1位回答であった「賞味期限（鮮度）」より「価格」と回答した方の割合が高くなったということが挙げられる。食料品購入基準は「価格」が最優先！となり、リーマンショック以降、長引く不況による節約志向の傾向が顕著になっているのだ。具体的に見ていくと、食料品を購入する基準としては、前回調査で１位回答であった「賞味期限（鮮度）」（58.2％）に代わり、「価格」（58.9％）を基準にする人が最も多くなった。性・年令別にみると、「価格」を購入基準としているのは、男性30代と女性20代で特に多い。「国産品であること」を基準にしているのは、女性が全般的に高い。一方、国産食料品の輸入食料品に対する優位点は「安全性」「品質」「鮮度」が上位3点であり、前回調査と同様となっている。ついでに主だったものを以下にもう少し詳しく見ておこう。・　3位　国産品であること（52.0％）・　4位　味がよいこと（28.9％）・　5位　産地（生産者）（23.6％）・　6位　食品添加物が含まれていない（少ない）こと（13.7％）・　7位　無農薬（低農薬）生産であること（11.3％）・　9位　有機栽培で生産されていること（3.7％）・　12位　生産履歴（1.6％）等となっている。これによれば、一般的によく言われる、生産者の顔がみえる・食品添加物・減農薬まではまあそこそこだが、有機栽培・生産履歴（トレーサビリティ）に至っては、現実の消費者は殆ど意に介していないといってよい。ファーマータナカは、現実がそうだからと、下位の購入基準はどうでもいいのではといっているわけではない。ここまで行き着いた、デフレと「低価格志向」を真剣に憂えているのだ。流通業界の中でも特に「味」にこだわってきた大手小売業セブン＆ホールディングのカリスマ経営者も「時代は価格優先に変化した」とコメントしたいう。低所得者層が増えると巨大資本の大量生産、大量仕入、低価格商品が競争力を増す。本来品質、外観、サービスに煩（うるさ）かった日本の消費者が低価格品にシフトせざるを得ない社会状況があり、その現実は逆に、彼らにはチャンスとなっているのだ。一時期、本当に美味しくて安全な食材を手に入れようとする動きもあったし、一部（高額所得者）にはその動きは継続あるいはエスカレートしているのも事実だろう。しかし八百屋、魚屋、肉屋などの専門店は、様々の理由もあってだが、安値競争に負けてほとんど姿を消した。高級量販店やデパ地下が賑わっているともいうが、渋滞・駐車・交通機関による買物では荷物が重い等一般の中高年には、足が重い。味や新鮮さを売りにした直売所も増えブームとなったが、その直売所にスーパー・JA・民間業者等が2匹目のドジョウを狙って相次いで参入、結果は安心安全新鮮の御旗を掲げた直売所自体が安値競争に巻き込まれ、農家の高齢化もますます進んでいることもあり、良心的直売場は姿を消しつつある。一方、こだわりや高級さや付加価値食品を勝ち残りの活路のひとつと想定していた量販店や外食企業は、その取り巻く環境の激変と、実際上はそういった食材がロット・実売数・利益・安定供給等の問題もあったと思われるが、建前はともかく、流通側の本音は「価格最優先」に切り替わってしまい、テーマとしての理想はいいのだが、現実には関心は薄れてしまっている傾向があるようだ。自由化の流れも誰にも止めることはできないだろう。今回は、上記レポートをきっかけに、「低価格志向」の現状と問題点を見ていったわけだが、その解決策を、生産者・流通業者・消費者が一体となって緊急に論じ、対応していかねばならないのだ。（参考URL:いい野菜.com>ブログ）

