208977 ランダム
 ホーム | 日記 | プロフィール 【フォローする】 【ログイン】

いい星つくろう

全1410件 (1410件中 21-30件目)

< 1 2 3 4 5 6 7 8 >

2019/02/24
XML
カテゴリ:カテゴリ未分類
   太陽光発電を増やすと火力発電所で吐き出しているCO2がその分だけ減る、と最初に思い込んだのはドイツのアーヘン在住の市民たち。この段階で直流電流と交流電流とを、既に混同してしまっていた。直流電源である太陽電池を増やせば、火力発電所が供給する交流電流の需要が減る、とそう単純に思い込んでしまったのだった。再生可能エネルギーの量的拡大で、火力発電所で燃やしている化石燃料の消費が減った、とする事実は世界中のどこに於いても、かつて一度も確認されたことがない。事実関係の確認をするためのデータを、確かめたことさえないほどなのだ。再生電源の導入拡大で、二酸化炭素の排出量が減ったことを確かめるには、火力発電所の稼働実績が応分に減っていた、ことを確認することができればよい。だが、誰もそんな確認作業を、未だに実行したことがない。きれいな電気が増えたのだから、その分だけきたない電気が減った筈、とそのように堅く信じ込んでいる。電池と名のつく電源のすべては、おしなべて直流を出力するための装置なのである。燃料電池やリチウムイオン蓄電池、そしておもちゃに使われている乾電池、などがその代表的な事例である。

 

世界中の電力供給網が、交流電流で成り立っている時代のいま、すべての知識人たちがその違いをまったく理解していなかった。直流も交流も電流であることに違いはない、という誤った理解を、錯誤と知らずに混同したまま公然と使っている。交流電流のもつその意味を、まったく理解していなかった、というそのことが温暖化を止められないものにした。現実を眺めると二酸化炭素の排出量は、環境対策に励んでいた時代に、却って増加してしまっていた。その余りにも不毛な事実が、パリ協定の誕生を急がせる結果を招いた。火力発電という方法で交流電流を生みだしている限り、温室効果ガスの濃度上昇とそれによる気候変動要因は、これから先の時代も改まることなく、着実に増加し続けて減ることはない。交流電流は本来周波数が生みだしているものであることから、止まっていることがそもできない。直流電流のようにスイッチを切ってしまいさえすれば、電流が流れ続けるという事態は発生しない、と世界中の知識人たちはすっかりそう思い込んでいる。

 

 交流電流は電気製品のスイッチを切っても、消費電流を生み出すための母体である、励磁電流を減らす効果を引き出せない。高圧側の一次側コイルを流れている励磁電流は、地中へと絶えず流れてこみ続けていなければならない、という宿命を本質的に課されていたからである。この事実が交流電流の条件を、誰にもキチンと理解させてこなかったその理由。電力業界が秘密主義を貫いている、という事実が真相の究明を未だに怠らせている。交流電源というものは発電機の回転数を減らすことはオロカ、止めることすらもまったくできないものであるからだ。この出力制御を不可能にしたその仕組みこそ、ファラデーが見出した電磁誘導の法則に他ならない。電気と磁気は常に表裏一体の関係にあることから、電流が流れている周囲には、変化を伴う磁場が必ず発生しており、その磁場が移動することで常に変化し続ける、という交流電流の条件を活用することによって、誘導法則を合理的に制御し、電気製品のスイッチをオンにする度に、回路内部に負荷を発生させるというその行為が、消費電流を適正に誘導することを可能にした。

 

節電で消費電流を減らした積もりでいても、それを生み出すための役割を担っている励磁電流は、絶え間なく地下深くへと、ひたすら一方的に常時流れ下ってゆく定めにある。環境対策として二酸化炭素を減らすためには、誘導された側の消費電流の方ではなく、誘導を可能にする側の励磁電流を減らすことが、適宜できるようになっていなければならない。だが、励磁電流を減らしたことを示す記録は絶無。誘導法則で成り立っている交流電流の性質を、利益共同体に属する組織とヒト以外の誰一人として、その意味をちゃんと理解したことがない。その状況が今もなお続いている。これが環境投資を悉く無効化してしまい、大気中の温室効果ガスの濃度を、着実に高めさせつづけることに、大きく貢献することとなったのだった。

 

 交流電流を成り立たせている最大の成分である、周波数の意味を要するに誰も理解していなかった、ということが環境投資のための資本の総てを無効にしたのみならず、莫大な損失を国に与えてきたことについて、その責任の重大さに気が付かないまま、パリ協定を批准承認する所にまで、ついに逢着してしまうという不毛な経過を辿らざるを得なかった。止まらない温暖化とは、知識階級の怠慢による敗北、以外のなにものでもないのだ。

交流電源は磁石のS極とN極とを、機械的に切り替えることによって、電流に伴う電圧の移動を条件づけることで成り立っている。交流の特徴である山と谷からなるあの波形のもつ意味は、異なった方向へと向かう、対蹠的な位置関係にある電圧の分布と移動を示すためのものであり、電流の存在を必ずしも意味していない。電圧だけあって電流値がゼロ、という奇妙な体験をしたことが、おそらく少なからぬ技術者がもっている。

