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2019/06/16
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カテゴリ:カテゴリ未分類

 これから再発見されることになると思われる、ベーシックインカムと現代貨幣理論とを組み合わせる、という未体験の新経済政策が、未来社会のありようを大きく変えることになるだろう。ベーシックインカム(BI)とModern Manetary Theory(MMT)との融合は、経済学だったものをただの経済へと単純化し、これまで解釈を通じて組み立ててきた、概念的でいかにも古臭い過去の学問体系を、よりスマートなものに仕上げるための出発点となる。

 勝手な判断で誤った解釈を施し、それが真実であるかのように数式を用いて、理論構築して作られたのが経済学。だからこそ経済学者は常に誤る、と機会あるごとに揶揄されてきた。蒼古たるものと化した経済理論を奉り、判断を誤っても反省することなくひたすら正当化して憚らない。その典型的な事例が、アベノミクスというものなのだ。国民から資産を奪っていながら、その失敗の責任をどこまでも避けている。中産階級だった中核的階層を落伍させ、無産階級の厚みを増やした事実を、国会の成員すべてが訳も分からずに、善と信じて宗教的に奉っている。

 

解釈が間違っていたからこそ消費増税が不可欠だ、と根拠を確認しないまま権威主義的に断定したのが、知識階級を自認して恥じない、この国のエコノミストが共通にもつその知性。劣化という名の方向付けを国民すべてに強要し、負のスパイラルの生成に加担したという事実に、相変わらず誰ひとりとして気付ない。そのままノー天気に過ごしている。国が劣化してしまった真の理由が、ここにある。バブル経済が潰れていたのも知らぬまま、総括する機会を先送りしつづけて現在に至っている。要するに彼らの経済認識能力はゼロなのだ。右顧左眄して本質を語ろうとしないことが、共通の特徴だとして敢えてここに指摘しておきたい。

 

 実施されるかどうか現段階では不明なのだが、BI導入に当たって悪用を未然に防ぐ必要がある。個人を特定するための措置として、指紋認証や虹彩認証そして声帯認証などの技術導入を急ぐ必要がでてくる。更にキャッシュレス決済、を前提としたシミュレーション期間も必要となる筈だ。本人であることを確認してからでなければ、BIによるあらゆる消費行動が、成り立たないようにしておくという事前の工夫が、未来社会に於ける経済パラダイムシフトを成立させるカギとなる。

経済学の定義によるとインフレは、貨幣価値の下落のことであるとされている。それは供給の過不足が引き起こしたもの、という理解が未だに成り立っていないということ。紙幣を大量に印刷して国民に給付したところで、実害は発生しない。信用経済が成り立っている環境下で、信用不安が募っても売り上げが多少減るだけのこと。ドルの過剰流動性を国際金融資本に回収させながら、ドル紙幣の新規供給を事業として、アメリカが行っている既成の事実が成り立っている。ドルに備わる基軸通貨としての機能は、通貨の需要増大に対する供給努力を、政府が怠ってはならないというその点にある。制御できずに増長する一方となった状態のドル高は、アメリカの輸出を圧縮して国際収支を悪化させる。同時に財政収支も悪化させるため、双子の赤字を政府が必然的に抱え込む。この経過は、基軸通貨となったドルの宿命なのである。
 

MMTの有効性は、日本で既に実証されている。債務規模が異常に増えても、何の弊害も長期間に亘って起きていない。通貨発行権を活用すると裕福になる、という事実をアメリカのドルと人民元との大量供給が夙に立証してもいる。紙幣の印刷とその拡大再生産がインフレを惹起した、という事実はどこにも存在したことがない。ドルの発行益を謳歌しているアメリカが、世界最大の経済大国となったのには理由があるのだ。過剰流動性を身に着けたドルが、集中的に流れ込んだ中国では、今や世界第二位の経済大国へと上り詰め、しかも大量のドル資産保有国となった事実は覆らない。通貨発行権(シニョレッジ)を最大限に活用すると、このような変化で国を潤すことができるようになる。

 

プラザ合意後にドル安政策が即日実施に移され、ドルを売って円を買う潮流が急遽発生し、日本市場へと流れ込んだ大量のドルが、不動産市場を主戦場とするバブル経済で、日本市場は一頃大いに潤ったものだった。大蔵省(当時)は異常な規模に達した円ドル相場を、理由のない円高といい募り、僅かな為替介入と多くの口先介入を実施しただけだった。この時円の通貨発行権を行使してドルを買い支えていたのであれば、日本は中国を凌駕するドル資産保有国になっていた。

 

問題認識能力のない経済官僚と素養に欠ける選良のすべてが、このチャンスを棒に振ってしまったのである。アメリカに為替操作国の烙印を押されることを、彼等が極度に恐れていたからである。円の発行権を有する日銀が紙幣の印刷に励むと、ドルを大量に買い取ることができるのみならず、円売り行動を意図的に派生させることによって、株式相場に影響を与えることも可能になっていた。現在の株式市場の不自然な推移には、その反復行動を示すための痕跡が残されている。

これからも旧弊な教科書的な経済理論を、熱心に信奉したままでいたいと思うなら、財務省が目論む消費税率の恣意的な改訂は避け難い。その行為は国家と国民とに、決定的なダメージを与えることとなる。経済認識能力の落差はこれほどまでに大きくなっていて、それ故に極めて有毒な結果を国民に押し付けるものとなる。







最終更新日  2019/06/16 08:17:45 PM
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2019/06/09
カテゴリ:カテゴリ未分類

 温暖化する一方となっているこの惑星の現状を、何一つとして改善していない文明固有の知識レベルが、人類の消滅を予告していたということになりそうだ。現実認識に重大な欠陥をもつ、ということが判明している知識階級が、打ち揃って判断を誤ったことにより、効果の全くない環境対策に血道をあげ、無駄な投資をそれと悟らずに繰り広げ、そこで生じた損失を営々として積み上げ、経済成長する機会を錯誤した判断が奪いとった。CO2の濃度上昇という不毛な結果は、この事実を雄弁に物語っている。

 火力発電所が存続を許されている以上、温室効果ガスの濃度上昇は絶対に止まらない。温室効果ガスであるCO2は、大気圏内で増え続け決して止まることはない。再生可能エネルギーには環境問題を解決する能力がなく、火力発電のバックアップがなければ何の役にも立たない。実効性が最初から不在となっていた、省エネ節電の励行や再生可能エネルギーの導入拡大という方法では、大気中の温室効果ガスの濃度を高めることしかできず、環境負荷を低減させたとする事実は記録にない。交流電流の成り立ちを知らない人たちが、独善的にそう思い込んでいるだけだったのだ。この無駄な投資の継続的な実施という不毛な行為が、世界経済の成長力を自ら殺ぎ、貧困の蔓延に大きく寄与した。

 

 経済成長を成果あるものにするためには、有効需要の創出が不可欠なのだが、世界中が効果の全くないことが既に判明している、これまでの環境投資を未だに続けている。つまり有効需要を喪失させているその主役を、率先して演じている己の姿にまったく気づかない。交流電流による大規模高圧長距離送電がインフラとなっている現状で、交流電流の意味を理解していなければ、有効な対策を導ける訳がない。何故なら交流電流は周波数でなりたっていて、この条件を考慮することができていなければ、正しい判断を下すことは誰にもできないこととなる。

