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この先温暖化が更に進むようになると、地下資源を燃やす行為が環境破壊活動ということになり、社会資産の暴力的な破壊という評価が定まる。テロ行為を抑止するための破防法が新たに適用される、過去に類例のない時代がやってくる。破防法はテロ行為に対する予防的な性質をもっていたが、環境破壊防止法(拡大破防法)は過去の事実に対して適用されるものとなる。物理的破壊活動のみならず、環境破壊活動全般に拡大して適用されるであろう。温室効果ガスを発生させる行為の総てが犯罪となり、すべての火力発電所が違法な存在となる。自動車メーカーや石油会社も過去の責任を問われ、ボイラー設備や焼却炉の保有も同様の扱いとなる。製鉄所や窯業は犯罪企業という位置づけとなり、ガス会社と雖も存在を否定される身分となる。
パリ協定が完全実施に移される時代がくると、世界中がこのように大きく変わらざるを得なくなる。移動体の総ては電気で動くものと成り、そのための電源は地下資源を燃やさない方式で統一される。それを可能にするための電源開発に成功した組織が、国際社会を指導する強大な権限をもつだろう。石油の利権を掌中のものにしたそのアメリカが、現在の社会体制の中心的存在となっているように。ドルは基軸通貨の座から放逐され、平和本位制という新たな枠組みで、国際経済全体を統御するシステムで統一される。平和に勝る価値の基準など本来存在しておらず、富の奪い合いが環境の劣化を推し進めて、99%を犠牲とすることによって、たった1%に過ぎない富豪を支える異常な構造を、一刀両断にしてしまう時代がその後訪れる。
CO2を発生させない方法だけが、ビジネスとして認められ、そうではないものの総ては犯罪として括られるようになる。炭化水素系地下資源であるメタンを燃やせば、温室効果ガスであるCO2が一つできると同時に、二倍の水蒸気H2Oが大気中へと同時放出されることとなる。90年代を迎えた頃から始まった、異常な降水量の急激な増加という変化は、メタンCH4を大量に燃やしたからこそ生じるようになったもの。温暖化の結果である平均気温が高くなった、という変化が定着して生み出されたものではないのだ。異常なほどの降雨量となった変化を語るためには、温暖化の結果で説明することはできず、温暖化の原因を調査してはじめて、その原因となっていたものの姿がみえてくるようになる。平均気温の上昇を以て水蒸気が増えた理由とするのは、明らかに不合理。
火力発電所で燃やしている炭化水素(メタン)が、大気中の酸素と反応したことで、二酸化炭素を一つ合成する過程で、気体の水つまり水蒸気を二倍生み出しているということが、京都議定書を遵守していた時代に、減らしたはずの二酸化炭素を、却って増産させてしまっていたのだった。交流電流は周波数で成り立っているものであることから、止まっていることがまったくできない。毎分三千回転する発電装置だけが、50ヘルツの交流電流を安定的に生み出せる。節電したからといって発電機が止まっていると思い込むのは、交流と直流を弁別する能力のない似非知識人。火力発電所は交流電源であることから、周波数を維持しておくことが義務付けられており、そのために耐えず毎分三千回転しているタービン軸が、絶対的に必要なのだ。この事情が、温暖化を止められないよう仕向けていた。
50ヘルツの周波数は磁極の数が二つなら、毎秒50回切り替わる磁場変化を、四六時中保っていなければならない。交流電流が止まっていることができなくなってしまったのは、周波数をいかなる時でも、常時維持していなければならなかったからである。これこそが温暖化が全く止まらずにいる事実の、最大の理由だったのである。交流と直流とを未だに取り違えていることに気付かない似非知識人たちが、環境投資の一切を無駄にして、温室効果ガスの濃度上昇を一方的に高めさせている。無知ほど恐ろしいものはない。環境破壊防止法の適用が、有害な個人の活動にまで及ぶ場合はあってよい。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2021/01/31 07:32:50 AM
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