元・経営コンサルタントの投資日記

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概況

結論としましては、円安（というより円の適正化）が始まったことが全てです。

サッカーの監督は、チームがうまくいっている時は動かず、うまくいっていないときは動きます。また、自分の戦術に忠実に動く監督ほど好成績を残します。時には　「反乱分子」　を放出したりします。

しかし、基本的には、中長期的な選手育成とチーム作りを目指し、軸となる選手との信頼関係に重きを置きます。これは大リーグの監督にも通じるようです。

マンチェスター・ユナイテッドのアレックス・ファーガソン、アーセナルのアーセン・ヴェンゲル、リバプールのラファエル・ベニテス、イングランド代表監督のファビオ・カぺロ、イタリア代表監督に復帰したマリオ・リッピ、大リーグだと現ドジャーズで元ヤンキースの監督ジョー・トーリや忘れてはならないフーズ・ヒディング（サッカーの元オランダ、韓国、豪州代表監督）などが挙げられます。

日本ではプロ野球、巨人の原、中日の落合、オリックスの岡田、日本ハムの梨田なども同じ部類かもしれません。

投資の世界にも何か通じるかもしれない、と最近思うようになりました。

米国株

さらに戦力補強する必要がありますが、現時点では動かず。今月のベストパフォーマンスはシティグループ（+19.1％）。アフラック（+9.8％）、バンクオブアメリカ（+7.1％）と金融株が好調です。

まさかの医療制度改革法案の可決で、日米ともヘルスケア関連はよくありませんでした（アボットラボ－1.5％、朝日インテック－3.1％）。

私は先進諸国と中国の高齢化は、予測可能な未来（ピーター・ドラッガー）であり、需要の増える業界ですので、長期的な視野で投資に取り組む予定です（配当も良好）。

銀行株の反発が強く、追加投資の機会がありませんでした、

日本株

TOPIXが急騰したにもかかわらず、イマイチでした。日本株はサッカーで言えばディフェンダーとボランチで固めている状況ですので、仕方がない。

それでもアイチコーポレーション（内需系建設機械）がなぜか20.1％も上昇していました。

第一三共を放出しました。その代わりピジョンを移籍市場で獲得。

J-REIT

今月は反発。31日の発表でしたが、MIDリートがリファイナンスに成功。全ての物件の担保解除に成功。新スポンサーの　「関西電力効果」　が4月初旬に発揮されています。分配金の増配はまだ先・・・。

銘柄異動

上述の通り、第一三共を売却し、ピジョンを購入。

第一三共は08年12月ごろから買い始め、平均１７５８円、売値１８５５円でリターンは1.5％、配当利回りが3.4％程度だったので、年率換算してざっくり4％程度。損しなかった。

ピジョンは3,385円で参入。決して割安ともいえないが、成長モデルがしっかりしている点と配当に強い意欲を示している点が投資方針に合致。ジム・ロジャースが出資しているんじゃなかったか。

参天製薬、久光製薬、ベネッセの中から最終的に選択した。

4月展望

昨日の雇用統計で、ついに米雇用が16万人以上の回復を示しました。これまで速報ベースでプラスに転じたのはリーマンショック後にはなかったと思います（修正値でプラスだったことが判明したことはある）。

冬の大雪の影響はまんざら当たっていたようですね。

何より、プラスに転じた、という実績が重要だったと思います。市場が強気に出れる「証拠」が重要。

4月からの決算も始まりますし、S&P500は1200を回復する局面が出てくるかもしれません。TOPIXも1000を超える局面がありえます。

何となく勢いがついてきたようにも思いますが、4月で切れる米住宅取得の税控除の影響が何となく心配です。

オバマ大統領やバンカメ、シティはついに、住宅ローン（またはホームエクイティローン）の元本減免措置を開始すると言いだしました。

金利低下による借り換えと、元本減免とは技術的に違うだけで、ローン債務者にとっては実質返済額の軽減という意味では同じ、とする説と、「徳政令・モラルハザード」的な考え方がありますが、元本の減免は、ローン自体を本質的に返さなくてよくなるという意味では「徳政令」に近いように個人的には思います。

この措置を受けるには結構高いハードルのようでして、実際何人が恩恵を受けるのかわかりませんが、住宅バブルの根の深さを物語っています。

銀行からすれば、どうせ貸倒引当金設定積みの債権を償却するだけなので、元本を減免しても経済的損失は新規に発生しないし、米議会からの批判をかわせるし、一石二鳥です。「ボルカー・ルール」が法案化されないことや（法案化されても骨抜きになること）、むしろ消費者が元気を取り戻し、クレジットカードを使ってくれる方がプラスですので喜んで政権に協力するでしょう。

いずれにせよ、資産デフレを極度に回避したいアメリカの苦肉の政策が見えてきます。

雇用市場の次の焦点は不良債権処理のピークアウトを確認することになりそうですが、前提条件として住宅市場の安定化が不可欠ですので、中古住宅の欲しい人がまだどれだけいるのか、金利引き上げはこれを見極めてからだと思います。

（新築着工件数よりも住宅価格指数の方が当面重要）

住宅価格動向はコンセンサスではいったん下落してから、秋ごろより回復に向かうようですので、しばらく横ばい～下落が見込まれています（競売増加などによる）。その時、マーケットの反応次第で次の投資機会が巡ってきそうです。それが4月かどうかわかりませんが。

サッカーの話に戻りますと、イングランドではサッカーの監督業は、「クビで失業中の人か、そうでなければこれからクビになる人たち」というブラックユーモアがあります。

個人投資家は自分で自分をクビにするとき（株式市場から退場する時）が本当は絶好の投資機会なんでしょうね。