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いい星つくろう

2019/05/25
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 電力を効率的に生み出すための方法が、交流電源以外には存在しておらず、その制約が二酸化炭素を減らせないようにして、現在の気候変動を加速する直接的な原因となっている。発電するための方法は数多くあるのだが、エネルギーコストの優位性と発電効率の高さの二点に於いて、現状で原子力発電と火力発電を凌ぐ、期待された代替電源の開発を遅らせるその理由となった。原発の有害性は指摘するまでもなく知れ渡っており、火力発電では温室効果ガスの大量生産と引き換え、という不可避的な状況を予てから生み出していた経緯がある。この限界領域を突破しようとして、再生可能エネルギーや水素エネルギーの拡大を図ったのだったが、代替電源としての機能を発揮することが未だにできない、という困難な状況が依然として永く続いている。火力と原子力とで成り立っている商用電源のバックアップがないのなら、すべての新電源は有効性を発揮することができない、という状況に追い込まれている。電力の安定供給に恒常性が不在である、というその否定的な条件が、再生可能エネルギーに期待された機能を奪った、ということがこの文明社会に温暖化を強要することとなり、気候変動要因を年々歳々着実に積み上げさせてきた。

 

 そこでパリ協定が批准承認されたのだったが、その目標とする到達点とは、人類にとって実現不可能なものだった。ヒトを起源とするCO2排出量をゼロ%に凍結する、というその目標はどうみたところで実現は不可能。2050年までに化石燃料の輸入量をゼロにする、ということを意味するその目標を、世界中が厳正に履行するためには、電力会社のみならずガス会社や石油会社のすべてが、存続することを許されなくなるのである。ガソリンスタンドは消えてなくなり、ガス会社の配管網は文字通り長物と化し、送電線や配電線も存続することを許されない。

 

 既存のインフラとなっている仕組みのすべてを刷新しなければ、気候変動を止められなくなるということなのだ。人口は七十億人を突破するレベルに達しており、それだけでCO2の排出量は必然的に増加してしまった。自然界の圧力によって人類が淘汰される時がくるまで、適度な水準となる周辺の領域で適応するにせよ、平衡状態へとある日唐突に遷移する、ことがないとは誰にも言えない。このとき初めてパリ協定が実効性を発揮した、という評価が晴れて定まる。長距離高圧送電から離脱することができない限り、文明の衰退は確実となっており、人口の増加は強制的な反転を遅れて閲する。

 

スケールメリットを追及してきた交流の長距離高圧送電というその方法が、温暖化を止められないように仕向け、これに対応するための新電源の開発を、パリ協定が国際的に促すという展開へと切り替わる。だが代替電源の開発に遅れをとれば、気候変動による人口の低下が先行しても、温室効果ガスの大気中濃度は安定的に維持される。周波数という成分で成り立っている交流電流は、その出力を制御することがまったくできないからである。節電が温室効果ガスの逓減に無効となっているように、再生可能エネルギーもまた火力発電の関与を、拒絶することができなくなっているのである。

 

 発電システムを小型化すれば需要地に独立した状態で、小型電源を分散配置することができるようになる。その段階で高圧化する必要もなければ、変圧する理由も同時に消える。100ボルトの低圧電源でよいのだから、開発に時間はたいしてかからない。電流を増幅した状態で取り出すためには、誘導法則を活用する道が残されている。問題の本質は、とても単純なものに過ぎない。磁場変化の与え方を工夫することによって、イニシャルエネルギーを最小化する方法が選択できる。効率的な電源開発が、エネルギーコストに反映されると、環境問題の解決が経済問題の解決へと自動的に繋がってゆく。

現状はその正反対となる愚かな行為を、営々として積み重ねるているだけであり、気候変動要因を意味もなく只篤くして、経済成長の足を自らの手で引っ張る、という実に愚かしい展開を熱心に持続させている。この拙い現状のもつその意味に早く気付けば、有効解の特定とそれによる早期の課題解決を、有利な条件で進めることができるようになっていた。

 炭化水素系地下資源の輸入量を新電源で減らしてやれば、貿易収支は恒常的に黒字化し、国際収支の健全性はより盤石なものとなる筈だ。石油とガスを輸入する必要性は最終的に消滅し、国民のすべてに輸入コストの減少で得た、巨額のゲインの一部が還元できる。これは円の通貨価値をより安定化させ、国民に対する還元型の交付税となって有効に機能する。消費税を存続させる理由は消え失せ、消費促進のための交付金が分配可能な状態となり、国の税収は必然的に増加する。エネルギーの安全保障を強化しようとして、エネルギーコストを引き上げてきた過去の経緯の一切が、温暖化とそれによる気候変動を加速することとなり、文明の存続を危うくしているこの現状こそが最大の危機。

 

環境復元型の新電源の開発をナオザリにしてきた、ということが温室効果ガスの厚みを増やすこととなり、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させ、社会資産を多く失って有効需要を帯同しない、意味のない環境投資を徒に繰り返す、という無駄な投資に明け暮れしているこの現状に、指導階層の面々は未だ一向に気付かない、という愚かな顛末を歴史に残した当事者として、現代文明が強く参与したその事実を夙に確定させている。

やるべきことは効果のない節電努力の励行や、実効のない再生可能エネルギーの普及促進などでは決してなく、独立分散型の小型環境電源の開発を急ぐことのみにある。地下資源を燃やさない方法で磁場変化を与えてやれば、交流電流を生み出すことなど容易にできる。そのための方法が誘導法則なのであり、電力増幅法というものなのだ。電信柱を繋いでいる低圧の配電系統が、その有力な参考事例となっている。単一の電源から派生した誘導電力を、輸送するその途上で幾重にも増幅することができているからこそ、電信柱が延々と繋がりながら果てしなく、かつ際限なく延長しつつどこまでも伸びている。

 

電力業界が秘密主義によって国に与えた損害の規模は、今や看過し難いレベルとなった。事実関係を秘匿し続けているその姿勢が、環境投資を無駄に終わらせ、経済成長の足を引き下げる最大の要因となっている。節電で化石燃料の輸入量がどれだけ減ったのか、という事実を示すデータは一度も公開された記録がない。反対に京都議定書を遵守していたにも関わらず、大気中の温室効果ガスの平均濃度は、一貫して増加の一途を辿っている。その値が340ppmから415ppmに達していた、という事実が確定しそれがパリ協定の批准成立を急がせた。

 

要するに交流電流とは貯めておくこともできなければ、止まっていることもできないものなのだ。そこが電池などの直流電源と、おおいに異なっている最大のポイントとなっている。直流回路の場合節電は確かに有効なのだが、交流は一方通行の電路となるため、電流は最低の電位であるゼロボルト、の地底へと向かってひたすら消え去るのみとなる。これが温暖化を止まらなくさせている、根源的ななその理由。直流と交流との違いを理解していない知識階級が、善と信じて地球に与えてきたのが温暖化という変化なのであり、それが導く気候の変動要因の増加という、いかにも拙いその結果ということになる訳だ。







最終更新日  2019/05/26 05:32:22 AM
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