2010年12月29日

コメント(0)
食料自給率その2

＜TPP「協議開始を表明、「平成の開国」目指す＝菅首相＞菅直人首相は13日午前、アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議に先立って当地で開催されているAPEC最高経営責任者（CEO）サミットであいさつし、環太平洋経済連携協定（TPP）の交渉参加に向けて「関係国との協議を開始する」と表明した。・・・アジア太平洋地域を中心に「高いレベルでの経済連携」を進めるため、「平成の開国」を実現すると強調した。・・・焦点となっているTPPへの交渉参加に向けて「国内の環境整備を早急に進めるとともに、関係国との協議を開始する」と表明し、「自由貿易を進めるとともに、農業改革を進める」と語った。農業については「このままの状態では将来の展望が開けない。質の高い食品を海外に輸出することができる競争力のある農業をめざして改革を進めていく」との考えを示した。（2010年 11月 13日 11:34　プレジデントロイター）ファーマータナカら農業者にとっても、農産物の関税撤廃や輸出入が、日本の農業に具体的にどういう影響を及ぼすことになるのか、冷静に分析対応がせまられる。一方巷では、相変わらず食料自給率40％の数字だけが、農水省と翼賛報道のマスコミによって振りまかれている。判断のベースとなるこの数字について、様々な議論があるが、この前提となる数字についても改めて押さえておく必要があるだろう。ということで、このブログでも、読者諸氏にいくらか数字を拾って紹介していくことにしたい。今回は「食料自給率」についてだ。まず庶民が叩き込まれた代表的な数字だ。ここで注意すべきは、分母の（供給）カロリーは、我々が実際に摂取しているカロリーではなく、流通に出回っている供給カロリー（飲食業界の廃棄や食べ残し等を含む）だということだ。次は同じ国側の資料だが、厚生労働省のものだ。これによれば、分母は摂取カロリーで、日本の自給率目標はとっくに突破していることになる。最後に生産額ベースが載っている表も載せておこう。これによれば、生産額ベースでは、実に70％だ。生産額ベースの自給率では、主要先進国の中では、アメリカ、フランス（共に100％超）につぎ、第3位ということだ。又、カロリーベース自給率を国策に使用しているのは日本だけで、それ以前に自給率を計算している国も日本だけだということだ。比較のための各国の自給率は農水省の官僚がFAOの統計から導き出しているという。参考までに、農水省が発表した「平成21年度食料自給率をめぐる事情」というものもあるのでリンクしておく。カロリーベースと生産額ベースの興味深い対比がある。問題解決のためには前提となる資料情報の分析が必要なのは言うまでもないが、その資料情報が誰によって何のために作成されているかの分析もまた、今の時代ますます必要になっているのだ。読者諸氏の明晰な分析を期待する。

2010年11月13日

コメント(0)
トマトの心理テスト

＜トマトで心理テスト！中国で流行っている「浮気度診断」とは？＞（2010/10/06 11:15　Written by Narinari.com編集部）と言う記事があったので紹介しておこう。中国のニュースサイト東南網などによれば、この心理テストの概要は以下の通り。心理テストの是非はともかく、暇つぶしにやって見てはいかがだろう。【質問】もしあなたがトマトを食べるならどのようにして食べたいですか？（1）トマトの蜜漬け（2）トマト卵炒め（3）トマトの砂糖がけ（4）生トマト（5）トマトサラダ（6）トマトジュースこの6つの選択肢からひとつを選ぶことで、その人の浮気度が鑑定できるというものだ。　　日本ではあまりなじみのない食べ方も含まれるため、この心理テストは日本人にはいまいちピンと来ないかもしれないが、中国では数年前からネットを中心に広く行われている。同国は年々離婚率が上昇しており、一種の社会問題となっているが、そうした背景がこうした心理テストに注目を集める原因のひとつとなっている、というのが東南網の分析だ。ちなみに、同心理テストの診断結果（浮気度）は次の通り。（1）トマトの蜜漬け　60％（2）トマト卵炒め　40％（3）トマトの砂糖がけ　200％（4）生トマト　0％（5）トマトサラダ　20％（6）トマトジュース　99％あなたの結婚後の浮気度は何％だった？だが、本題の心理テストはさておき、まずもってこのトマトはいただけない。形は変形で、ヘタは萎れ、張りもない。（4）の選択肢が最初からはずれてしまいそうだ。自称トマトソムリエのファーマータナカからすると、このトマトは間違いなくマズイ。おせっかいだが、ついでにニュースソースのひとつを見てみた。中国の方が持っているようだが、これもいただけない。まずヘタが無いので新鮮度が不明だが、見た感じでは鮮度に問題がありそうだ。その上、着色不良が見られる。トマトは約30～35度の高温にある程度合うと着色不良（着色色素のリコピンの発生が抑制される事で起こる、リコピンは19～24度が最適で30度を超すと抑制される）が起こる事があるし、コナジラミが媒介する黄化葉巻病というウイルス病でも着色不良が発現する。いずれにしても、トマトのプロかつ溺愛者から言わせてもらえば、トマトの心理テストというからには、まずまともなトマトを持ってきてもらいたいものだ。例によって大きく軌道を逸してしまったが、世界各国では、トマトの食べ方が元々違う。韓国や中国では、塩をかける日本と違って、もともとトマトに砂糖をかける食べ方はポピュラーだそうだ。又、赤系トマトとピンク系トマトがあり、ピンク系トマトを生食するのは、日本・中国・韓国位らしい。あるいは、イタリアでは、トマトを使わないイタリア料理を探す方が難しい位だが、意外なことに、トマトジュースはほとんど飲まれていないということだ。ついでに、この心理テストというのも、どうも怪しい。例えば、「「心理テスト」はウソでした。受けたみんなが馬鹿を見た」の著者村上宣寛氏によれば、就職試験、もろもろの適性検査、あるいは、臨床場面で多用されている心理（性格）テストは、実はほとんど使い物にならないとして詐欺同然の代物であることを痛快に批判している。「血液型人間学」から、心理臨床家の使う「ロールシャッハ・テスト」、就職試験の常連「内田クレペリン検査」、性格テストの定番「YG検査」まで、何とみんな事実無根としている。とはいえ、暇つぶしの遊び感覚、あるいはやった人が楽しければそう目くじらを立てることでもないのではあるが・・・。ちなみに、この選択肢では、ファーマータナカは、（4）（5）（6）なので、清廉潔白、真実一路が奇しくも（？）証明される結果となったが、読者諸氏はいかがでしたか？

