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いい星つくろう

2019/05/12
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 交流電流による長距離高圧送電という既存の方法では、節電効果を引き出すことがまったくできない。地下資源の燃焼量を減らすことが、何一つできないという点で特徴的なものとなっている。交流電流は電磁誘導という方法で生み出されるものであることから、同じ方法を用いて変圧することが自在に行える。そのカギとなるテクノロジーが、電磁誘導という法則を利用したものなのだ。ファラデーが体系化したことで知られるこの方法は、交流電流の特徴を実に効果的に引き出している。その代りに電流を止めることは固より、貯めておくことすらできなくなってしまったのである。直流電流なら電池に貯蔵することができるのだが、交流電ではそれば不可能なことなのだ。ここが分かっていないと節電でCO2の発生量を減らせる、と誤ってそう思い込んでしまうこととなる。その錯誤の結果として与えられたのが、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスが一方的に上昇していた、という案に相違する結果を生んだ。

 

 交流電流をその状態で保存することは、誰にもできない。交流には周波数という不可欠の要素が関与しており、周波数を必要としていない直流方式が、電力消費をスイッチのオンオフで制御できる回路になっているように、交流電流でもそれができているかのように、いまでは世界中が誤った認識に囚われている。この誤った理解を電力業界が沈黙を続けていることで、節電が可能であるかのように思わせてきた。世界中の電力業界が秘密主義を通有するようになり、世界中の知識人たちが交流電流の消費を減らせば、火力発電所の燃焼炉で燃やしている化石燃料の消費も減る、と勝手な解釈を施して温暖化を止めた積もりになっていた。

 

 京都議定書が定める方法の総ては、交流電流であっても電気エネルギーをセーブできる、という前提に基づいていたことから、節電や再生可能エネルギーを拡大すれば、それだけで大気中の温室効果ガスを有効に減らせる、と錯誤した認識であることをそれと知らずに、意味のない節電に励ませたり、効果のない再生可能エネルギーの導入拡大を、打ち揃って競わせたりするという、愚かな行為を真顔で続けるようになったのだった。

誘導法則とも呼ばれている交流電流を生むその方法が、自然界に本来存在していなかった交流電流を、人為的に創出することを可能なものにした。十九世紀の終わり頃のことである。その後文明は長足の進化を遂げたのだったが、二十世紀が終わりに差し掛かる80年代半ば頃に、地球が温暖化しているという報告があり、世界中に危機感を与えるきっかけとなって作用した。このおよそ百年間で大気中の二酸化炭素が急激に増え、それが気候変動要因となって、生命の持続可能性に強い負圧をいま懸けている。

 

 交流を意味するACという記号は、ALTANATIVE CURRENT(もう一つの電流)の頭文字からきている。これは磁石の極性を意図的に反転させたことにより、進む電流と退く電流とが同時かつ交互に発生することに由来する。交流電流には二つの異なった電流の共存、という意味が籠められているのである。そのために交流電流は貯めておくことができなくなったのであり、一旦直流化してからでなければ蓄電することも不可能となったのである。

誘導法則では磁束を導体が90度の角度で交叉したとき、そこに電流が発生することを証明した。磁石のもつ磁束密度を高めると同時に、磁石の極性を切り替える頻度を増やすと、高い起電力を誘導発生することが可能になる。この切り替えを一分間に三千回行うと、50ヘルツの交流電流が生み出せる。60ヘルツの場合なら三千六百回転する電源が必要になるという訳だ。この磁石がもつ極性の切り替えを正確かつ定常的に行うと、東日本エリアで成り立っている50ヘルツの交流電流や、西日本のエリアで行われている60ヘルツの交流電流を、高品位で随時供給することができるようになる。

 

再生可能エネルギーからの流入電流を電力会社が購入したところで、周波数を所定のレベルに再発生させるためには、蓄電デバイスを一旦経由した上で、送電系統の電力と一致する周波数に統一しなければならないのだが、必要な措置を電力業界がとっているとする証拠はない。ただ単に買い取っているだけに過ぎず、民間が行った設備投資の現金化というに等しい。買い取った電力を有効利用しているのが事実であるのなら、それは業界の新しい収益源として機能していなければならず、消費者に太陽光付加金として請求するのは以ての外、ということになるハナシなのである。

 

節電で火力発電所の稼働率が有意義に変化した、という事実は一度も確認されたことがない。再生可能エネルギーでも同様に、化石燃料の輸入量が減ったことを示すデータは一貫して皆無。電力会社が輸入している地下資源の推移を、データで確認したとする記録はどこにもないのだ。太陽光付加金を支払っているその行為を続けていると、根拠のない請求に国民が無批判に応じたということになる。電力会社が秘密主義を貫こうと謀ったところで、真実を永く隠し通せる訳がない。その時業界の犯罪行為が確定し、国民はその支払いを確認しないで続けたことで、温室効果ガスの濃度を上昇させることに参画した、という幇助の罪に問われる惧れが将来でてくる。確認すれば分かっていた筈の事実を、何もしないで鵜呑みにしていたというその姿勢は、怠慢の誹りを免れないどころか、共同正犯となる疑いを色濃く残すものとなる筈だ。

 

 クールビズで電力消費を大量に減らしても、消費電流を誘導させている高圧の励磁電流を、電力会社がまったく減らせなくなっている以上、大気中の二酸化炭素濃度は増加する一方で将来も確実に推移する。問題の本質は火力発電所の燃焼炉のみにあり、これを全廃しない限りパリ協定の目標達成はつまり不可能。二酸化炭素の排出量をゼロ%へと落すためには、メタンを主成分とする地下資源の燃焼を全廃しなければならない。家庭用のガスの使用もできなければ、内燃機関で動く自動車にも乗ることができなくなるのだ。

 

旧来のエネルギーの殆どが、気候変動要因を促進する機能をもっており、温室効果ガスの濃度は一度も減ることなく、これからも着実に増加し続けることとなる。ボイラーも使えなければゴミも燃やせない、という時代が近い将来確実にやってくるということなのだ。新しい電力創出法を見出すことができない限り、文明に明日はない。気候変動要因が増えれば、異常気象は苛烈さを自動的に高める。ここが見えていないと、有効な対策を実現するのは覚束ない。パリ協定の有効性を高めるために、暢気に議論している時間の余裕は既にない。燃焼を伴わない方法で交流電流を生み出す術を、速やかにを見いだすことができなければ、生態系は存続すること自体が危うくなってしまうだろうう。







最終更新日  2019/05/17 09:25:24 PM
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