 

電圧の分布を示す山と谷のカーブが、一秒間に50回切り替わることで、50ヘルツの交流電圧を生み出している。交流電源のタービン軸が毎分三千六百回転したときに、60ヘルツの交流周波数が電圧の移動を生み出す。この高速スイッチングを安定的に四六時中実施しているそのために、交流電流は止まっていることが一切できなくなったのである。直流電流には周波数が本来付随しておらず、そのまま蓄電装置に取り込むことが容易にできた。交流電流は一旦整流してからでなければ、貯めておくことが即ちできない。
 

 電力会社が再生可能エネルギーを買い取っているからといって、それが有効利用されているということにはならない。何故なら太陽光付加金という名目で、消費者から徴収する決まりが、法的に成立してしまっているからである。化石燃料を減らす効果が本当にあったのなら、地下資源を輸入する必要性など本来ある筈がなく、不利益となった部分を国民が立て替える理由は、最初からなかった筈であるからだ。買い取った電流を再販売しているのが事実なら、その収益を経営に生かすことができていなければならないのである。電力会社がやっていることとは、二酸化炭素を減らす効果がないのを承知の上で、高い価格で無駄な買い取りを続けることで、温暖化を止める努力を続けている、と国民をダマし続けることで、己の延命を謀る効果が得られるからに相違ない。その結果減っている筈の二酸化炭素濃度は、京都議定書を遵守していたその期間を通じて、着実に増加しつづけることとなったのである。

 

世界中の電力会社が故意に温暖化を急がせた、という事実が既に確定しているにも拘らず、秘密主義から脱することを、既得権益享受層は意図的に避けている。意味のない無駄で有害なこの種の沈黙は、環境投資を強制的に損失へと置き換え、気候変動をより苛烈なものにしてしまいつつある。その実効性を失っていた環境対策を継続していた間に、生じていた莫大な資本の喪失は、経済成長の機会を奪って、貧困の蔓延を加速する結果を導いた。秘密主義が生んだ気候変動の加速について、その責任を追及するステージの到来は、いつか必ずやってくることになっている。貸借関係に於ける収支決算の最終的成立を、利益共同体のすべては侮ってはなるまい。アベノミクスの成功を装った政府内閣の当該行為が、失敗を韜晦するための措置だった、ということがほどなく明かとなる。その一連の経過の詳細が、当初の段階で既に定まっていたかのようにして。







最終更新日  2019/02/27 06:28:43 AM
コメント(0) | コメントを書く
2019/02/17
カテゴリ:カテゴリ未分類

 節電が温暖化防止に無効であり続けているのと同じ理由で、省エネもまた温室効果ガスの排出量削減に、どのような効果も発揮していなかった。消費電流を減らす行為である省エネ努力が、二酸化炭素を減らしたということにはならないのだ。何故なら火力発電所で燃やした地下資源が、減った事実を判定するためのデータを、確認した事実が一例も示されたことがないからだ。地下資源の輸入量が低下したということを、数字で確認した事例は一つもない。温暖化防止努力の有効性は、これまで一度も立証されたことがない。省エネ節電と再生可能エネルギーを増やせば、二酸化炭素の排出量が自動的に減る、と世界中で未だにそう強く信じ込まれている。その結果、大気中の二酸化炭素濃度は着実に上がってしまい、削減するどころかその濃度は、より一層高いものとなってしまったのだった。

 

消費電流を誘導発生させるためには、変圧装置の高圧側を流れる一次電流が、四六時中磁場変化の担い手となって、常時地下深くに落ち続けていなければならない。この発電所が生み出した磁場変化を与えるための、高圧側の一次電流のことを、励磁電流と呼ぶことがある。消費電流を二次的に誘導発生させるためには、磁場変化を与えるための励磁電流が、共有磁場の担い手となって機能していなければならない、という事情があったからなのだ。この不可欠の条件を満たすために、電力会社は需要の有無に関わらず、常時一定量の電力供給を義務付けられている。電力会社がよく使う、発電と消費の関係が、「同時同量」であるというその表現が、虚偽であることを察知するのは容易であった。

 

交流電流は進行方向に対して時計回りに展開している、ということはアンペールの法則としてよく知られている。止まっていることができない交流電流は、流れている状態を維持することによって、誘導能力を常時発揮できるようになっている。磁場変化が不在なら、誘導能力もまた不在。誘導能力というのは変圧器の二次側のコイルに、負荷が要求する電流だけを、正しく誘導するというその仕組み。電気製品のスイッチをオンにすると、その製品の回路が要求する消費電流だけを、正確に誘導発生させるための機構、であることを意味している。省エネ活動と節電行為の双方は、いずれも二次側に発生した誘導消費電流を、安全に制御するための手段に過ぎない。電気製品のスイッチをオフにすれば、負荷が一瞬で消え電流の誘導は直ちに止まる。だがそれらの行為で励磁電流を減らす効果は、一年中ゼロの状態のままなのだ。発電出力を制御しようと努めれば、それは発電機の回転数を減らすことに他ならず、周波数変動を惹き起すその原因となって作用する。

