意思決定因子

2018/08/19

　太陽光発電設備が街に増えると、化石燃料の消費がその分だけ減る、という事実は世界中のどこにも存在しない。火力発電所の発電システムは、電力需要が減ったからといって、燃焼炉の火を止めることが何一つできない。蒸気発電という火力発電所が行っているその方法は、蒸気圧の安定性を失うと、所定の回転数を維持していることが、要するに不可能となってしまうのだ。発電機の回転不足が発生すると、それはとりもなおさず周波数の異常となって、発電出力全体に重大な影響を与える。

　再生可能エネルギーを利用した外部電源を、どれほど大量に増やすことができたとしても、火力発電所で燃やしている化石燃料を、応分に減らす効果はまったく得られていなかったのだ。太陽光発電の買い取り量が増えていながら、消費した地下資源の燃焼量は、同じ比率で低下していた筈なのだが、結果をみると却って大幅に増えていた。この点に関する事実関係の確認を、世界中の誰一人として行っていなかった。

　直流電源が増えたのだから、交流電源の負担は減っている、とそのように勝手な判断を下したことによって、環境の復元に一定の効果がある、とそのようにすっかり思い込んでいた。省エネ節電という環境対策に於いても、これとまったく同様の経過がみられる。節電に励んだその分だけ、大気中に放出されている二酸化炭素は減っている、と未だに相変わらず盲信し続けている。このような世間の無知が、形式論に終始したパリ協定の成立を急がせた。

　交流電流による長距離高圧送電についての知識が、知識階級の間にたとえなかったとしても、この程度の確認を行うための検証作業を、実施することは誰にとっても容易な仕事に違いない。この基本的な調査と確認業務の実施を、長期間怠ったまま状況がただ悪化してゆくのを、無批判に放置容認していたのだったからこそ、対流圏内のＣＯ２濃度は、一貫して上昇し続ける結果となったのだった。過去に実施されていた一連の環境復元運動に対する監視と監督を、１９９７の京都議定書から２０１７までの２０年間に亘って、行ったことがまったくない。

　減っている筈の二酸化炭素濃度が、安定した状態で却って増加し続ける、という不毛な状況をのさばらすに任せていた。これが高等教育の高度化が生んだ、余りにも不毛な事態とその到達点。知識階級に属すると自認するひとびとは、己の錯誤による不正な認識、が生んだその責任の重大さに、未だ一向に気付いていない。これが現状なのである。その結果今年の夏は北半球全域で、異常な熱波の襲来と集中豪雨とが頻発するようになり、洪水と山火事などの自然災害による死者に加えて、熱中症によって救急搬送され、命を失う事例までもが急増する変化を招いた。

　大気中のＣＯ２濃度はその期間、当初の３４０ｐｐｍから、４１０ｐｐｍへと増加してしまっていた。百分比にすると０．０３４％から０．０４１％へと、たった０．０７％ＣＯ２排出量が増えた、というだけのことで惑星に与えられていた麗しい環境は、特異的な規模で大きく変化したということになっている。交流と直流との違いを要するに弁別することができていなかった、ということが再生可能エネルギーが増えたその分だけ、火力発電所の負担を減らしたと誤認させ、確認する義務を省略して独善的に思い込むようになっていた。

　電力会社が買い取っているからといって、それが有効利用されているとする根拠にはなるまい。減っているべき二酸化炭素濃度の反転増加、というその粗末な結果は、有力な事実誤認のその証拠となった。交流送電が実施されている総ての地域では、発電機の回転数は毎分三千回転していることが、地域を問わず義務となったのである。一秒ごとに五十回転していなければ、５０ヘルツの交流電流を発生させることはできない。周波数が安定性を失ってしまうと、高品位の電力を保ちつづけていることは不可能。このため交流電源で成り立っているあらゆる発電所は、発電装置の回転数の安定性の確保が、例外のない絶対的な義務となったのである。

　どのように優れた電源を外部に確保することができたとしても、火力発電の燃焼炉で地下資源が燃やされているのだから、大気中の二酸化炭素が減るなどということはおよそあり得ないことなのだ。どれほど優れた環境電源を導入したところで、この結果は変わりようがない。交流電流に関する基礎的な知識があれば、この程度のことは幼児教育の部類なのである。消息を最もよく知っている筈の当事者と、関連産業のすべての従業員一同は、電力会社の行動の無意味さを知っていながら、それと指摘することが即ちできない。

　電力業界の存亡はたちまち、己の生活の利益にそのまま跳ね返ってくるからだ。このような訳で利益共同体の沈黙は、これからも当分の間続くこととなる。この一連の共通の病状は、尻に火がついていながら、改善を期待することができないほど、いかにも重篤なものとなっている。どのような手立てを講じたとしても、メタンの燃焼が維持されている以上、ＣＯ２とＨ２Ｏの量産体制はこれからも果てしなく続く。急ぐべきは地下資源を用いない、未来型の電源システムの構築なのだ。その方法は複数ある。最も有効性の高い方法は、超伝導電源の完成を急ぐというその一事。

　超伝動環境が与える超電流は永久電流であることから、一度電流としてそこに与えてしまえば、液体窒素の冷熱が維持されている限り、電流を永久に循環させておくことが可能な状態となる。液体窒素は大気の７８％をしめていることから、枯渇する心配はまったくない。真空装置と再冷凍システムとを組み合わせるだけのことで、電気エネルギーはその段階で地表に於いて無尽蔵化する。エネルギールネッサンスという名称のプログラムでは、この超伝導現象を利用した新電源を、採用する計画を９７年から一貫して進めている。経過措置として疑似超伝導を応用した、誘導電源を分散配置することが、第一段階として予定されている。

　送電線を不要とするこの方法は、送電ロスをゼロにすることができるため、損失成分が極端に少ない。送電コストはゼロとなるため、電流損失も永久にゼロとなっている。地下資源を必要としない発電方式の中でも、最も効率的な電源モデルとなる。電流を循環させる必要ははじめからなく、磁場変化を継続させるその方法の特異性がこの技術のカギ。代替電源の試作開発に、それほど多くの時間はかからない。登場させるタイミングの見極め、という最後の一項目だけが、目下の最終的な起動決定のポイントとなっている。問題解決能力を失ってしまった文明は、滅び去るのが身の定め。そうならないようにするための技術開発が、国際社会の急務として近い将来浮上する時代がやがてやってくる。

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最終更新日 2021/02/04　06:11:33 AM
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