 周波数とは、磁束の向きを切り返るその周期のことである、同時に起電力を引き出すための、磁場変化の量的関与のことをも意味している。交流電流には特有の波形があり、それが勝手に乱れるとブラックアウトを引き起こす。電力会社にとって周波数変動は、絶対にあってはならない異常な事態。このため再生可能エネルギーをどれほどたくさん増やしたとしても、また消費者がクールビスで夏の暑さに耐え、節電に励んでいることを承知していても、火力発電所の燃焼炉で燃やす化石燃料の投入量を、まったく減らせなくなっていた。

 

蒸気発電とは蒸気圧が一定でなければ、発電装置の回転数を安定化させておくことが、つまりできないものであるからだ。この事実を確認しないで環境対策に有効だ、という勝手な思い込みで再生可能エネルギーを投入しても、初期の成果が得られる筈はなかったのである。

 交流と直流との違いを弁えずに混同していると、電力消費を止めさえすればそれだけで、二酸化炭素が減っているとそう間違って思い込む。事実はその逆なのだ。火力発電所では何があっても、一定の燃焼量を常に維持していなければならず、温暖化が進んだからといって、蒸気圧を勝手に減らすことなど以ての外とされている。化石燃料の燃焼炉への投入抑制という行為は、交流電源の回転数に重大な影響を及ぼし、周波数変動をたちまちにして引き起こすからである。
 関東と東北そして北海道に於ける供給電力の周波数は、50ヘルツと決まっている。この周波数を回転機方式の電源で維持するためには、毎分3000回転する運動量が必要なのだ。磁束の異なる磁場中を毎秒50回の頻度で、導体が90度で横切った時に、50ヘルツの周波数からなる交流電流が与えられている。回転数が少しでも狂うと、それは位相を狂わせた周波数変動として、発生させた電力に直ちに反映されることとなる。乱れた周波数をもつ電力のすべては、電力会社の制御を逸脱して、電力供給系を破壊するのみならず、エネルギーとして使い物にならなくしてしまう。

 

 電力会社は何があっても周波数変動を、発生させてはならない立場に置かれているのだ。このため周波数変動が発生すると、サーキットブレーカを起動させて、供給電力を遮断する仕組みが自動的に立ち上がる。これがブラックアウトを引き起こす。周波数の乱れが一たび発生すると、電力品位の著しい劣化が直ちに起きる。どんなに優れた外部電源を導入したところで、電力会社が火力発電を続けている限り、温室効果ガスの最大の発生源として機能し続ける。

気候変動を止めるためには、従って火力発電を全廃しなければならない。だからといって原発が有効、ということにはならない。核廃棄物の最終処分が成り立っていない以上、運用上の安全性が仮に確保されたとしたところで、エネルギー資源としての価値が高まるということにはならないからだ。気候変動よりも急速な二次災害を引き越す恐れはきわめて高く、安全性が将来担保されるという保証もない。

 

 熱エネルギーの相を経ない電力供給系を生み出さない限り、文明に明日はないのだ。気候変動による緩慢な人口減少を、妨げる有効な方法は現状で何一つ見当たらない。可能性として指摘できるものがあるとすれば、それは超伝導電源の開発ただ一つのみ。コスト削減を進め乍ら環境の復元を推進するには、永久電流を流し続けることができる、超伝道電源以外にはあり得ない。エネルギーコストを引き下げるということが、環境コストを引き下げる結果へと繋がり、そのための投資が世界規模で有効需要を健全に機能させ、経済の活性化を促す展開へとシフトする。

 環境投資の一切が、これまで無効な投資となっていた。無効な投資であることを体験的によく承知していながら、知識階級に属する人々は問題点を指摘したことがない。問題認識能力を失っていたからである。交流電流と直流電流との違いを知らなかった、というそのことが直流電源である太陽電池を増やせば、交流電源である火力発電所の負担を減らす、という誤解を生んだ。周波数の意味を理解していない知識人たちは、せっせと節電に励んで夏の暑さに耐え、冬の寒さを堪える暮らしを我慢した。このようにして京都議定書が定めた目標を、あたかも達成したつもりとなっていたのだったが、大気中のCO2の濃度は大きく増えてしまっていた。現代文明のレベルは、実のところこの程度のものであるに過ぎない。







最終更新日  2019/06/09 08:04:10 PM
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2019/06/02
カテゴリ:カテゴリ未分類
 温暖化する一方となっている地球大気の状態を、これ以上悪化させないようにするためには、炭素と水素からなる二種類の酸素化合物を、一切生み出さないようにする必要がある。炭素の酸化物が二酸化炭素であるのだから、温室効果ガスの濃度上昇を止める方法は、電化生活を諦めること以外に、現状で判断する限り何一つない。(原発など論外)それはパリ協定の成立が、既に証明していることである。

熱エネルギーを用いている火力発電所が稼働しているその間、CO2を生まずに発電するのは不可能なのだ。火力発電が必要とする地下資源であるメタンCH4を燃やせば、一連の燃焼工程で水素の酸化物である水蒸気まで、CO2と同時発生させてしまうことになる。メタンには水素原子 H が四つもついている。このため一つしかない炭素がCO2を合成したとき、水分子H2Oを二つ同時に合成することになっている。水蒸気にも温室効果があることは、気化熱が古来証明していることである。地表に水を撒くとそこは確かに涼しくなるのだが、気化熱が持ち去った熱は上空に滞留している。このプロセスこそ、エネルギー保存則に他ならない。
 

つまり火力発電所がCO2を一つつくると、その二倍相当の温室効果を水素の酸化物であるH2Oが生み出す、という仕掛けが働くようになるということ。水蒸気は冷えると液化して雨となり、気候変動が進んだ今では、記録にない程の高い降水量を、世界中に撒き散らすようになってしまった。雨は最終的に海面の水位を上昇させ、海抜の低い土地を水没させてしまうものとなる。氷山氷河が融けて液化する以上の速さで、海面を押し上げている現実の存在は、火力発電所の燃焼炉が生み出している変化の結果に相違ない。炭化水素の代表的存在であるメタンを燃やすと、二種類の温室効果ガス即ちCO2とH2Oとが、気圏内へと同時放出されるということなのだ。この部分を、誰も意味として理解していなかった。

海面水位が計算値を超えて高まっている事実は、文明が要素化していなかった水蒸気の所為なのだ。普通に考えれば誰にでも簡単に分かっていた筈のことだったのだが、それが地球を水没させていることに、未だ誰一人として気付いていない。思考力の公平で着実な低下は、どうやら甚だしく進んでしまっているようだ。考える力が衰えると認識能力も損なわれ、誰にでも分かる簡単な変化すらみえなくなる。自分自身の置かれているその状況を、正しく知ることほど難しいものはない。己の姿がみえていないからこそ、判断を誤っていながらそのことにさえ気付かない。こうして絶えず変転する状況は、時の経過と共に悪化の一途を辿ることとなる。

交流電流と直流電流との違い理解しないまま、再生可能エネルギーを増やせば火力発電所の負担が減る、と勝手な判断を下して実効不在の環境対策に国費を大量に注ぎ込んでいる。効果が一向にみえない無駄な投資を重ねた末に、損失の規模を徒らに膨らませているその姿は見るに堪えない。有効需要を生み出さない投資はすべて損失となり、経済効果を発揮することがいつまで経ってできなくなる。