 

節電は消費者が電気製品のスイッチを切ることによって、変圧装置から100ボルトに減圧した状態で、負荷に対応する電流の誘導を減らすための措置。この時電気製品が要求する消費電流の値が、1アンペアだとすると正確に所要の電流を、誘導発生させていた状態から、電力消費を減らして電気料金を引き下げる。だが励磁電流は定常的に流れ続けているため、環境効果など何一つ引き出せなくなっていた。電流の供給量が負荷を超えてしまうようなことはなく、また少な過ぎて電気製品が使えない、ということもおきない。電気製品のスイッチを切ると、誘導された消費電流はその場で遮断され、それ以上電力を消費することはもうおきない。これが節電と呼ばれている行為のもつ本来の意味。そこに温暖化を防止する機能など、微塵も関与していない。消費者にとって電気代が下がり、電力会社にとって売り上げが減る、という変化だけが粛々としてただ起きる。単にそれだけのこと。

 

省エネは電気製品が要求する消費電流を、装置メーカーが回路上で減らすことによって、消費者が使う電力を小さくするための工夫、であることを意味する。節電は消費電流を部分的にゼロにすることだが、省エネは消費電流の需要水準を低下させる効果を生む。どちらも電気料金を減らす程度の効果があり、発電所が供給している励磁電流を減らす効果を一切もたない。発電所が送り出している高圧側の励磁電流は、変圧器の高圧側のコイルを高密度で流れて、最終的に地下へと落ちる。こうすることによって電位差を拡大し、電流密度を最大化する効果を引き出している。接地抵抗がゼロであるというその条件が、接地電流の密度を量的に最も大きなものにする。こうすることによって変圧器の一次側高圧コイルに、励磁電流を通し続けることによって、磁場を共有する二次側の低圧側コイルに、「非接触」で消費電流を誘導発生するためのポテンシャルを与えている。

 

この仕組みが見えていないと、省エネ節電が温暖化防止に有効である、という具合に間違った思い込みを、強く抱き締めることになる。実際には誘導された低圧の二次側の消費電流を消すことでしかないため、火力発電所が供給している高圧側の励磁電流を、減らす能力など何一つ持ち合わせてはいないのだ。電気代が減ることと温室効果ガスが減ることとを、同一視してしまっていると、温暖化防止についての判断を果てしなく誤り続ける。その結果京都議定書を遵守していた期間を通じて、温室効果ガスの大気中濃度は、一貫して上昇しつづけることとなったのである。

 

交流電流についての理解が正しく成り立っていないとき、国連の環境部会が陥ったその状況に、世界中の知識人たちもそっくり陥ってしまうのだ。交流電流というものは、貯めておくことがまったくできない。この事実を正しく理解していたのなら、実効のない温暖化対策に、膨大な資本を長期間投入し続ける、という愚かな行為で経済活動を長期的に低迷させる、という粗末極まる経過を引き出す顛末など、発生していなかった筈である。交流と直流との違いを誰一人として、弁別してはいなかった、というその事実が気候変動を深刻な課題へと押し上げた。そのために失ったものの何と大きく、そしてなんと多かったことだろうか。これこそが文明が背負い込んだ、その紛れもない正視するに堪えない、ミスボラシイ現状なのである。温暖化防止に関する一連の負の経過は、教育の失敗による判断の誤りに還元できる。







最終更新日  2019/02/17 03:38:18 PM
コメント(0) | コメントを書く
2019/02/10
カテゴリ:カテゴリ未分類

 これまでに実施されてきた温暖化防止に関する諸対策、に共通する課題といえば交流電流についての知識がゼロ、だったというその点に集約できる。交流電流は一瞬たりとも止まっていることが、そもそもできない。この事実を業界関係者以外に誰一人理解できずにいる、ということが大気中の二酸化炭素濃度を、これまで一貫して高め続けさせてきたその理由。交流電流を成り立たせている主要な成分である周波数の意味を、世界中の知識人たちが理解していなかった。この事実が節電すれば温室効果ガスの排出量が減り、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社に買いとらせれば、それだけで温暖化が簡単に止まる、とこれまで長期間に亘って、世界中を誤認に導くための動因、として機能するようなものになっていた。

この誤った理解で環境問題を捉えようとしてきた、ということが大気中の二酸化炭素濃度を、京都議定書を遵守していたその期間を通じて、着実に増加させることとなったのである。CO2の排出量は当該期間を通じて増加し続け、当時340ppmに過ぎなかった大気中濃度を、二十年かけて415ppmへと高めてしまった。減っている筈の温室効果ガスが、どうして反対に増えていたのかということについて、誰もその理由を調査しようとしたことがない。そこで仕方なく時間がかかったとしても、排出量を最終的にゼロにするということで合意した。

 