2010年10月08日

コメント(0)
有機と慣行の農畜産物の栄養物含量に差はあるか

2009年7月29日、英国の食品基準庁(Food Standards Agency (FSA))は、有機食品に対する包括的なレビューを二つ発表した。有機食品と慣行的に生産された食品の間には栄養素の含量や付加的な健康上の利点において重要な違いがないという内容である。この発表は英国を中心に英語圏のメディアで大きく取り上げられ、オーガニック推進団体を中心にオーガニック食品の方が良いと信じていた多くの一般市民を巻き込んだ論争をもたらしたが、日本ではあまり大きなニュースにはなっておらず、毎日新聞が2009年7月31日に同報告書の結論を短く紹介した程度だ。この研究が示していることは、有機食品と慣行的に生産されている食品の間にはもし仮にあったとしても栄養価の違いはほとんどないこと、有機食品を食べることによってえられる健康上の利点には証拠はない、ということである。そして最も重要なことは、有機食品が優れていることを証明しようとして行われた数多くの研究のほとんどの質があまり高いものではなく、評価対象とできる文献の数が極めて少なかったということだそうだ。（有機と慣行で栽培した作物の栄養物と関連物質の含有量の差）表の右側の「満足できる質」の文献とは、(a)農産物または畜産物の有機生産方法（認証組織の名称を含む）(b)作物や家畜の品種や系統(c)分析した栄養物などの名称(d)分析方法(e)データ分析に使用した統計手法についてその全てを明記している文献で、どれかが欠けたものを「満足できない質」の文献としている。ファーマータナカは有機農業を否定する立場ではない。しかし、有機農業は、安全→栄養価が高い→美味しい（あるいはそのはずだ、そうあってほしい）という一般的消費者（あるいは生産者、研究者、評論家も）の思考パターンに、あえて警鐘を鳴らしたいと思い、記すものである。「これは、有機無農薬です。」と言われた場合、最初からバイアスがかかっていて、無条件に美味しかったり、栄養価が高いと思いこむ可能性があるのも事実だろう。ファーマータナカは現実には、「健全な栽培環境に育っているか」と「新鮮であるか」というのが安全・栄養価が高い・美味しいの主要な要素ではないかと思っている。有機でも慣行でも、農作物がその持てる力を最大限に発揮できる環境をできるだけ作ることが農業者の技量であり、務めであるだろう。その意味では、有機に携わる方々は元々その志から、真面目で熱心な方が多いだろうと予測できるので、健全な環境作りの可能性も高いと思われるが、反面例えば有機質肥料の多投入が、健全な栽培環境作りをかえって妨げているかもしれないし、近年の研究結果では有機質肥料だけでは一部のミネラル分が不足し、有機栽培の食品だけの摂取では微量要素の欠乏症が起こる可能性が指摘されていたりする。又詐欺や悪徳商法が氾濫する物騒な世相なので、有機という記号を悪用する手合いがいるのも事実だろう。いつも単に善か悪か（ここでは有機か慣行か）の二元的な価値の対立で物事を判断していくのではなく、根底には理想と志を持ちながら、正しい情報と科学的根拠をベースにして、農産物を作り、食していきたいものだと思う。