こうして国際経済は成長力を次第に失って、世界中の指導者たちは錯誤したまま、ひたすら保身を図るようになっていき、自国を優先させて他を顧みないようになってゆく。膨大な規模にまで達した効果のない環境投資の累増で、国富を多く失い税収を引き上げてきたその結果、成長力を大きく失ってしまい、難民に対しては保護よりも攻撃を施し、アライアンスに対しては離脱を意味するブレグジットで、民主主義の先鞭を付けたその英国がいま苦悶のさ中に置かれている。

対立する国家同士の間では破壊を伴う物理戦になるのを避け、経済戦へとシフトして優劣を競う傾斜が次第に強まり、相手を追い詰めることでアドバンテージを確保する、という戦略の立案作業に四六時中囚われて、絶え間のない緊張を強いられ、身勝手な安全保障政策を掲げて、常に緊張状態にあることを余儀なくされる。毒をもつ有害な華は蕾の内に摘み取る、というのが安全保障の鉄則なのだ。経済的繁栄に躓いて疲弊した国家とその国民は、難民の受け入れを真っ先に拒絶する。八年以上に及んだイラク戦争とその後のISに対する掃討戦で、アメリカはこれといった成果のない戦闘に倦み疲れ、無駄な環境投資を長年続けてきたそれ以外の国家群では、実効の得られない無意味な環境対策を強いられて、国民を課税強化の渦中へと引きずり込んだ。そのツケが一斉に突きつけられるようになったいまでさえ、どうすればよいのかということが分からないまま、成り行きをただ単に見守っている、というのが世界の実情となっている。

パリ協定が定めた目標の達成はどうみたところで非現実的であり、実行不可能であることをよくよく承知していながら、有効解を導き出すことに繰り返し失敗し続けている。価値のない知識が判断の邪魔になっていることに気付かない限り、機能不全に陥ったその問題の解決は程遠い。損失を積みあげて緩慢に衰弱していくその過程のどこかで、壮絶な自然災害と唐突に遭遇し、大量破壊兵器によってではなく、環境異変によって命を大規模に失う、という悲惨な最終結果が差別なく待ち構えていることを悟らない。

知識の量的拡大に特化した世界規模の教育制度が内包するその欠陥が、思考力を奪い問題の本質を見えなくして、対策を悉く誤らせるという不毛な経過を、これからもいく度となく繰り返すこととなる。強権にしがみつこうとする国家ほど核を放棄することができず、防衛予算を徒に積みあげて富を手放し、増税圧力を益々高めて貧困による軋轢をより高める。不具合の元となっている異なった項目同士は、それぞれにトレードオフの関係になっていて、そのうちのどれか一つが解決すると、自動的にすべての不具合が抹消されて、あるべき本来の姿を取り戻すことができるようになるのだろう。見失っていた問題の本質を見定めることができるようになったとき、何が真実だったのかということが、誰の目にも見えるようになる筈だ。白内障のベールを取り除くことができたなら、文明は本来の進化を遂げるための条件をそこで見出す。







最終更新日  2019/06/03 05:05:10 AM
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2019/05/25
カテゴリ:カテゴリ未分類

 電力を効率的に生み出すための方法が、交流電源以外には存在しておらず、その制約が二酸化炭素を減らせないようにして、現在の気候変動を加速する直接的な原因となっている。発電するための方法は数多くあるのだが、エネルギーコストの優位性と発電効率の高さの二点に於いて、現状で原子力発電と火力発電を凌ぐ、期待された代替電源の開発を遅らせるその理由となった。原発の有害性は指摘するまでもなく知れ渡っており、火力発電では温室効果ガスの大量生産と引き換え、という不可避的な状況を予てから生み出していた経緯がある。この限界領域を突破しようとして、再生可能エネルギーや水素エネルギーの拡大を図ったのだったが、代替電源としての機能を発揮することが未だにできない、という困難な状況が依然として永く続いている。火力と原子力とで成り立っている商用電源のバックアップがないのなら、すべての新電源は有効性を発揮することができない、という状況に追い込まれている。電力の安定供給に恒常性が不在である、というその否定的な条件が、再生可能エネルギーに期待された機能を奪った、ということがこの文明社会に温暖化を強要することとなり、気候変動要因を年々歳々着実に積み上げさせてきた。

 

 そこでパリ協定が批准承認されたのだったが、その目標とする到達点とは、人類にとって実現不可能なものだった。ヒトを起源とするCO2排出量をゼロ%に凍結する、というその目標はどうみたところで実現は不可能。2050年までに化石燃料の輸入量をゼロにする、ということを意味するその目標を、世界中が厳正に履行するためには、電力会社のみならずガス会社や石油会社のすべてが、存続することを許されなくなるのである。ガソリンスタンドは消えてなくなり、ガス会社の配管網は文字通り長物と化し、送電線や配電線も存続することを許されない。

 

 既存のインフラとなっている仕組みのすべてを刷新しなければ、気候変動を止められなくなるということなのだ。人口は七十億人を突破するレベルに達しており、それだけでCO2の排出量は必然的に増加してしまった。自然界の圧力によって人類が淘汰される時がくるまで、適度な水準となる周辺の領域で適応するにせよ、平衡状態へとある日唐突に遷移する、ことがないとは誰にも言えない。このとき初めてパリ協定が実効性を発揮した、という評価が晴れて定まる。長距離高圧送電から離脱することができない限り、文明の衰退は確実となっており、人口の増加は強制的な反転を遅れて閲する。

 

スケールメリットを追及してきた交流の長距離高圧送電というその方法が、温暖化を止められないように仕向け、これに対応するための新電源の開発を、パリ協定が国際的に促すという展開へと切り替わる。だが代替電源の開発に遅れをとれば、気候変動による人口の低下が先行しても、温室効果ガスの大気中濃度は安定的に維持される。周波数という成分で成り立っている交流電流は、その出力を制御することがまったくできないからである。節電が温室効果ガスの逓減に無効となっているように、再生可能エネルギーもまた火力発電の関与を、拒絶することができなくなっているのである。

 

 発電システムを小型化すれば需要地に独立した状態で、小型電源を分散配置することができるようになる。その段階で高圧化する必要もなければ、変圧する理由も同時に消える。100ボルトの低圧電源でよいのだから、開発に時間はたいしてかからない。電流を増幅した状態で取り出すためには、誘導法則を活用する道が残されている。問題の本質は、とても単純なものに過ぎない。磁場変化の与え方を工夫することによって、イニシャルエネルギーを最小化する方法が選択できる。効率的な電源開発が、エネルギーコストに反映されると、環境問題の解決が経済問題の解決へと自動的に繋がってゆく。

現状はその正反対となる愚かな行為を、営々として積み重ねるているだけであり、気候変動要因を意味もなく只篤くして、経済成長の足を自らの手で引っ張る、という実に愚かしい展開を熱心に持続させている。この拙い現状のもつその意味に早く気付けば、有効解の特定とそれによる早期の課題解決を、有利な条件で進めることができるようになっていた。