 国連の環境部会は、CO2濃度が予期に反して上昇した理由を、まったく調査しないまま削減目標だけを、単純に最大化するという暴挙に等しい目標を設定した。ヒトを起源とするCO2排出量をゼロにする、というその目標の達成を急ぎ、原因を究明することを避けたまま、速やかに減らす努力をするという方針を定め、その新設された枠組みの名称を、パリ協定と呼ぶことと決定した。問題の所在を特定せずに対応を急ぐと、到達目標値だけを単に高めるという、内容が空疎な結論を拙速状態で導き出す。誤まった判断で満ち足りていた過去を顧みずに、遠大な到達目標だけを掲げて、目的を達成する方法を見定めずに、闇雲にCO2排出量を最小化する、という努力目標を世界中に押し付けた。

 

 温室効果ガスの一方的な濃度上昇という既知の経過は、交流電流の性質を知らない知識階級が、周波数の意味を理解しない状態で、電力消費をただ単に減らすことでしかない節電や、火力発電所の稼働率が環境努力でどう変化したのか、という事実関係の確認を行わないまま、再生可能エネルギーの導入量を増やしさえすれば、その分だけ化石燃料の消費が単純に減る、とそう勝手に決めつけたことに由来して引き起こした粗末な結果。周波数を正しく理解していたのであれば、このような粗忽な判断を行って、失敗を重ねつづけるという事態を生む、などということは決して起きる筈のない経過であった。

 

 それがどのような環境対策であったにせよ、二酸化炭素濃度を減らす効果を引き出せなければ、大気中のCO2濃度は一方的に増加し続ける。その事実がパリ協定を発足させた、という余りにも下衆な経過が、こうして地表へと長期大量に残された。交流電流に関する基礎的な知識があれば、このような誤った粗末な認識をもつことなど、到底考えられないことであったのだ。世界中の知識人たちは、交流電流の意味とその性質とを、未だに理解できない状態のまま、いとも暢気に過ごしているということを、パリ協定が図らずも立証してみせた、ということになるハナシであった。

 

 周波数で成り立っている交流電流による長距離高圧送電を実施している限り、発電装置に回転力を与えるための蒸気圧を変動させることが、まったくできなくなっているということなのである。安定性を失った周波数がブラックアウトを引き起こすことを、北海道電力が自らの営業エリアで、既に実証してみせている。蒸気発電を行っている総ての火力発電所は、再生可能エネルギーをどれほど大量に導入しても、熱源となる地下資源の燃焼量を、減らすことが要するにまったくてきない。蒸気圧が変動すれば交流電源の回転数は安定性を失い、周波数は乱れて火災発生のリスクを瞬時に高める。周波数の安定性喪失という予期せぬ変化は、電力業界がもつ送電能力を毀損する結果を引き寄せる。このためどのような環境対策を行ったとしても、化石燃料の安定的消費は維持されるため、地下資源を燃やす量を減らすことが、まったくできないということなのだ。これが温暖化を止まらないものにし、環境投資のすべてを無効にした背後の理由。

 

 電力会社が消費者に太陽光付加金を請求している限り、温室効果ガスの排出量はこれから先も増え続けて止まらない。地下資源の輸入量を減らすことができていたのであれば、地下資源を輸入しなければならないその理由はたちまち消える。エネルギーコストは当然下がり、太陽光付加金を課す理由も同時に消滅してしまう。そうなっていないという事実にこそ、環境投資から実効性を奪い、資本を無駄に捨て去ることで火力発電を温存し、反対に大気中の二酸化炭素濃度を、ひたすら一方的に高め続けさせてきた動因。

 

このような愚かに過ぎる振る舞いを当然視している以上、知識階級に温暖化を止める能力がない、とそう断じざるを得ない。電力業界が秘密主義を貫いているにせよ、交流電流についてリサーチすることは誰にでも可能であった。問題の本質がまったく見えていないときなどには、このような顛末が国という名の組織体の内部に、往々にして生じることとなるようだ。バブル経済の崩壊を起源とする、平成の三十年間を通貫する負の経過を、その先例としてここに指摘しておくこととする。







最終更新日  2019/02/10 04:49:23 PM
コメント(0) | コメントを書く
2019/02/03
カテゴリ:カテゴリ未分類
 

 交流電流は周波数で成り立っているため、一瞬たりとも止まっていることが即ちできない。常に発電を続けていなければならない、というそのことが深夜電力料金制度を誕生させた。電力需要が大幅に減った深夜に於いて、発電タービンの回転数を減らすことが許されない立場の電力会社は、電力需要が急減する深夜の時間帯に限って、割引料金を適用する契約を誕生させた。需要水準が下がっても一定の発電を続けていなければならない立場の電力会社にとって、需要が急減した時間帯に於ける電力供給にも、安定供給することを義務付けられている以上、発電を停止することは許されないことだった。

 

発電を継続している場合に於いても、周波数が乱れるだけでブラックアウトを発生させる、という事実を北海道電力が自ら立証したのは、つい三ヶ月ほど前のことに過ぎない。発電所は需要が急減した場合であっても、所定の発電量を維持することが義務とされ、勝手に発電装置の回転数を落とすことが、まったくできなくなっていた。ひとたび周波数変動を引き起こしてしまったなら、異なった周波数をもつ交流電流を、単線上で混在させてしまうことになかねない。長時間の広域停電が発生するのは、その結果として送電系統が安定性を失ったとき。その際短絡による火災を伴うと、電力輸送の復旧は大幅に遅れてしまう。