2009年10月04日

コメント(0)
食料自給率

農林水産省は11日、平成20年度の食料自給率が供給熱量（カロリー）ベースで前年度比1ポイント上昇し、41％になったと発表した。2年連続の上昇で、9年度の水準に回復した。サトウキビや大豆の生産量が増加したことや、大豆油の原料大豆などの輸入量が国際価格の高騰で減少したことなどが主な要因。一方、生産額ベースでは、みかんの生産量減少や穀物価格高騰による飼料輸入額の増加のため、前年度比1ポイント減の65％となった。（産経ニュース　2009.8.11 ）折りしも、今日のサンデープロジェクトでも特集をやっていて、それによると「カロリーベース食料自給率が、国民の不安を煽って農業保護を正当化するために導入された概念である」という趣旨が様々な数字を使って論評されていた。この件に関しては少し前から雑誌「農業経営者」が連載で特集を組んでおり、そちらにより的確な分析と指摘があるので参照していただきたい。要約すると以下の3点が主な主張だ。1.　まずカロリーベース総合食料自給率は分母が国民に供給されている食料の全熱量合計であり、分子が国産で賄われた熱量で計算される。国民が健康を維持する上で必要なカロリーではなく輸入も含め国民に供給されている食料の全熱量合計であるため、国内の農業生産が変わらなくても輸入が減ると自動的に自給率が上昇することとなる。輸入が途絶えると終戦直後のような食糧難となり多くの日本人が栄養失調や餓死することになるが、自給率は計算上100％となる。2.　　また分子の計算は畜産物については、国産であっても飼料を自給している部分しかカロリーベースの自給率には算入しないこととしている。しかし、畜産に飼料が必要なように穀物野菜果物の生産に肥料が欠かせないのだが、この肥料の自給率は一切考慮されていない。3.　さらに、上記「主要国の食料自給率」でも取り上げたが各国の自給率は日本の農水省が独自に推計したものであり、日本と韓国を除く海外諸国はカロリーベース総合食料自給率の計算をしていない。ただ今回も生産額ベースの自給率も上記ニュースのように発表はしており、その数字は65％ということだが、巷ではカロリーベースの自給率のみが正当正確な数字として一人歩きしているのは否めない事実だ。経済学者の野口悠紀雄氏は、食料自給率の向上と言う政策は経済学的には無意味である上、そもそも現代日本農業では原油が絶対的に必要であり、エネルギー自給率が4％しかないのに、カロリーベースの自給率に政策的な意味など持ち得ないとする。そしてこの政策は高い関税率を正当化するための詭弁であるとしている。ファーマータナカは食料自給率の向上そのものは総論としては必要だと思うが、農水省の示す数字の根拠と算出方法、そしてその数字が、既得権益の維持や予算の転用等のためだとしたら、ただその低さを嘆くだけでなく、国民の冷静な受けとめ方と論議が必要だと思う。

2009年08月16日

コメント(0)
気になる数字（その3・・・世界の飢餓人口6人に1人）

少し前になるが、6月19日、国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は、栄養不足の状態にある飢餓人口が昨年より1億500万人増え、09年中に10億2千万人になると予測する報告書を発表した。世界的な経済危機や食糧価格の高止まりの影響を受けたもので、世界のおよそ6人に1人が飢えに苦しんでいるという過去最悪の数字となった。ＦＡＯ事務総長のディウフ氏は「世界的経済危機は、食糧価格の高騰と結びついて、前年から新たに1億人以上の人々を飢餓と貧困に陥れ、世界の6人に1人という飢餓危機は、世界の平和と安全を脅かしている。」としている。一般的には、食糧の絶対量の不足、人口爆発、、干ばつや凶作などの飢饉を引き起こす自然災害等が代表的な飢餓の原因と言われるが、実際は、世界的経済危機が所得減少と失業を生み出し、食糧価格の高騰と相まって貧困層を食糧から遠ざけたということだ。現在の動向では、飢餓の半減目標が達成されるのは2015年ではなく2150年になるということで、悲観論にますます輪をかける状態となっている。古代ギリシャでは、大きな富が少数の手に集中するのを拒否することを、デモクラシーと呼んだという。新自由主義経済の中で、そのデモクラシーの欠如が、貧困を生み飢餓を作り、結果として環境破壊をも促進しているといえる。貧困を撲滅し、搾取に結びつく資本の論理を途上国に押し付けないことが急務の課題なのだが・・・。