 炭化水素系地下資源の輸入量を新電源で減らしてやれば、貿易収支は恒常的に黒字化し、国際収支の健全性はより盤石なものとなる筈だ。石油とガスを輸入する必要性は最終的に消滅し、国民のすべてに輸入コストの減少で得た、巨額のゲインの一部が還元できる。これは円の通貨価値をより安定化させ、国民に対する還元型の交付税となって有効に機能する。消費税を存続させる理由は消え失せ、消費促進のための交付金が分配可能な状態となり、国の税収は必然的に増加する。エネルギーの安全保障を強化しようとして、エネルギーコストを引き上げてきた過去の経緯の一切が、温暖化とそれによる気候変動を加速することとなり、文明の存続を危うくしているこの現状こそが最大の危機。

 

環境復元型の新電源の開発をナオザリにしてきた、ということが温室効果ガスの厚みを増やすこととなり、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させ、社会資産を多く失って有効需要を帯同しない、意味のない環境投資を徒に繰り返す、という無駄な投資に明け暮れしているこの現状に、指導階層の面々は未だ一向に気付かない、という愚かな顛末を歴史に残した当事者として、現代文明が強く参与したその事実を夙に確定させている。

やるべきことは効果のない節電努力の励行や、実効のない再生可能エネルギーの普及促進などでは決してなく、独立分散型の小型環境電源の開発を急ぐことのみにある。地下資源を燃やさない方法で磁場変化を与えてやれば、交流電流を生み出すことなど容易にできる。そのための方法が誘導法則なのであり、電力増幅法というものなのだ。電信柱を繋いでいる低圧の配電系統が、その有力な参考事例となっている。単一の電源から派生した誘導電力を、輸送するその途上で幾重にも増幅することができているからこそ、電信柱が延々と繋がりながら果てしなく、かつ際限なく延長しつつどこまでも伸びている。

 

電力業界が秘密主義によって国に与えた損害の規模は、今や看過し難いレベルとなった。事実関係を秘匿し続けているその姿勢が、環境投資を無駄に終わらせ、経済成長の足を引き下げる最大の要因となっている。節電で化石燃料の輸入量がどれだけ減ったのか、という事実を示すデータは一度も公開された記録がない。反対に京都議定書を遵守していたにも関わらず、大気中の温室効果ガスの平均濃度は、一貫して増加の一途を辿っている。その値が340ppmから415ppmに達していた、という事実が確定しそれがパリ協定の批准成立を急がせた。

 

要するに交流電流とは貯めておくこともできなければ、止まっていることもできないものなのだ。そこが電池などの直流電源と、おおいに異なっている最大のポイントとなっている。直流回路の場合節電は確かに有効なのだが、交流は一方通行の電路となるため、電流は最低の電位であるゼロボルト、の地底へと向かってひたすら消え去るのみとなる。これが温暖化を止まらなくさせている、根源的ななその理由。直流と交流との違いを理解していない知識階級が、善と信じて地球に与えてきたのが温暖化という変化なのであり、それが導く気候の変動要因の増加という、いかにも拙いその結果ということになる訳だ。







最終更新日  2019/05/26 05:32:22 AM
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2019/05/19
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  交流成分の一つである周波数の意味を確認せずに、メガソーラーやウィンドファームに対する普及活動を促進すれば、大気中の二酸化炭素が自動的に減る、と世界中が未だにそう思い込んでいる。交流電流に周波数を与えているのは、交流電源がもつ回転数に他ならず、永久磁石の置き方をそうなるように条件づけ、交流電流に進行する電圧の波と後退する電圧の波とを、交互に与えることが円滑にできている。交流の正弦波はもうひとつの電流、を意味するAC(Alternative Current)という記号が与えている。上向きの山が進行波である場合、下向きの谷は後退波として示される。

磁束の向きが相互に切り替わるその頻度が、毎分三千回転となっているとき、そこに50ヘルツの周波数をもつ交流電流が発生する。60ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千六百回転するタービン軸が必要となる。この回転力を与えているのが、火力と原子力の場合高温の蒸気なのである。原理は蒸気機関車のそれとまったく同じ。蒸気機関車の動輪を動かす力と、タービン翼を回す力との違いであるに過ぎない。双方ともに重要なのは、蒸気圧を高めることで円形の運動能力を高めている、というその事実。蒸気圧が恒常性を失えば交流電源の回転力は低下し、それに伴って周波数は安定性を失ってしまう。電力品位を保っておくためには、蒸気圧を一定の水準に保っておくための努力が、四六時中欠かせなくなっているということなのだ。節電で電力需要を減らしても、周波数を維持するためには、地下資源の持続的燃焼が必要かつ不可欠となっている。これが環境投資から有効性を奪っている、たった一つのその理由。


 火力発電所では蒸気圧を一定の状態に維持しておくために、絶えざる燃焼を義務付けられている。回転数の変化はとりもなおさず、周波数の乱れとなって、電流の品位を著しく貶める。互いに逆行している交流電流の二つの波が、位相を乱して相互に接触してしまったら、発火事故を引き起こすことになる。乱れた周波数は電圧の制御を困難にするのみならず、広域停電を発生させる動因ともなるのだ。昨年九月の北海道地震が発生した直後、複数の電流を再統合しようとして、サーキットブレーカを起動させて電流を遮断した事例が残された。このとき長時間の停電が北海道全域で起き、冷凍食品などの損失を同時多発させてしまった。同じ周波数でも位相が異なれば、単一の電流と呼ぶことは最早できない。

  この事情が火力発電所の燃焼炉で、四六時中化石燃料を燃やし続けさせているその理由。再生可能エネルギーの大量導入や、省エネ節電にどれほど励んでみたところで、火力発電所では電源の回転数を減らすことがまったくできない。出力制御を強行すれば、周波数変動の発生が不可避的に起き、火災や停電の原因になってしまうからである。その結果京都議定書が定める節電の励行や、再生可能エネルギーへのシフトを精力的に行っていながら、大気中の二酸化炭素濃度は減るどころか、却って大幅に増えてしまっていた、という現実と図らずもついに遭遇してしまったのである。パリ協定は、この成果なき結末が生み出したものなのだ。交流電流の性質をすべての地球人が、共にまったく理解していなかった、ということが環境投資の悉くを、壮大な損失の発生源へと位置づけていた。

温暖化対策から実効が完全に消え失せてしまっていた、というのは知識階級の怠慢がその原因となって引き起こしたことなのだ。こうして無駄な時間を長期間挿入してしまっていた、ということが後に気候変動をのっぴきならないものにすることとなる。交流と直流の違いを弁別して扱った形跡は、どこにも見られない。その違いの意味が分かっていたのであれば、既存の温暖化防止対策が無効である、ということくらい一瞬で理解することは楽にできていた。


 止まらない温暖化とは要するに、教育の高度化に伴って起きた、思考力の劣化という変化がその起源。知識の大量投与は咀嚼するための時間を奪い、学力の消化不良という経過を呼び寄せた。文明は交流電流の成り立ちについて、調査したこともなければ、周波数の意味について確かめたこともない。その結果実効のない温暖化対策を独善的に推し進め、貴重な資本を無駄な環境投資で失っていることにさえ気づけずにいる。それどころか問題の解決を先伸ばしにしてしまい、気候変動を加速する結果を自らの手で連れてきた。問題の本質はこれら一連の負の経過を、誰一人自覚していないというその事実にある。教育の失敗という以外に、当てはまるべき適切な表現が見当たらない。



