毎日に「抗うつ剤で自殺増加」の記事

毎日新聞２００７年６月２８日朝刊３１面に「抗うつ剤で自殺増加」の記事が載った。 朝日のは、これの後追い記事だったようだ。 毎日の記事は、６段見出しの大きな記事で、３１面のトップである。 ……………………………………………………………………………………………………… 抗うつ剤で自殺増加（６段見出し） シェア２５％「パキシル」 副作用の疑い ０５年度１１件 ０６年度１５件 厚労省「適正使用を」 抗うつ剤「パキシル」（一般名・塩酸パロキセチン水和物）の副作用が疑われる自殺者が０５年度、０６年度と２年連続で２ケタに増えたことが厚生労働省などの調べで分かった。 パキシルはうつ病やパニック障害などに有効だが、若い人を中心に自殺行動を高めるケースがあり、添付文書にはすでに警告や注意が明記されている。 厚労省は医療関係者に「患者の状態の変化をよく観察し、薬の減量など適切な処置を」と呼びかけている。【玉木達也】 　パキシルは世界で発売され、国内では００年１１月から発売。 製造・販売元の製薬会社「グラクソ・スミスクライン」によると、 推計売り上げは０１年は約１２０億円で、 年々増え０６年は約５６０億円。 推定物流ベースでは抗うつ剤全体の約２５％を占め人気が高いという。 一方、厚労省の患者調査では、うつ病などの気分障害も増加傾向で、 ９６年の４３万３０００人に対し、 ０５年は倍以上の９２万４０００人に上っている。 　厚労省と独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」によると、同機構への報告が義務化された０４年度以降、パキシルの副作用と疑われる症例のうち、自殺をした「自殺既遂」は ０４年度が１件だったが、 ０５年度は１１件、 ０６年度は１５件と増加。 自殺行動が表れた「自殺企図」も ０４年、０５年度の各２件に対し、 ０６年度は２４件に増えた。 いずれも０３年度以前は１ケタとみられ、０６年度は厚労省が５月末現在でまとめた。 　増加の原因について、医療関係者によると、処方される患者が増える中、医師が投与後、経過を十分に観察していないことなどが考えられるという。 　一方、同社は「患者が勝手に服用をやめると、病状が悪化する恐れがあり、必ず医師に相談してほしい」と話している。 　 　田島治・杏林大教授（精神保健学）の話 パキシルはうつ病に有効で、自殺関連の副作用が表れるのもごく一部とみられる。 ただ、投与後、最初の９日間は慎重に様子をみて注意が必要だ。 また、うつ病を早く見つけ、治療するという流れにのって、軽いうつ状態にまで、すべて薬を投与するのは問題だ。 特に若い人の場合、カウンセリングで治るケースも多く、慎重にすべきだ。 ……………………………………………………………………………………………………