2009年08月13日

コメント(0)
野菜値上りか・・・続報

前回のブログで、引き返す事ができない空恐ろしい事態が進行している事実に恐怖する」と書いたが、インターネットでは、淡々としかし大量にその事実を伝えるばかりで、ファーマータナカのように、事の重大さを憂うコメントは殆ど見られない。（単に検索が下手だけなのかもしれない）するといいタイミングで、新規就農者の先輩であるK氏から、「ショッキングなニュース」があるということでメールが届いた。ファーマータナカの受け止め方が間違っていなかったと確信すると共に、的確な分析だと思うので、読者にも引用してお知らせする。「＜野菜高騰＞大手スーパー続々特売　来客増狙い２～５割引き』のニュースにショックを受けてしまいました。下記にニュースを転記しますのでご覧ください。要するに、集客のため高騰している野菜の安売りをしようという大手スーパーがたくさんあるという話題です。消費者にとってはありがたいことでしょう。ところが農家にとっては生活に困窮する事態になるといえます。なぜ、今野菜が高騰しているのかは、報道されてますように天候不順のために日照不足で作物ができないからです。農業に技術革新があっても、日照の問題を解決するのは至難の業と考えています。そもそも、農業とは「太陽のエネルギーをお金に変える」産業と思っています。この日照が得られないので、生産量が少なくなっているのですが、大手のスーパーではたくさん販売すれば利益が出るというのです。商品が少ないという現実を、大手のスーパーのバイヤーは知らないのでしょうか？それともどこからでも持って来いと仲卸しや市場に要求するのでしょうか？当然特売するのですから安くなければならないでしょう。そうすると、農家は日照不足で品物も良くなく量も少ないのに、安く販売しなくてはならないのでしょうか？なけなしの商品を安く持って行かれたのでは、農家はそれでなくても単価安の昨今、苦しい経営を強いられているのに、さらに追いうちをかけるように経営が圧迫されてしまいます。もし今回これが成功すれば、大手スーパーはまた同じことを繰り返すでしょう。ちなみに流通する野菜は大手スーパーに大量に持って行かれますので、中小零細スーパーや八百屋は跳ね上がった野菜を仕入れざるを得なくなってしまうとも考えられます。給食などに見積もりを出して受注した業者さんは大変でしょう。これは大手スーパーの我儘としか言いようがありません。いま、市場の価格調整機能は落ちています。これは大手スーパーに翻弄されているからです。今回のようなことが許されれば、市場流通の大きな問題となってしまうと危惧してしまうのです。もしかしたら、市場の価格調整機能が壊滅に向かう大きなターニングポイントが、ここに来たのかもしれません。ご縁ある皆様にこのようなことをお伝えするのかというのも、農業が衰退する要因の一つがここにあるからだという事実を知って欲しいからです。」いつの時代からか、価格至上主義が跳梁跋扈するようになり、消費者（ファーマータナカも消費者の一人だ）にとっては、安いのが当たり前になってしまった。スーパーは「消費者のため」というキャッチフレーズの下、安売り競争を続けその競争のドツボから抜け出せなくなった。そしてその根源にはセブン＆アイ・ホールディングス、イオングループ、イズミ、ダイエー等などの大手スーパーチェーンが、あまりにも強大になり過ぎたことがある。「イオンの反省」とか、「セブン＆アイ・ホールディングスとイオンのPBビールの発売」を引き合いに出すまでも無く、彼ら自身は経営の効率化等で消費者のために頑張ってますというメッセージを出しているけれども、現実は生産者やメーカー（サントリーは強大だからそれはそれでいいいのかもしれないが事の本質は同類だ）や流通業者をぐうの音も出ないまで絞り尽くすことで、安売りを実現させているのは間違いない。それが、今回の野菜価格高騰時の安売りの真相だ。「新鮮で、美味しくて、安全で、栄養があって、尚且つ安い物」という要求は、敢えて言わせていただくが明らかに我儘だ。適正な品質のものに、適切な対価を支払うという原点を忘れさせられない事が、格差社会から引き戻す原動力にもなるはずだ。先日あるスーパーで、目玉商品だか何だか知らないが、「かいわれ大根」が1パック3円で売っていた。余りの安さにせせら笑っていた消費者がいたが、生産者の事を思うと、余りの非礼（笑っていた消費者だけでなく、そういう値段で販売することがまかり通るこの国の仕組みそのものの）にファーマータナカは今にも泣きそうであった。新自由主義の旗のもと、このまま行けば、この国には巨大な企業数社しかないという世界が出現するだろう。それはファーマータナカも含めた消費者と正しく今野菜の安売りを仕掛けている小売業界との愚劣な合作だという現実に、一刻も早く気付かなければならないハズだ。（もう遅すぎるのかもしれないが・・・）