 



 問題の所在を見失っている以上、有効解を特定するには時期尚早。気候変動が最悪の状態を迎える前に、自己認識能力を高めることができていなければ、文明の自然淘汰は避け難いものとなるのは必定。自業自得の見本のような展開が、これまでもそしてこれからも、延々として続いてゆきそうな塩梅だ。交流と直流の違いを弁別する能力が身に着くまでは、無駄な環境投資で富を失い続ける経過を辿るのが、現代文明に課された義務的な課題。ここに至らしめた生産性の低さこそ、文明の将来を占う最善の指標。どんなに優れた頭脳を誇っているにせよ、その使い方に問題を残しているのであれば、ものの役に立つことは永久にない。重要なのは知識水準の高さではなく、思考力に備わる問題認識能力の有無と、それに基づく批判精神のありようなのだ。批判精神を失って既に久しい知識階級は、止まらない温暖化の前に打つ手なく只佇んでいる。温暖化一つさえ止めることが長期間できないでいるこの文明に、一体どのような価値があるというのだろうか。











最終更新日  2019/05/19 04:28:44 PM
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  交流成分の一つである周波数の意味を確認せずに、メガソーラーやウィンドファームに対する普及活動を促進すれば、大気中の二酸化炭素が自動的に減る、と世界中が未だにそう思い込んでいる。交流電流に周波数を与えているのは、交流電源がもつ回転数に他ならず、永久磁石の置き方をそうなるように条件づけ、交流電流に進行する電圧の波と後退する電圧の波とを、交互に与えることが円滑にできている。交流の正弦波はもうひとつの電流、を意味するAC(Alternative Current)という記号が与えている。上向きの山が進行波である場合、下向きの谷は後退波として示される。

 

磁束の向きが相互に切り替わるその頻度が、毎分三千回転となっているとき、そこに50ヘルツの周波数をもつ交流電流が発生する。60ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千六百回転するタービン軸が必要となる。この回転力を与えているのが、火力と原子力の場合高温の蒸気なのである。原理は蒸気機関車のそれとまったく同じ。蒸気機関車の動輪を動かす力と、タービン翼を回す力との違いであるに過ぎない。双方ともに重要なのは、蒸気圧を高めることで円形の運動能力を高めている、というその事実。蒸気圧が恒常性を失えば交流電源の回転力は低下し、それに伴って周波数は安定性を失ってしまう。電力品位を保っておくためには、蒸気圧を一定の水準に保っておくための努力が、四六時中欠かせなくなっているということなのだ。節電で電力需要を減らしても、周波数を維持するためには、地下資源の持続的燃焼が必要かつ不可欠となっている。これが環境投資から有効性を奪っている、たった一つのその理由。

 

 火力発電所では蒸気圧を一定の状態に維持しておくために、絶えざる燃焼を義務付けられている。回転数の変化はとりもなおさず、周波数の乱れとなって、電流の品位を著しく貶める。互いに逆行している交流電流の二つの波が、位相を乱して相互に接触してしまったら、発火事故を引き起こすことになる。乱れた周波数は電圧の制御を困難にするのみならず、広域停電を発生させる動因ともなるのだ。昨年九月の北海道地震が発生した直後、複数の電流を再統合しようとして、サーキットブレーカを起動させて電流を遮断した事例が残された。このとき長時間の停電が北海道全域で起き、冷凍食品などの損失を同時多発させてしまった。同じ周波数でも位相が異なれば、単一の電流と呼ぶことは最早できない。

 

この事情が火力発電所の燃焼炉で、四六時中化石燃料を燃やし続けさせているその理由。再生可能エネルギーの大量導入や、省エネ節電にどれほど励んでみたところで、火力発電所では電源の回転数を減らすことがまったくできない。出力制御を強行すれば、周波数変動の発生が不可避的に起き、火災や停電の原因になってしまうからである。その結果京都議定書が定める節電の励行や、再生可能エネルギーへのシフトを精力的に行っていながら、大気中の二酸化炭素濃度は減るどころか、却って大幅に増えてしまっていた、という現実と図らずもついに遭遇してしまったのである。パリ協定は、この成果なき結末が生み出したものなのだ。交流電流の性質をすべての地球人が、共にまったく理解していなかった、ということが環境投資の悉くを、壮大な損失の発生源へと位置づけていた。

 

温暖化対策から実効が完全に消え失せてしまっていた、というのは知識階級の怠慢がその原因となって引き起こしたことなのだ。こうして無駄な時間を長期間挿入してしまっていた、ということが後に気候変動をのっぴきならないものにすることとなる。交流と直流の違いを弁別して扱った形跡は、どこにも見られない。その違いの意味が分かっていたのであれば、既存の温暖化防止対策が無効である、ということくらい一瞬で理解することは楽にできていた。

 

 止まらない温暖化とは要するに、教育の高度化に伴って起きた、思考力の劣化という変化がその起源。知識の大量投与は咀嚼するための時間を奪い、学力の消化不良という経過を呼び寄せた。文明は交流電流の成り立ちについて、調査したこともなければ、周波数の意味について確かめたこともない。その結果実効のない温暖化対策を独善的に推し進め、貴重な資本を無駄な環境投資で失っていることにさえ気づけずにいる。それどころか問題の解決を先伸ばしにしてしまい、気候変動を加速する結果を自らの手で連れてきた。問題の本質はこれら一連の負の経過を、誰一人自覚していないというその事実にある。教育の失敗という以外に、当てはまるべき適切な表現が見当たらない。

 

 問題の所在を見失っている以上、有効解を特定するには時期尚早。気候変動が最悪の状態を迎える前に、自己認識能力を高めることができていなければ、文明の自然淘汰は避け難いものとなるのは必定。自業自得の見本のような展開が、これまでもそしてこれからも、延々として続いてゆきそうな塩梅だ。交流と直流の違いを弁別する能力が身に着くまでは、無駄な環境投資で富を失い続ける経過を辿るのが、現代文明に課された義務的な課題。ここに至らしめた生産性の低さこそ、文明の将来を占う最善の指標。どんなに優れた頭脳を誇っているにせよ、その使い方に問題を残しているのであれば、ものの役に立つことは永久にない。重要なのは知識水準の高さではなく、思考力に備わるレベルの高さと、それに基づく批判精神のありようなのだ。批判精神を失って既に久しい知識階級は、止まらない温暖化の前に打つ手なく只佇んでいる。温暖化一つさえ止めることが長期間できないでいるこの文明に、一体どのような価値があるというのだろうか。







最終更新日  2019/05/19 04:18:27 PM
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2019/05/12
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 交流電流による長距離高圧送電という既存の方法では、節電効果を引き出すことがまったくできない。地下資源の燃焼量を減らすことが、何一つできないという点で特徴的なものとなっている。交流電流は電磁誘導という方法で生み出されるものであることから、同じ方法を用いて変圧することが自在に行える。そのカギとなるテクノロジーが、電磁誘導という法則を利用したものなのだ。ファラデーが体系化したことで知られるこの方法は、交流電流の特徴を実に効果的に引き出している。その代りに電流を止めることは固より、貯めておくことすらできなくなってしまったのである。直流電流なら電池に貯蔵することができるのだが、交流電ではそれば不可能なことなのだ。ここが分かっていないと節電でCO2の発生量を減らせる、と誤ってそう思い込んでしまうこととなる。その錯誤の結果として与えられたのが、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスが一方的に上昇していた、という案に相違する結果を生んだ。

