いい星つくろう

　パリ協定が目指しているその最終目標は、ヒトを起源とするＣＯ２排出量を、１００％減らしてゼロにするということ。この達成不可能なことが分かっている最高度の削減率は、実効のない温暖化防止対策を連ねてきたその結果、として国連の環境部会に制定を改めて迫ったもの。ＥＵ加盟国の一部では早速２０４０年までに、内燃機関を搭載する移動体の販売を、一律に禁止する決定が既になされた。完全な電気自動車（ＥＶ）でなければ、当該地域で販売できなくなるのだ。エンジンで走行することは固より、発電したりすることも不可能になる。これらを併用する旧式の移動体モデルは、生産してもそのすべてが売れなくなる、という国が次第に増えることを意味している。

　火力発電所でも化石燃料を燃やすプロセスが否定されるため、原子力発電方式と水力発電方式しか、電源として有効に機能しなくなる。太陽光発電は単独で電力を供給する能力がなく、風力発電も直流化してからでなければ、所定の周波数を生み出す能力を失ってしまう。電力会社が買い取っている事実があるにせよ、それを有効利用していることを示すデータは皆無。誰も確かめたことすらない、というのが実情なのだ。

電力会社が買っている以上、役に立っていない筈はない、とそう堅く思い込んでいるだけなのだ。買い取った電力を有効している事実があるのなら、消費者が太陽光付加金を負担する理由は生じていない。化石燃料の輸入量が減っているのが事実なら、ＣＯ２の排出量だけでなく電力料金もその分だけ低下していなければならない。蓄電して貯めておく手段は複数あるのだが、それはコストアップ要因にしかなっておらず、採算ラインを下回った段階で、ビジネスとして成立しなくなってしまうことになる。再生可能エネルギーだけによる電力の安定供給を、これからも堅持することができるとするなら、現状で大気中のＣＯ２濃度が一方的に増えていたのは、虚偽以外のなにものでもなかろう。

火力発電を代替する能力をもつ新電源として、予てから燃料電池に注目が集まっている。だが、水素の資源化を効率よく進めるためには、解決しなければならない課題は未だまだ多い。水素分子Ｈ２は強い排他性をもっていることから、常圧では希薄なガスとならざるを得ない。このため高圧化する必要性を、最終的に消すことができなくなっていた。この排他性の強さがあるからこそ、水素が爆発した時の威力は途轍もなく巨大化するのだ。また液体と気体の水を同時排出するため、降水量の急峻な増加は言うまでもなく避け難いものとなる。

燃焼を伴わない方式の電源でなければ、温暖化現象を止めることはできず、高温ガス炉や熱核融合炉への期待が一入高まっている。だが実用化プロセスの検討はもっと先の話であることから、具体的な進展は相変わらず未だ見られない。火力発電を続けている限りＣＯ２は増加せざるを得ず、温暖化を止めるという目標の達成は、何処まで行っても絵空事のままで終始する。気候変動要因である温室効果ガスの濃度上昇が、一定の水準を突破してしまう段階に至ると、永久凍土帯に封止されているメタンが気化するようになり、地表へと一斉にそれが放出される時がくる。メタンの温室効果は頗る高いことから、温暖化が急速に進みはじめるようになると、メタンガスの放出量が加速されることになるだろう。この段階が到来する前までに、文明は代替電源の開発を急がなｋればならず、その陥穽を速やかに実現させておかなければならない。

交流送電の特徴である電力を増幅する機能に注目すれば、配電系統をループ化する、という方法の実用化がみえてくるだろう。この計画は電中研が二十年ほど前に公表していたのだったが、実用化に着手したという報告はその後みえなくなっている。この方法なら地下資源を燃やし続ける必要性はなく、化石燃料を大量に輸入する理由は消え、国際収支の黒字増大を苦労なく図れる。発電した電力を繰り返し増幅しながら、安定供給義務を果たすことなど、容易であるため有意義な方法ではあるのだが、電力会社にとって電力料金の値下げに繋がることから、収益確保のための合理的理由を消し去る、という点で有害な要素を内包している技術ともなっていた。実用化を遅らせている理由は、おそらくここにあったのではなかろうか。

　その他の方法として超伝導応用技術を導入すれば、電流の消失防止を実現することができるため、炭化水素（メタン）を燃やずとも、一旦発生させた交流電流を制限なく、いくらでも再利用することが簡単にできるだろう。地下資源を輸入する必要性はこのシステムが完全に消すことになるため、輸入コストをゼロにする効果が引き出せる。超伝導応用技術の展開次第で、温室効果ガスの発生をゼロにできるだけでなく、経済活性を賦活することが同時にできるようにするメリットが得られる。

超伝導現象を利用する相転移トランスが普及した段階で、エネルギーコストはゼロとなるので、エネルギーコストは最小化する筈だ。温室効果ガスの発生も、自動的にゼロとなる。火力発電を放擲することがこの方法で可能になると、国家の可処分所得は一際増加することとなり、経済活性はそれだけで取り訳け高まる。地下資源を燃やして電力を大量に生み出してきた、ということがメタン分子の燃焼を世界中で急がせた、ということが大気中の二酸化炭素濃度を不必要に高め、降水量の急激な増加による洪水を多発させ、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させる、という９０年代頃から始まっていた気候変動を、否応なしに体験させられてきた世界中の人々に、そのひどく粗末な経過を与えた原因となって機能する時代を連れてきた。

　環境投資が無駄に終わっている事実を知っていながら、効果のない対策を無意味に連ねて引き延ばし、状況を自らの無知で悪化させている、というプロセスを繰り返すサイクルが既に成り立っている。無駄な環境投資を止めてしまえば、莫大な公的資本を他に転用することが可能になる。太陽光付加金を消費者が負担する必要もなければ、気候変動に関する国際条約を改訂することも不要となる。無駄な行為を無批判に続けている、というその経過が温室効果ガスの大量生産を止められずに、気候変動要因を高める結果となって、生命の多様性を最終的に奪い去る。それほど有害にして無益なだけの人的行為を、無批判に今まで続けてきた、ということが大気中のＣＯ２濃度を減らせなくし、環境リスクを闇雲に高めるという結果へと繋がったのだ。教育の高度化が生み育ててきたものとは、思考力と判断能力の同時的劣化と、批判精神の長期的不在というこの拙い事実。

電力消費を減らせばその分だけ、発電で使った化石燃料の消費量が減る、とした温暖化防止に関する誤りに満ちた法律を制定した、国会の無知と無能さに改めて呆れ返らざるをえない。物理法則に反するこの法律は、極めて有害な結果を地表全域へ強く残した。この壮大な無駄のすべてが、経済成長の足を引っ張る結果へと結びつかせた。温暖化とは要するに、電力業界の国際的な秘密主義と、再生可能エネルギーに傾倒した環境保護団体の勝手な思い込み、そして共同幻想に囚われたまま、事実関係の確認を怠っている国会の成員すべて、が誤った判断で法則に反する法律を、恣意的に成立させたことによる相乗効果の結果、として止まらない温暖化とパリ協定とを、最終的に生み落すに至らしめ過去の事実がつくりだした連なりが、この文明社会に大きな脅威で報いようとし始めた。交流電流に関する壮大な規模の世界的な無知が、これから生命の多様性を容赦なく奪い去るのは自業自得の身の定め。