2009年08月09日

コメント(0)
天候不順が農産物直撃＝野菜値上がりか？

遅い梅雨明けとなったこの夏、長雨や日照不足の悪天候で農作物の生育が遅れ、野菜が値上がりし、さらなる価格の高騰も予想されるとのニュースが流れるなか、どういうわけか、「大手スーパーが野菜の値下げセール！！」の記事が続々伝えられている。長雨などで一部野菜の価格が高騰する中、大手スーパーが野菜の値下げセール（ＦＮＮニュース　08/06 13:12)イトーヨーカドーが野菜特売 2～5割引き（共同通信　08/06 19:10 ）そこで野菜の価格について少し見ていくことにしよう。野菜の卸価格や量販店の店頭価格が高騰となると、さぞかし農家はウハウハだろうと想像されると思うが、果たしてその実態は如何に。ファーマータナカが就農して間もない頃、市況の余りの安さに驚愕し、恐る恐る卸売市場に出かけてそこの幹部の方に尋ねると、小売店の値入率は30％程度で充分採算はとれると教えていただいた。その数式は、（売価－原価）÷売価×100　だから例えば売価100円、仕入値70円で、（100－70）÷100＝30％となる。この数字が現実なら農家側はファーマータナカを筆頭に、俄然頑張り出し、有頂天になること相違ない。又量販店側の現場での実際は、傷みなどによる腐敗や廃棄ロスがあるから、この数字からいくと、粗利益率は23～25％が標準的なのではないだろうか。ただ現実には、値頃感というか、よく見る98円とか128円とか148円とか198円にするのである。しかし、現実の市況は安値安定と言われ、農家の手取り額は信じられない程安い。一例をあげると、少し古いが、農民連というところの調査によると、キャベツ１個が5円、ダイコン１個が10円、ホウレンソウ１束10円、ニラ１束15円という生産費から見てとうてい引き合わない状態で、反面東京の大手スーパーやデパートの食品売り場では、キャベツは半個で128円とか、ダイコン半分で148円、ニラは１束98円という、生産者が見たら目をむくような高値がつけられていたという。この売値はキャベツ51倍、ダイコン29倍。果物も、同じようなもので、みかん3.7倍、りんご2.4倍であったという。輸送コストなど中間経費があるとしても明らかにおかしく、輸入野菜の急増を背景に国産野菜を買いたたく一方で、実際には消費者に高いものを売りつけていると分析している。今回のニュースでも、「仕入れ価格に一定の利益を上乗せする通常価格より2～5割程度安くして割安感を出し」とか、「卸売価格が高騰していても通常の5～6倍売れば、利益が確保できるという社もあり、各社とも特売日の目玉に据え、大幅な売り上げ増を期待している。」とある。常識的には、値引して原価割れしていれば、5倍売上げても利益が出るどころか、赤字が膨らむはずだ。という事は、先の算式は一体何だということになる。その前段に、野菜高騰のニュースで、「同市場で取引された野菜の平均卸売価格は１キロ220円と、前年同月比で8.9％上昇。品目別では▽ジャガイモが40％▽トマトは25％▽ニンジンが20％－－などの高値となった。」（毎日新聞　2009年8月5日　東京朝刊）とある。冗談ではない。ファーマータナカのサラダ菜の再生産価格は、百歩譲って1株60円だとしよう。10年前はそれでも、異常高値の時、1株250円位まで上昇した事もある。（昔はよかった）安値安定時のせり価格は1株15円位で、75％減、というより、1/4だ。同じく高糖度トマトは再生産価格1,000円/ｋｇのところ、安値安定時せり価格は300円/ｋｇで、70％減、1/3強減であり、これに比べたら上記の、8.9％、40％、25％、20％上昇などという数字は、雀の涙程度といえる。価格が高騰した時（たいていは瞬時だ）は仰々しく報道されるが、暴落が持続している時（いつもだ）は無視か、せいぜいお情け程度の報道だ。ということで、農産物の価格形成の現実の一端をお知らせした。背景に卸売市場法の改正や相対取引の増加があるのではあるが、これらについては別項に譲ることとするが、野菜の価格高騰時（＝当然品薄なはずだ）に、大量の安売りをするという大手量販店の動きに、もう引き返す事ができない空恐ろしい事態が進行している事実に恐怖するのはファーマータナカだけなのだろうか？