 

 交流電流をその状態で保存することは、誰にもできない。交流には周波数という不可欠の要素が関与しており、周波数を必要としていない直流方式が、電力消費をスイッチのオンオフで制御できる回路になっているように、交流電流でもそれができているかのように、いまでは世界中が誤った認識に囚われている。この誤った理解を電力業界が沈黙を続けていることで、節電が可能であるかのように思わせてきた。世界中の電力業界が秘密主義を通有するようになり、世界中の知識人たちが交流電流の消費を減らせば、火力発電所の燃焼炉で燃やしている化石燃料の消費も減る、と勝手な解釈を施して温暖化を止めた積もりになっていた。

 

 京都議定書が定める方法の総ては、交流電流であっても電気エネルギーをセーブできる、という前提に基づいていたことから、節電や再生可能エネルギーを拡大すれば、それだけで大気中の温室効果ガスを有効に減らせる、と錯誤した認識であることをそれと知らずに、意味のない節電に励ませたり、効果のない再生可能エネルギーの導入拡大を、打ち揃って競わせたりするという、愚かな行為を真顔で続けるようになったのだった。

誘導法則とも呼ばれている交流電流を生むその方法が、自然界に本来存在していなかった交流電流を、人為的に創出することを可能なものにした。十九世紀の終わり頃のことである。その後文明は長足の進化を遂げたのだったが、二十世紀が終わりに差し掛かる80年代半ば頃に、地球が温暖化しているという報告があり、世界中に危機感を与えるきっかけとなって作用した。このおよそ百年間で大気中の二酸化炭素が急激に増え、それが気候変動要因となって、生命の持続可能性に強い負圧をいま懸けている。

 

 交流を意味するACという記号は、ALTANATIVE CURRENT(もう一つの電流)の頭文字からきている。これは磁石の極性を意図的に反転させたことにより、進む電流と退く電流とが同時かつ交互に発生することに由来する。交流電流には二つの異なった電流の共存、という意味が籠められているのである。そのために交流電流は貯めておくことができなくなったのであり、一旦直流化してからでなければ蓄電することも不可能となったのである。

誘導法則では磁束を導体が90度の角度で交叉したとき、そこに電流が発生することを証明した。磁石のもつ磁束密度を高めると同時に、磁石の極性を切り替える頻度を増やすと、高い起電力を誘導発生することが可能になる。この切り替えを一分間に三千回行うと、50ヘルツの交流電流が生み出せる。60ヘルツの場合なら三千六百回転する電源が必要になるという訳だ。この磁石がもつ極性の切り替えを正確かつ定常的に行うと、東日本エリアで成り立っている50ヘルツの交流電流や、西日本のエリアで行われている60ヘルツの交流電流を、高品位で随時供給することができるようになる。

 

再生可能エネルギーからの流入電流を電力会社が購入したところで、周波数を所定のレベルに再発生させるためには、蓄電デバイスを一旦経由した上で、送電系統の電力と一致する周波数に統一しなければならないのだが、必要な措置を電力業界がとっているとする証拠はない。ただ単に買い取っているだけに過ぎず、民間が行った設備投資の現金化というに等しい。買い取った電力を有効利用しているのが事実であるのなら、それは業界の新しい収益源として機能していなければならず、消費者に太陽光付加金として請求するのは以ての外、ということになるハナシなのである。

 

節電で火力発電所の稼働率が有意義に変化した、という事実は一度も確認されたことがない。再生可能エネルギーでも同様に、化石燃料の輸入量が減ったことを示すデータは一貫して皆無。電力会社が輸入している地下資源の推移を、データで確認したとする記録はどこにもないのだ。太陽光付加金を支払っているその行為を続けていると、根拠のない請求に国民が無批判に応じたということになる。電力会社が秘密主義を貫こうと謀ったところで、真実を永く隠し通せる訳がない。その時業界の犯罪行為が確定し、国民はその支払いを確認しないで続けたことで、温室効果ガスの濃度を上昇させることに参画した、という幇助の罪に問われる惧れが将来でてくる。確認すれば分かっていた筈の事実を、何もしないで鵜呑みにしていたというその姿勢は、怠慢の誹りを免れないどころか、共同正犯となる疑いを色濃く残すものとなる筈だ。

 

 クールビズで電力消費を大量に減らしても、消費電流を誘導させている高圧の励磁電流を、電力会社がまったく減らせなくなっている以上、大気中の二酸化炭素濃度は増加する一方で将来も確実に推移する。問題の本質は火力発電所の燃焼炉のみにあり、これを全廃しない限りパリ協定の目標達成はつまり不可能。二酸化炭素の排出量をゼロ%へと落すためには、メタンを主成分とする地下資源の燃焼を全廃しなければならない。家庭用のガスの使用もできなければ、内燃機関で動く自動車にも乗ることができなくなるのだ。

 

旧来のエネルギーの殆どが、気候変動要因を促進する機能をもっており、温室効果ガスの濃度は一度も減ることなく、これからも着実に増加し続けることとなる。ボイラーも使えなければゴミも燃やせない、という時代が近い将来確実にやってくるということなのだ。新しい電力創出法を見出すことができない限り、文明に明日はない。気候変動要因が増えれば、異常気象は苛烈さを自動的に高める。ここが見えていないと、有効な対策を実現するのは覚束ない。パリ協定の有効性を高めるために、暢気に議論している時間の余裕は既にない。燃焼を伴わない方法で交流電流を生み出す術を、速やかにを見いだすことができなければ、生態系は存続すること自体が危うくなってしまうだろうう。







最終更新日  2019/05/17 09:25:24 PM
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2019/05/05
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 バブル経済を潰す結果を生んだのも政治判断のミスであり、その後の長期的低迷を生んだのも、政府与党の政策判断の過ちだった。失われた十年が倍の二十年となり、更に三十年へと伸びて平成年間を通じて、国民に負の圧力を掛け続けていた。国会の成員の与野党を含むその総てが、政治経済のそれぞれの局面で判断を見失い、国民の多くは中産階級というかつての豊かな身分を、一斉に手放さざるを得なくなり貧困化を迫られて、少子高齢化するという劣悪な現実を否応なしに受け容れた。日本の現状は質的劣化をものともしない、選良と官僚とが共有していた問題認識能力のレベル、が生み落したものに他ならず、繁栄による富の蓄積という結果をではなく、富の喪失による貧困への落伍、という階級への転落を強制する経路を歩み続けた。

 

唯一の原因となったその理由が国会にあることを悟らずに、その行為が国民から問題の本質を剔抉する機会を遠ざけ、無批判に現状を受け容れるよう仕向けさせることに寄与した、ということが失われた時代を三十年へと長期化させた。問題の所在とその本質は、国会の成員のもつ判断力の劣化にあった。バブル経済を潰すことになるとは露知らぬ、平成初頭の内閣は不動産融資の総量規制を89年10月に国閣議決定し、90年四月一日に施行した。バブル経済を生んだ動力源となった外国資本一同は、その段階で不動産バブルが崩壊すると悟り、翌年最初の株取引で一斉に保有資産の売却に走った。これが株価の急落を引き起こし、不動産市場に生じていたバブルを破裂させる導火線となった。