 

 止まっていることが本質的にできない交流電流だからこそ、低廉な深夜電力料金を制度化してでも、経営資産を換金する必要性に縛られていた。これと同じ事情が節電努力からその意義を失わせ、電力会社の収益率を大きく引き下げ、得べかりし収益を失う結果へと繋がった。電力業界はこのところ節電について、消費者に求めることをしなくなっている。交流電流の性質と限界を国民が知るに及べば、秘密主義を貫いてきた過去が罪へと切り替わる。世界中のあらゆる電力会社は、このような事情からカミングアウトすることが、永久にできない立場に置かれてしまったのである。だが大気中の二酸化炭素濃度が一方的に上昇している以上、いつかどこかで問題を詳らかにしてみせなければならなくなる、という舞台が確実に待ち構えている。それまでは真相を告白することを、敢えて避けておくのが無難である、とそう決め込んでいる覚悟がみえる。

 

 周波数に拘束されている交流電流でなければ、再生可能エネルギーを有効裏に活用することは、いとも容易にできていた。だが交流電流を選択したというそのことが、電力会社を最終的にドン詰まりへと負い詰めることとなる。交流電源は永久磁石の配置を工夫することで、一定の頻度で電流が流れ出る方向を切り替えている。このようにして磁場を変化させると、起電力を生み出す効果が容易に得られる。更に磁束密度の設定次第で、その効果を人為的に高めることも可能になる。この複合効果を利用することで、変圧が可能な交流電流を、自在に誘導することができるようになっている。

 

交流のメリットは変圧が容易である、というその一点に尽きる。昇圧することで電流値を引き下げれば、送配電線上で生じる電気抵抗で失う熱損を、大きく減らせるからである。高圧化すればするほど長距離送電が有利にできる、という特徴があるということが世界中で評価され、エジソンとテスラによる直交論争で、テスラが主張する交流に軍配を上げる結果を齎した。だがそのことがいま、温室効果ガスの濃度上昇を加速させることともなったのである。

 

 変圧が自在にできる交流電流は、電力輸送にとってたいへん重宝なものとなり、その特性を生かすことによって、収益を効率よく高めることが可能となった。アップトランスとダウントランスを組み合わせると、電力を再生産するだけでなく増幅効果さえ引き出せる。電信柱を繋いでいる配電線は、単一の電源が生み出した電力を、補給することなしに延々と、山頂や津々浦々の隅々にまで、果てしなく伸ばすことを可能にした。励磁電流をゼロボルトへと引き込むことで電位差を大きくとり、電流密度を最大化する効果をうまく引き出している。高圧側の励磁電流を接地させても、ほぼ等量の電流を二次側に誘導することができるため、電流の再生産と増幅操作の同時利用が可能となった。

 

変圧装置は誘導電源という機能をもっているため、一次側コイルに電流を流すと、二次側のコイルに同程度の電流を誘導することができる。同じ方法で、増幅する効果も同時に引き出せる。周波数変動が発生してしまうと、変圧装置を含む送電システム全体が機能しなくなる。このためどんなに優れた外部電源を導入したとしても、火力発電所で燃やしている化石燃料の消費量を、まったく減らすことができなくなっていた。周波数とは、回転数が定めるものであるからだ。再生可能エネルギーを有効に機能させるためには、火力発電所で燃やしている炭化水素(メタン)を減らさない限り、どのような環境性能も発揮できない。この事情が環境投資から有効性を奪い去り、投下した資本のすべてを損失へと変更し、温室効果ガスの濃度上昇を確実に進めさせている。火力発電所で燃やしている化石燃料を撤廃しない限り、温室効果による気候変動は募り続けるだけとなる。







最終更新日  2019/02/05 09:19:21 PM
コメント(0) | コメントを書く
2019/01/27
カテゴリ:カテゴリ未分類

 風力発電システムはその構造上、おしなべて交流電源とならざるを得ない。発電装置の回転数は風まかせであることから、周波数を安定的に維持することが困難、という根源的な問題を払拭することができない。このため発生させた交流電流を、直流電流へと一旦変換してからでなければ、蓄電デバイスに取り込むことができない。ところが事業用のウィンドファームのすべてには、電力貯蔵用の設備が見当たらない。電力会社が買い取った品位の劣る交流電流を、自社で採用した既定の周波数に統一している、という事実は確認されたものが一つもないのだ。

 周波数とは電源に備わるタービン軸の回転数で決まるものであり、毎分三千回転することで50ヘルツの交流周波数を生み出す。60ヘルツなら三千六百回転しているということになる訳だ。この周波数が安定性を失って乱れると、先般北海道電力で生じた広域停電、つまりブラックアウトを引き起こすリスクが高まる。このため火力発電所では発電用の蒸気圧を、常時一定の状態に保っておかなければならなくなっていた。これが節電努力を無効にしただけでなく、メガソーラーやウィンドファームなどの、事業用設備投資の総てを環境効果のない、まったく無駄なものへと決定づけた。