2009年08月06日

コメント(0)
フード・マイレージ

フードマイレージいう言葉は、イギリスのティム・ラング氏が、1994年に提唱した運動に由来し、具体的には、食料の生産地から消費地までの距離に着目し、なるべく近くでとれた食料を食べることで、輸送に伴うエネルギーを出来るだけ減らし、環境への負荷を軽減しようという運動だ。これを、日本では、農林水産政策研究所が、「相手国別の食料輸入量」に「輸送距離」を乗じた数値を、「フードマイレージ」として提案している。理念は正しく、わかりやすい。日本の人口１人あたりのフード・マイレージは、イギリスの約２倍、ドイツ、フランスの３～４倍、アメリカの約７倍で、わが国の食料供給構造が大量の輸入食料に依存していることがわかる。（下図は国別の資料のため、1人あたりの倍率とは差がある）例えば日本では、海老は90％を輸入し、そのために、マングローブが伐採され、水田が養殖場にされ、その上、地元の人々が劣悪な労働環境に置かれている事実は心しなくてはならない。しかしあくまでも輸送部分の環境負荷だけに注目したものであり、現実には輸送手段、生産から加工、廃棄までのすべての過程の環境負荷を考慮しなければならないのは言うまでもない。又、海外からの輸入についての概念であるが、国内でも全く同じことがいえるのである。フード・マイレージの基本には地産地消があるのだが、そもそも現代の市場流通は地産地消を前提としていない。１年中美味しいものを食べたい消費者の欲求とそれに答えるのをビジネスとする流通業界は、季節に関係なく切れ間なく農産物供給する体制を構築している。（ファーマータナカはわずかではあるが、なるべく近くの量販店等に納入する努力をしている。）又、インターネット販売の普及で、農産物はもちろん、贈り物や本やＤＶＤでさえ、近くで購入しなくなった。（ファーマータナカも一方ではネット販売により、その流れに加担している。）あるいは、地産地消の代名詞である農産物直売所は淘汰の時代を向かえ、地元で獲れた農産物だけを真面目（？）に販売しているだけでは、競争に負けてしまうため、他の産地との連携により、品揃えの充実を図ったり（当然輸送コストが高くなる）、市場調達も厭わない直売所もたくさんあるのだ。（市場の農産物は当然全国各地から輸送されて来ている）何故なら、消費者は、旬とはいっても、例えば同じ白菜が山のようにあっても、その直売所に魅力を感じず、結局は客足が遠のき、潰れる運命となってしまう。人間の欲望は際限がなく、又ひとりやふたりの努力ではどうにもならない現況の中で、刻々と時間だけが過ぎていくのである。

2009年04月21日

コメント(0)

全14件 (14件中 1-14件目)

1

ジャンル別一覧

人気のクチコミテーマ

花のある暮らし、宿根草

雪の朝。友人の庭のクリスマスローズ…

(2025-03-19 14:28:25)
やっぱり果樹栽培！

柿日記始めました12禅寺丸

(2025-03-16 21:42:50)
花と自然を楽しもう

『こどもの森』の梅と山茱萸

(2025-03-18 16:46:09)

© Rakuten Group, Inc.