 

その後の経過は報道記録に詳しい。不動産価格の高騰は国内の投資家すべてに絶大な資産効果を与えはしたが、総量規制が実施されてからは手持ちの資産を現金化してからでなければ、次の投資行動をとることが不可能となった。それがきっかけとなって逆資産効果という変化が市場を襲い、持っているだけで損失が嵩む、という事態に巻き込まれていった犠牲者を急増させた。不動産をもっているだけで値上がり益を弄せずに手に入れていた環境が、不動産を処分しないでもっているだけで、急速に値下がりして損失を膨らませる、という逆向きの資産効果を当事者のすべてに押し付けた。

 

価値が反転して上昇から下落へと転じたということが、銀行保有の担保価値をみるみるうちに低下させ、追加の担保を銀行が要求する事態へと発展させた。金融機関は不良債権を大量に抱え込み、単独で生き残ることが不可能となり、合従連衡を繰り返してメガバンクを最終的に登場させた。不動産市場に投機資金を集中させていた勢力は真っ先に淘汰され、実需の不動産購入者は資産の急激な劣化に打つ手なく永く苦しみ、消費市場の沈降を急がせる一大勢力を形成する事態を招いた、ということがその後の消費増税を機にデフレ経済を起動させ、後のアベノミクスの失敗へと繋がっていく。

 

選良と官僚のすべてに当時健全な判断能力が失われていた、という状況が当初何が起きているのかということさえ分からずに、日照りの夏におろおろ歩く農民さながらに、永田町と霞が関周辺で三年ほど観察された。この時期のことを当時メディアは「不作為の三年」と呼び、それが後の失われた十年の前奏曲となっていくこととなる。バブルの崩壊に気付いた初めての対策が、300兆円規模の財政出動だったのだが、さして必要のない公共工事を行うために専ら使われた。96会計年度の予算で実施した、日本版ニューディール政策と銘打ったその意思決定の結果、有効需要の創出に悉く失敗し続けることとなり、意味のない需要を生み出しただけの、公共工事の連綿たる無駄な投資活動が、国の債務を後に千兆円以上へと、飛躍的に膨張させるとは当時誰一人として想像していなかった。この損失を生むだけの無駄な投資、に明け暮れしていたその期間のことを、後に失われた二十年と総称するようになったのだった。

  

 実績を重視することしかできなかった選良と官僚たち一同は、有効需要の創出を考慮することなく、公共工事を推し進めればよいと思い込んでいた。この経過は後に導入されるアベノミクスの異次元緩和のプロセスと、実によく似ていた。教科書に書かれていないことを決断するのを避けたがるのは、民主制度に備わる代表的欠陥の一つなのである。毒にも薬にもならない最大公約数を導いた積もりで、国家に三十年以上の長期的低迷を強要することとなったのだった。その異常な事実に、相変わらず今尚気付かない。最大の原因は公共工事に対する公的資本の大量投下だったのだが、有効需要の創出には繋らなかった、という所に長期的低迷の原因が関わっていた。一向に反省しようとしない指導階層がもつその姿は、この問題の持つ深刻さをよく物語っている。

 

 新しく道と鉄道を建設すれば、そこにヒトとモノとカネが動く線を引くこととなる。それが有効需要を創出したという意味なのだ。既にある既存の資産を整備する程度の仕事だけでは、人と物資と資本が新たに動きだすための、動機付けの理由とすることはつまりできない。失われた三十年という平成年間を貫く低迷の時代は、有効需要の創出におしなべて失敗し続けていた時代であった。選良と官僚とに健全な問題認識能力がなかったからこそ、バブル経済の崩壊となる不動産融資の総量規制を実行してしまい、成立していた拡大基調の推進力を自らの手で消す、という愚かな行為を疑いもせず実施してしまったのだった。失ったトレンドが復旧することはなく、その影響が平成年間を通じて永く維持された。バブル経済の力学的構造を指導体制の全員が知らずにいた、ということがそもそもの間違いの元。問題の意味と所在に無関心でありつづけていた選良と官僚の双方が、今ではCO2の濃度上昇を止めたつもりで、却って温室効果ガスのppmを逆に高めていた、という余りにも粗末な現実を世界中に拡散させた。

 

それもこれも不具合の一切は、教育制度の高度化という変化へと、原因を還元することができるのだ。学力を重視すれば思考力を涵養するための時間を惜しまざるを得ず、思考力を重視すれば知識の量的拡大は、障害にしかなり得ない。学力重視に特化した教育制度の世界的変貌が、温暖化を止められないまま無駄な投資を続けさせ、それによる資本の大量喪失という、過去に行われてきた連綿たる負の行為のすべてが、国際経済に強いデフレ圧力を掛けさせる動力源となっている。温室効果ガスの最大の排出源は火力発電所に他ならず、これを止めない限り平均気温の上昇と、降水量の急激な増加という攻撃的な方法で、地球自らが人口を減少させようと、強い淘汰圧をかけてくる。気候変動の深刻化という問題には、このような背景に潜む力学的意味、が込められているようだ。







最終更新日  2019/05/10 07:22:58 PM
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2019/04/28
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 実効がまったくないことが知れ渡っている既存の温暖化防止対策を、これから先の時代にも続けようとする勢力は、世界中がウツツを抜かしていたその間に、有害な温室効果ガスの大気中濃度を一層高めてしまい、地球環境どころか世界経済全体までをも、執拗に攻撃し続けるという経過を積み重ねた。代替電源の開発を蔑ろにしてきた、というそのことが環境の劣化を甚だしいものにした。温室効果ガスの排出量はまったく減っておらず、文明が無為に過ごしていたその期間を通じて、着実に上昇し続けていた事実が確定している。このため気候変動リスクは年ごとに高まるようになっていき、自然災害はその威力を年々歳々強め続ける、という二重の不可逆的なサイクルを現出させた。

 

 環境の安定性を損なうことになるその問題のもつ意味を、為政者が悉く見失っていたということが、環境の劣化速度を加速することとなり、環境投資に対する長期的損失、を積み重ね続けてきた過去の経過が、その後の経済成長の足を引っ張る動力源となり、そこに発生した低迷から未だに抜け出せない、というこの拙い現状を広く定着させている。これら一連の粗末きわまる低劣な変化の相は、問題を認識するための能力の欠如を実によく物語っている。交流電流の意味を知らずに再生可能エネルギーが増えたその分だけ、二酸化炭素の増加が抑制された、と世界中にそう思い込ませることに大いに役立った。これにより既得権益享受層の安寧は保たれはしたものの、世界中が温室効果ガスに包み込まれる結果へと陥った。

 
 そのために新電源の登場が遅くなり、経済の低迷はより長期化してしまったのである。本来既に登場していて然るべき電力増幅装置は、電気自動車EVの走行中の充電を可能にするのみならず、エネルギーコストを最も小さなものにする。電気を増やすことができるというだけで、電気料金は短期間で最小化してしまうだろう。鉄道からは架線が消え失せ、高速走行が容易くできるようになっていた。電気は足し合わせることができるため、増やして使うのが当たり前、という時代が遠からずやってくる。その頃移動体の多くはドローン化することとなり、電力増幅装置でエネルギー収支を黒字化する、というモデルで統一されるようになる。使った以上の電力を生み出せるこの増幅装置の開発は、今まで不可能だったものを呆気なく可能にする。例えば充電しながら空間を、制限なく移動することができるようになる、というのがその可能性のひとつ。