 

 実効性を失った環境投資はおしなべて資本喪失の原因となり、期待された環境性能の高さを意味のないものにしてしまう。集約した資本を無駄にしただけでなく、初期の成果も導けないという不毛な結果を、環境投資全般へと押し付けた。京都議定書が定めた削減義務を、世界中で履行していたその期間を通じて、温室効果ガスの濃度は一向に減ろうとせず、却って上昇し続けるという経過を確定させた。温暖化対策から実効性のすべてを奪っていたのは、利益共同体と呼ばれている交流電流の意味、を知らない指導的立場にあったすべての階層、及びエスタブリッシュメントと呼ばれている、既得権益享受層からなる一連の隠然たる勢力。中でも環境省に於いては、再生可能電源が生み出した電力と、節電で減らした電力消費の合計とを積算し、その合計を削減数値と見做すことによって、二酸化炭素の排出量を実効値ではなく、机上で行った積算値に振り替えて、名目的に減らしたということにしていた。計算値と実効値とを意図的に混同している、というその事実をみれば止まらない温暖化が、未だに続いているというその理由を、理解することができるようになるだろう。

 

 発電で消費した化石燃料を、再生電源の導入拡大と、節電で同時に減らしたことにした、ということが温室効果ガスの大気中濃度を却って高めさせた、ということになる単純なハナシであった。誰もその事実を過去に指摘したことがない、という粗末な経過が京都議定書から実効を奪い、気候変動要因を放置容認することを長期間許すこととなった。周波数の意味を知っていたのであれば、節電や再生電源の拡大などで、二酸化炭素を減らせないことくらい、指摘するまでもなく理解することは容易にできた。指導体制に参画する知識階級でさえ、交流電流の意味を未だに知らない、ということがそこからはよく見えてくる筈だ。交流電流について知識人たちに質問してみれば、認識のレベルがたちどころに分かるだろう。交流電流の意味や周波数や正弦波のもつ意味と、交流が何故ACと呼ばれているのか、という大まかな理解度がその場で直ちに明確になる。

 

 火力発電所が燃やして化石燃料の消費量の推移と、再生電源の導入量及び節電時間の総和との関係性が、一致しているか否かを確認せずに、温室効果ガスの濃度を意味のない行為で希釈したことにして、環境の復元を果たした積もりになっている。世界中の環境保護団体と環境問題の研究者とが、打ち揃って交流と直流との違いを弁別せずに、独善的に混同していたということが、CO2の排出量を最終的にゼロにする、という目標を定めたパリ協定を、一斉に批准しなければならなくさせた、という顛末を現代史に刻み付けた。

パリ協定が定めた実現不可能な努力目標を、改めて設定しなければならないほど、温室効果ガスの濃度上昇は、いまや深刻な課題となってしまっている。環境投資の一切が資本の無駄となったのみならず、再生可能エネルギーに対する設備投資を無効にし、時間のロスをただ単に積み上げるための理由を増やした。平均気温は今後急峻な上昇曲線を描くことが予想され、海面水位の上昇は緩慢だが着実に続くこととなる。異常気象は苛烈さをより増幅し、自然災害の被害を急速に拡大する方向へと推移する。降水量の増加はさらに高まり、CO2の25倍も高い温室効果をもつ、永久凍土に埋もれていた大量のメタンが、いずれ気化して大気中へと大量に放出される時が必ず訪れる。

 

交流電流と直流電流とを混同したまま、誤って理解していた世界中の知識人たちが、温暖化を止める確実で有効な方法を、「知識の質的劣化」というカタチで見失っていた。解釈という方法で成り立っているモノのすべて、は真実から遠くかけ離れていくばかり。これは宗教に固有の古典的問題であると同時に、環境の問題でもあったという結果へと最終的に結びつく。信仰は間違いなく尊いものだが、宗教は必ずしもそうではない。意識の特定の方向への意図的な誘導が、問題を複雑で解決不能なものへと自覚なく押し上げる。それは、洗脳のプロセスとよく似ている。対立の構図はこのような背景に裏打ちされ、表と裏の模様の違いを意図的に使い分けることによって、刷り込み効果をそれと意識させることなく定着させ、利益共同体の温存と拡張を図ることに貢献してきた、という歴史の流れが強い影響力を、いま現実へと及ぼすようになっている。人の世の本質というものが、そんな具合に過去を取り込んで、現在に変容を強いる作用を生み出している。







最終更新日  2019/01/27 07:20:36 PM
コメント(0) | コメントを書く
2019/01/20
カテゴリ:カテゴリ未分類

 キャッシュレス経済圏で統一された国の機能は、固有の脆弱性を備えたことによって、新たな危機を招来する可能性を一層高める。電力供給システムを成り立たせている基盤の機能喪失や、通信機能の恒常性が何らかの事情で、維持することができなくなったとき、政治機能と経済機能のすべてを同時に失うこととなる。敵対視する国家との間にできた危うい関係性を、その国が常に強いられているというケースでは、電磁波攻撃を避ける防護体制を築いて置かない限り、国家機能の麻痺という状況が、突発的に出現する事態となったとき、当該地域に於ける生産基盤と生活基盤の一切は、一瞬でその能力を完全に失ってしまう。

