ハッキング事件で裏づけ!「地球は温暖化していない」
温暖化対策に疑問 地球環境研究の最前線を行く英国のイーストアングリア大学の気候変動研究所のコンピュータがハッキングされ、eメールの記録が流出、十数年間にわたるメールの往来が一挙に世界中に暴露された。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の有力メンバーである彼らは、人間が排出するCO2(二酸化炭素)によって地球の温暖化が進んでいるというIPCC報告を科学的に理論づけた人びとだ。 ハッキングされた私的なメールのやりとりでは、「事実は、われわれは現在、温暖化現象の欠落について説明出来ないということだ。まるでパロディだよ」などと会話していた。温暖化を警告した彼らが、地球は温暖化していないと、私的会話で認め合っているのだ。このニュースは、「ニューヨークタイムズ(NYT)」紙、「ワシントンポスト(WP)」紙なども報じ、現在ネットに情報が飛び交っている。膨大な量の流出メールには次のようなくだりもあった。イーストアングリア大学で長年、地球気候を研究してきたフィル・ジョーンズ氏が、過去200年間の気候変動を示す図を作成するに当たって送ったメールである。 (地球気温の)降下を隠すために、1961年以降の記録についてはケイスのトリックを、81年以降の記録についてはマイクのトリックを使って、それぞれ本当の(real)気温に上乗せした」メールの送り先は、ペンシルベニア州立大学のマイク・マン教授らである。マン教授は、NYT紙の取材を受けて、メールが本物だと認めた。流出メールからは、IPCCのそうそうたる研究者らが、温暖化に疑問を抱く研究者らに「悪意に満ちた感情」を抱き、彼らの研究論文を専門学術誌に掲載させないように圧力を加え、学界やメディアから排除すべく画策したことも明らかになった。温暖化問題は、科学の本質から遠く離れてしまっていると疑問を提起する科学者の声はこうして封じ込められてきた。こんな折、鳩山内閣はCO2削減が経済に与える影響の試算について、専門家会合(タスクフォース)のメンバーを「鳩山政権のやりたいことを本当に応援してくれる」人びとに置き換える方針だと、11月25日付の「朝日新聞」が一面トップ伝えた。そこで民主党は、メンバーを選び直して、再試算をする方針だというのだ。なにがなんでも自分たちの掲げた25%案を正当化するということか。流出メールとともに、現在の温暖化対策に疑問を抱かざるを得ないのである。『週刊ダイヤモンド』 2009年12月5日号新世紀の風をおこす オピニオン縦横無尽816 (引用)2009年4月12日(日)の報道は次の通りだ。今回のハッキングによって「地球は温暖化していない!!」ことを裏づけすることとなった。地球は温暖化していない!!---------------------------------------------------------------------~中略~「温暖化の原因をCO2だと信じ込み、CO2削減に官民一体で膨大な資金を注ぎ込む国は、国際社会でも日本だけです。そのような姿は異常です。温暖化とCO2には直接の因果関係がないことを示す現象が、かれこれ10年も前から起きていて、少数かもしれませんが、科学者らはそのことを指摘してきたのです」 このシンポジウムに参加した、ある日本人の専門家の話によると、『CO2の大幅削減なしには地球の気温は2100年までに最大6.4度も上昇し、異常気象と海面上昇で、人類を含む生物は、存続の危機に直面する』とした IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の警告は間違いだということになる。6%のCO2削減目標を達成するため、数千億円から兆円単位の資金を使って中国などから排出権の買いとりを考えている日本政府の政策も、全く、意味を失ってしまいます。・・つまり、CO2の増加と、地球気温の上昇は、まったく関係がない!と言うことです。これは大変なことですよ。日本政府は、3月にウクライナから3,000万トン分のCO2排出権を約300億円で購入しています。今後も際限なく排出権を買わされるでしょう。