幻泉館日録＠楽天

ああ、こんなの出てたんだ。
これも興味津々。
とりあえずブックマークしておこう。

映画パンフも出てるのね。
文庫版だそうですが。

▼マンガをはみだした男 赤塚不二夫 [DVD]

▼「マンガをはみだした男 ~赤塚不二夫~」オリジナル・サウンドトラック

▼『マンガをはみだした男 赤塚不二夫』パンフレット





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田中龍作@tanakaryusaku 5/24 22:56
菅官房長官の逆ギレは、国連特別報告者の指摘が図星だったからだ・・・新記事 『日本政府、国連人権高等弁務官事務所への拠出金を大幅カット　「表現の自由」指摘され 』 http://tanakaryusaku.jp/2017/05/00015884

47NEWS@47news 5/24 18:05
講談社が大江健三郎全集を刊行　“禁断の作品”初の書籍化 bit.ly/2rfXJXt

47NEWS@47news 5/24 16:30
原発事故初公判は６月３０日　東電の勝俣元会長ら３人 bit.ly/2rPbOYY

47NEWS@47news 5/24 14:21
速報:1974～75年の連続企業爆破事件で死刑が確定した大道寺将司死刑囚が、東京拘置所で死亡と関係者。 bit.ly/2rfGMN0

山崎 雅弘@mas__yamazaki 5/24 13:19
フジテレビの番組で、芸人や芸能人が「反対する人は内容を理解していない」などと偉そうに放言する光景は、二年前の安保法制の時にもよく見たが、実際にそれを言う芸人や芸能人が法案の内容をある程度専門的に論じる光景など、一度も見たことがない。偏見や印象操作で、反対しづらいムードを作り出す。

非戦音楽人会議@cryforpeace 5/24 12:40
ついに国内でヘイトクライム勃発、慰安婦問題に憤った65歳の男がなぜか信用組合に放火 http://buzzap.jp/news/20170524-hate-crime-nagoya/
「ヘイトデマなどによって『慰安婦問題について前から韓国に悪いイメージを持っていた』事が推察」「これは明確なヘイトクライムと呼ばざるを得ない事件」

47NEWS@47news 5/24 11:50
関電大飯３、４号機が審査合格　原子力規制委、再稼働は今秋以降 bit.ly/2rfB3qv

高田漣@rentakada 5/24 11:15
やすらぎの郷が始まって以来欠かさず観ています。最近はモテ男ヒデさんのぎっくり腰問題に爆笑していましたが、昨日楽器を片付けていてグギっ…幸いぎっくりではなさそうですが今日は安静にします。そういえばここ何年も朝起きてどこも調子悪いところがない！って事がない…嗚呼中年。

田中龍作@tanakaryusaku 5/24 8:41
特別報告者が共謀罪に重大な懸念を示したことで、安倍政権は国連へのさらなる報復に出るか・・・新記事 『日本政府、国連人権高等弁務官事務所への拠出金を大幅カット　「表現の自由」指摘され 』 http://tanakaryusaku.jp/2017/05/00015884

chy@chyooky07 5/24 7:43
朝からマンチェスターで起きた件ばかりでトランプの声明まで取り上げてた。名古屋で起きたヘイトクライム、入管でのハンストなど、現にニッポン人が起こしてる加害をスルーしたまま多くの人たちが見ているあろう時間帯に恐怖を煽る社会。

岩波『科学』@IwanamiKagaku 5/23 19:23
日本政府は人権理事会の理事国に昨年立候補して加わっており、人権理事会規約や特別手続きを重視することを約束。
条約を理由にしながら、国際社会からの声に向き合わないのは、道理もあいません。特別報告者は日本政府の態度に厳しいコメントを発表しており、国際的に報道されています。

岩波『科学』@IwanamiKagaku 5/23 19:22
国連人権理事会の特別報告者が共謀罪法案について日本政府に書簡を送付していますが、日本政府は正対しようとしていません。
NGOによる記者会見とこれまでの経緯がourplanet-tv.org/?q=node/2129（OurPlanet-TVのサイト）にまとめられています。

岩波『科学』@IwanamiKagaku 5/23 19:22
『共謀罪の何が問題か』
国際条約締結のためであれば重要であるはずの公務員の汚職や暴力が今回の法案の対象から外れています。
また、近年の日本では刑法犯罪の認知件数も暴力団の数も大幅に減少。警察の業績づくりくらいしか理由をつけることができない、とも述べられています。

岩波『科学』@IwanamiKagaku 5/23 19:22
『共謀罪の何が問題か』高山佳奈子著、岩波ブックレットhttps://www.iwanami.co.jp/book/b287040.htmlでは、すでに日本ではテロ対策・組織犯罪への法律の整備は十分になされていることが指摘されています。

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