 

  意図的な作為による電磁波攻撃を蒙ると、電子的な機能のすべてがたちまち消えうせる。取引の総ては直ちに無効なものとなり、どのような買い物もできなくなってしまうだろう。現金決済でなければ取引は成立しなくなり、信用を前提とする担保能力は一瞬で消失する。

 このようにして強力な磁気の乱れが意図的に与えられたとき、当該地域では都市機能のすべてが、その場で役に立たない状態へと陥る。核実験を続けてきた結果山塊崩壊を引き起こした北朝鮮が、次の手段として狙いを定めている電磁波攻撃を実施するに及べば、磁気嵐の強度によって異なりはするものの、到達地点の全域を電磁的に破壊する結果を即座に招く。電子化を進めてキャッシュレス決済が高度化すればするほど、電磁波攻撃の威力はより大きく、そしてより強いものとなる。
 この危険性を事前に察知することができなければ、戦争という名の旧来の物理的な破壊活動、ではないまったく新しい別の方法、即ち電磁的な機能不全を惹起せしめることにより、破壊活動の被害を巨大化するリスクをより高める。電子決済機能が成り立たなくなった社会では、現金決済か物々交換という方法でしか、必要なものを手に入れることができなくなる。

 

 電子機能の麻痺という状況の出現は、国家の存立を極めて危ういものにする。過去の天変地異を振り返ると、強制的な孤立を否応なしに迫られていた。これが人為的に長期間続くようになったとき、攻撃を加えた側に生殺与奪の権が付与される。

 物理戦から経済戦へのシフトが、米中間でいま実験的に行われている。対立を極めたその先に待っているのが、この電磁戦へのシフトによる新たなる敗者の創出となるだろう。その特徴は都市機能と国家機能の同時的麻痺、という状態の強制的出現に他ならない。このリスクを度外視して先端技術の実現を急ごうとするのであれば、それは敵に自らの脆弱性を、率先して教える行為となるばかり。

 21世紀に入って既に20年近くが経とうとする現在、核兵器を保有しようと謀る国家は未だに後を絶たない。臆病者ほど核の保有に執着する傾向を強く持ち、それがなければ安心できないという統治者が、国民に軍事予算の増加という経済的な犠牲を強いることで、抽象的な安心感を補償する慣行を今に成り立たせている、ということになる経緯がここにこうして残された。

 

 これが重層的に寄り集まって、良かれ悪しかれ、世界全体に現在の逼塞したこの状況を強いている。物理戦を極めたその果てに待っているのは、生命を不在にしたことで登場する、意図せざる静謐以外に何もない。主語を用いなければ成り立たない日本語以外の言語と、それによる文化が重なりあってできた歴史の綾が、対立と抗争を地表に於いて、いま欠くべからざるものにしてしまっている。その意味で一人称を多用する言語文化が国際標準とされている限り、力による統治を避けることは不可能であり続ける。

 エゴは一人称に寄生する、疑似的だが本質を露出した、生命体の意思表示に他ならぬ。主語を意図的に省く文化を洗練させてきた、この国の言語体系は曖昧であることの利点を生かし、エゴの所在を韜晦する技を磨きあげてきた。その結果曖昧な表現とならざるを得なくなり、それが忖度する文化を醸成する風土を生みだした。

 

 日ノ本の民の祖先たちはエゴを悟られることを恥じと心得、一人称を工夫することを弛みなく繰り返してここまできた。そのため世界中のあらゆる言語では一人称が一つしかなく、多数の一人称に多様性を賦与することで、主語を意図的に省くという文法を、ついに拵えてしまうことに成功した、というのが日本語のもつ潜在的な力となった。

 その意味でエゴの所在を敢えて不明確にしてきた、ということが恒久平和を実現する時代に相応しい言語である、ということになり、それが日本語を将来の中心軸とすることに繋がってゆく。世界中から日本文化に対する再認識の波が、このところサブカルチャーの分野を中心として、急速に広まっていくようになったのは、相応の訳があってのことなのだ。

 

 世界の公用語として最もふさわしい言語である日本語には、エゴをひた隠しにするという、ゆかしい文化がその根底に潜んでいる。幼児教育の段階から日本語を利用するなら、エゴのぶつけ合いという一人称を多用してきた総ての言語文化から、一歩抜きんでた思慮のある認識を、独自の文化として紡ぎ出すことができるようになる。日本語以外の言語を共通の公用語として採用している限り、一人称同士の衝突はどこまでも競りあがってゆき、協調性を紡ぎ出すことなど困難なままとなる。