 

洞窟のコウモリが相互にぶつかり合わずに、暗闇を自在に飛び交うのと同じ方法で、平面移動しかできなかった移動体の多くが、空間移動することができるようになっているだろう。成り行き次第では最先端技術が夙に成り立っていた、ということがこの段階でできていた筈なのだ。この電力増幅装置は消費した以上の電力を生み出せるため、屋根の雪下ろしなども不要となり、石油やガスを輸入する理由も消えてなくなる。エネルギー資源を輸入する理由はなく、経常収支は黒字幅を拡大し続ける。消費税率を変更するための理由になどその段階で無意味化し、税収は着実かつ勝手に増加していく。こうして制御された緩慢な繁栄を、文明社会は労せずして手に入れる。

 

これまで代替電源の開発をナオザリにしてきた、ということが環境の劣化を急がせ、経済成長にとって有害な損失を温存し、税収不足を補うために消費税率を引き上げて、国民から可処分所得を奪ってきただけでなく、太陽光付加金という何の効果も

ないことが証明済の対策を、躊躇なく廃止することができるようになる。損失補償を電力会社に与えるための太陽光付加金の徴収を、新たに創設するという過ちに充ちた判断を下し、財政収支を劣悪化させてきた一連の無能力が生んだその責任を、国民の一人一人に対して、消費税というカタチに転化しようと未だに目論んでいる。止まらない温暖化を生んだこの認識の劣化プロセスが、進化する機会を自らの不明で遠ざけている、ということなのだがこの現状のもつ意味を悟ることなく、無駄な環境投資の続行に官民挙げて励んでいるというアリサマ。己の真の姿を見ようとせずに、自覚なく安穏として過ごしてきた日々の総決算が、禍いとなってわれとわが身に降りかかってくる定め。現代文明のレベルは、要するにこの程度のものであるに過ぎない。滅亡と進化のハザマに生じたその差など、まさに紙一重でしかないのだ。

 

 覚えさせるだけで考えさせようとしない、現在の教育制度のもつ最大の欠陥は、思考力の低下を考慮することなく、学力の向上一辺倒となったことによって、批判精神を育てずに判断能力を貶めていただけだった。その結果温暖化を防止したつもりで、大気中の二酸化炭素濃度を大幅に増やしてしまった、という現実をパリ協定がこのほど漸く確定させたということになる。現実認識に誤りがなければ、未来型の新電源の開発が遅れる理由は存在しない。この差は雲と泥ほども大きい。教育システムの選択を誤ると、知識はあっても考える力がない、という人材を果てしなく再生産し続ける。この無駄な行為の意味に気付かなければ、生命の多様性は失われ元の姿へと戻ることはオソらくできない。







最終更新日  2019/04/30 05:54:16 AM
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2019/04/21
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大気中の二酸化炭素濃度が案に相違して、減るどころか却って大幅に増えていた事実が確定し、アメリカを除く世界中の国々が、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスを着実に増やし続けていた、とする結果が先般漸く定った。既存の環境対策に実効が悉く不在であった、というその事実を承知していながら、誰一人その原因を探ろうとしたこともない。そのために効果不在の環境対策を、未だに続けていなければならなくなり、大量の資本と無駄な時間とを徒に積み上げ、気候変動リスクを自らの手で大きく高めている。それというのも交流電流に関する基礎的な知識が、世界中の知識階級に備わっていなかったからなのだ。交流電流を成り立たせているその意味を、きちんと理解することができていたのであれば、火力発電所で燃やしている地下資源を減らさない限り、温室効果ガスの大量生産は止まらない、ということくらいよく分かっていた筈であるからだ。だが、誰も交流電流の意味について、一度も正しく語ったことがない。そのために国連の環境部会の全員が、壮大な錯語に陥ってしまったのである。

 

 知らない事を「知らない」とどうして言えなかったのか、それがとても不思議でならない。電力業界が一貫した秘密主義で覆われているにせよ、調査することくらい不可能ではなかった筈だ。要するに調査能力も失っていた、ということになる実にお粗末な経過が、こうしてここに残されたと断じざるを得ない。交流電流を成り立たせている周波数についても、その意味を理解していなかった。周波数が発電機の回転数で与えられるものであることを知っていさえすれば、再生可能エネルギーをどれほど多く増やしたところで、温室効果ガスの濃度は1グラムたりとも減らせない、という事実を察知する程度のことは容易であった。問題点を指摘することを知識階級がこぞって避けていた、ということが温室効果ガスの濃度上昇を、加速させてしまうこととなったのである。

 

 再生可能エネルギーの設置導入を積極的に急ごうとしたために、個人で購入した太陽電池システムへの投資回収を、電力会社が支援するという制度にしたことにより、すっかり温暖化を止めた気分で過ごしていた。ところが京都議定書を遵守していたその二十年間で、CO2の濃度が一貫して増加し続けていたことが、このほどついに判明したのだった。つまり、これまで実施されていた環境投資の一切が、有効性を発揮しないまま無駄な投資を延々と積み重ねていた、という現実と遭遇してしまうこととなったのである。この事態がパリ協定の批准成立を急がせて、有効解を特定することができないままに、削減比率のみを最大化することによって、温暖化の防遏に務めているよう見せかけていた、ということを世界中に伝えてしまったのである。

 

火力発電に代わる良質な電源系を確保するための手段を、特定することができない状態を放置し、排出量だけをゼロ%と定めはしたものの、どのような方法を用いるのかについては、当面白紙とすることによって、削減比率だけを100%と定めることしかできなくなっている。交流電流がインフラ基盤を成り立たせているものである以上、火力発電と原子力発電などの円運動方式の電源から、あらゆる国の電力基盤が離脱できなくなっている。磁場変化が量的に大きい交流電源でなければ、起電力を高めることができないため、発電効率を低下させてしまうからである。発電効率が高くなければ、地下資源の消費効率は劣化して、エネルギーコストを高めてしまう結果を招く。

 

送電過程で発生する電気抵抗による熱損は、電圧レベルが低ければ低い程損失成分をより高める。高圧化するというのは、長距離送電する場合の鉄則なのだ。電流損失を減らすためには、電圧を高める必要があるからなのだ。電力が電流と電圧の積で成り立っているものであるからこそ、電圧を高めると電流値は低下して小さくなる。電流損失を高圧化することで減らしてやれば、電気エネルギーを無駄なく使うことが可能になる。この事情が交流の高圧送電を世界中で実施させ、火力発電所の燃焼炉で燃やす地下資源の量を、常時一定の割合に保たせているその理由。火力発電所に依存している限り、大気中の温室効果ガスの濃度は、着実に増え続けることとなり、決して減るようなことはおきない。

 優れた発電装置を開発することができたとしても、エネルギーコストが高くなってしまったのでは、有効需要を生み出す能力を引き出せない。新電源開発実施の要諦は、ここにある。それが可能になったとき、世界は大きく変わるだろう。その主役を務める国がどこになるのか、という決定権は開発者の所属先が決めること。文明の未来は、その段階で自動的に定まる。







最終更新日  2019/04/21 04:26:45 PM
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