いい星つくろう

　これまでに実施されてきた温暖化防止に関する諸対策、に共通する課題といえば交流電流についての知識がゼロ、だったというその点に集約できる。交流電流は一瞬たりとも止まっていることが、そもそもできない。この事実を業界関係者以外に誰一人理解できずにいる、ということが大気中の二酸化炭素濃度を、これまで一貫して高め続けさせてきたその理由。交流電流を成り立たせている主要な成分である周波数の意味を、世界中の知識人たちが理解していなかった。この事実が節電すれば温室効果ガスの排出量が減り、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社に買いとらせれば、それだけで温暖化が簡単に止まる、とこれまで長期間に亘って、世界中を誤認に導くための動因、として機能するようなものになっていた。

この誤った理解で環境問題を捉えようとしてきた、ということが大気中の二酸化炭素濃度を、京都議定書を遵守していたその期間を通じて、着実に増加させることとなったのである。ＣＯ２の排出量は当該期間を通じて増加し続け、当時３４０ｐｐｍに過ぎなかった大気中濃度を、二十年かけて４１５ｐｐｍへと高めてしまった。減っている筈の温室効果ガスが、どうして反対に増えていたのかということについて、誰もその理由を調査しようとしたことがない。そこで仕方なく時間がかかったとしても、排出量を最終的にゼロにするということで合意した。

　国連の環境部会は、ＣＯ２濃度が予期に反して上昇した理由を、まったく調査しないまま削減目標だけを、単純に最大化するという暴挙に等しい目標を設定した。ヒトを起源とするＣＯ２排出量をゼロにする、というその目標の達成を急ぎ、原因を究明することを避けたまま、速やかに減らす努力をするという方針を定め、その新設された枠組みの名称を、パリ協定と呼ぶことと決定した。問題の所在を特定せずに対応を急ぐと、到達目標値だけを単に高めるという、内容が空疎な結論を拙速状態で導き出す。誤まった判断で満ち足りていた過去を顧みずに、遠大な到達目標だけを掲げて、目的を達成する方法を見定めずに、闇雲にＣＯ２排出量を最小化する、という努力目標を世界中に押し付けた。

　温室効果ガスの一方的な濃度上昇という既知の経過は、交流電流の性質を知らない知識階級が、周波数の意味を理解しない状態で、電力消費をただ単に減らすことでしかない節電や、火力発電所の稼働率が環境努力でどう変化したのか、という事実関係の確認を行わないまま、再生可能エネルギーの導入量を増やしさえすれば、その分だけ化石燃料の消費が単純に減る、とそう勝手に決めつけたことに由来して引き起こした粗末な結果。周波数を正しく理解していたのであれば、このような粗忽な判断を行って、失敗を重ねつづけるという事態を生む、などということは決して起きる筈のない経過であった。

　それがどのような環境対策であったにせよ、二酸化炭素濃度を減らす効果を引き出せなければ、大気中のＣＯ２濃度は一方的に増加し続ける。その事実がパリ協定を発足させた、という余りにも下衆な経過が、こうして地表へと長期大量に残された。交流電流に関する基礎的な知識があれば、このような誤った粗末な認識をもつことなど、到底考えられないことであったのだ。世界中の知識人たちは、交流電流の意味とその性質とを、未だに理解できない状態のまま、いとも暢気に過ごしているということを、パリ協定が図らずも立証してみせた、ということになるハナシであった。

　周波数で成り立っている交流電流による長距離高圧送電を実施している限り、発電装置に回転力を与えるための蒸気圧を変動させることが、まったくできなくなっているということなのである。安定性を失った周波数がブラックアウトを引き起こすことを、北海道電力が自らの営業エリアで、既に実証してみせている。蒸気発電を行っている総ての火力発電所は、再生可能エネルギーをどれほど大量に導入しても、熱源となる地下資源の燃焼量を、減らすことが要するにまったくてきない。蒸気圧が変動すれば交流電源の回転数は安定性を失い、周波数は乱れて火災発生のリスクを瞬時に高める。周波数の安定性喪失という予期せぬ変化は、電力業界がもつ送電能力を毀損する結果を引き寄せる。このためどのような環境対策を行ったとしても、化石燃料の安定的消費は維持されるため、地下資源を燃やす量を減らすことが、まったくできないということなのだ。これが温暖化を止まらないものにし、環境投資のすべてを無効にした背後の理由。

　電力会社が消費者に太陽光付加金を請求している限り、温室効果ガスの排出量はこれから先も増え続けて止まらない。地下資源の輸入量を減らすことができていたのであれば、地下資源を輸入しなければならないその理由はたちまち消える。エネルギーコストは当然下がり、太陽光付加金を課す理由も同時に消滅してしまう。そうなっていないという事実にこそ、環境投資から実効性を奪い、資本を無駄に捨て去ることで火力発電を温存し、反対に大気中の二酸化炭素濃度を、ひたすら一方的に高め続けさせてきた動因。

このような愚かに過ぎる振る舞いを当然視している以上、知識階級に温暖化を止める能力がない、とそう断じざるを得ない。電力業界が秘密主義を貫いているにせよ、交流電流についてリサーチすることは誰にでも可能であった。問題の本質がまったく見えていないときなどには、このような顛末が国という名の組織体の内部に、往々にして生じることとなるようだ。バブル経済の崩壊を起源とする、平成の三十年間を通貫する負の経過を、その先例としてここに指摘しておくこととする。