 日本人の多くが英語の学習を、意識することなく避けるようになったのは、先祖伝来のエゴの表出を恥とする、その文化を洗練させてきた結果であろう。日本語以外の文化圏に於いて平和の実現を希求するのは、自家撞着ということになる単純なハナシであった。エゴの所在を明確にするという、文明が慣れ親しんできたその方法は、問題を単純化する効果を生み出しはしても、問題の解決を却って難しくすることにしか役立たない。







最終更新日  2019/01/20 05:39:21 PM
コメント(0) | コメントを書く
2019/01/13
カテゴリ:カテゴリ未分類

 温暖化防止対策を一貫して誤り続けてきた、ということが気候変動を加速して、自然災害による損失を拡大させたのと同様に、アベノミクスと呼ばれている経済対策を採用したということが、この国の経済をリセッションへと陥らない程度のレベルに保たせ、エコノミストを自認する知識階級一同に、あたかもそれが成功したかのように思い込ませる、ことに何の抵抗も抱かせずに政権を維持することに寄与した。

異なった分野に跨る複合状態で進行する、環境と経済に関する同時的な劣化、というプロセスに纏わる特徴的な関係を、政策判断の意思決定を迫られた指導体制に、決断を急がせたその段階で選択の余地が既になかった、という逼迫した当時の状況下で、かねて懸案となっていた8%への消費増税を、なりゆきで実現させてしまう結果が残された。

 

 六年間で420兆円規模の流動性を供給しておきながら、経済成長率は海面すれすれの低空飛行、という状態で相変わらず低迷させている。日銀には異次元緩和を維持すること以外に、残された選択肢など始から残されてはおらず、政府内閣に三本の矢が景気対策としてどう有効化されていたのか、ということについて事実関係の総括を、相変わらず長期間避け続けさせている。経済成長が記録的な長期間に及び、それが過去の実績を超えるほどになっている、という点を根拠に経済政策の成功を吹聴してみたところで、それが420兆円規模の資本を投下して得た最終結果である以上、経済対策が成功した根拠とするのは、指導体制が備えて然るべき品性として、まことに不相応なものであると指摘せざるを得ない。

 

 環境対策として過去に投じてきた資本の総額は、積算してみる気にならないほど、極めて莫大な規模へと達している筈なのだ。環境投資の悉くが失敗に終わった、とするその事実は大気中の二酸化炭素濃度の一方的増加、という変化の結末が如実に手際よく証明していることである。環境投資が間違いなく成功していたのなら、CO2の排出量は大きく低下していなければならない。その事実を誰もが認めるようになっていなければ、投資の波が押し寄せてくるようなことは起きない。

 

世界経済が大きく低迷している現在のこの状況下で、余剰資本は行き場を失って、株式相場や金融相場や為替相場などへと集中することしかできず、かといって金相場では変化の度合いが余りにも緩慢でありすぎる。利益を出しやすい分野へと偏って、資本は好選的に輻輳するという傾斜を強くもつ。価値の担保を必要としない信用経済の分野に、資本力を集約して収益を最大化しようとする行動が、このところ頓に顕著にみられるようになっている。投資が再投資を繰り返す、という狭い範囲で限定された循環系のサイクルが、未だにリスクの発生に配慮することなく、世界市場で共通に成り立っている、というこの現状こそが破滅への道を急がせる。 

温暖化防止対策が無効となっている、ことに当初から警戒感を強めていた、マネーゲームの参加者たちが、絶好の投資機会を見逃す筈はない。「実効なき温暖化対策」と90年代末頃から揶揄されていた経緯に学んでいたのであれば、環境への投資がリスクそのものである、と理解するのは当然のなりゆきであった。

 

 パリ協定の実施が制度化される時代がくると、火力発電所は存立することが最早不可能となる。再生可能エネルギーは火力発電が不在となった段階で、その能力の限界を曝け出す。発電出力の安定性を恒常的に保つためには、蒸気発電という文明が産業革命以来、永く慣れ親しんできた方法以外、おしなべて無効なのである。交流方式の長距離高圧送電というインフラは、出力変動を惹起した段階で、ブラックアウトを瞬時に引き起こすことがあり得る。

 蓄電デバイスを多用すれば緩衝効果は得られるにせよ、エネルギーコストの増加は避け難いものとなる。経済成長は電力供給能力次第で、加速することもできれば減速することともなる。電力供給能力が何かの都合で止まってしまったら、信用経済は一瞬で成り立たなくなってしまう。キャッシュレス決済は不可能になり、経済行為の総ては現金決済でなければ、完全に機能しなくなる。電力供給系が維持されているとしたところで、通信機能が損なわれてしまったなら、広いエリアで決済機能が一斉に麻痺してしまい、あらゆる経済活動が停止せざるを得なくなる。電気製品や電子機器などの一切は、電気がなければ只の箱、携帯端末も通信機能が失われたら、何の役にも立たない只の板、同然のモノに帰す。

 

 キャッシュレス型の経済体制がもつ脆弱性は、そこにある。電力供給系に何らかの問題が発生したとき、すべての経済行為が実行不可能となり、場合によっては国家規模の麻痺状態が、復旧するまでの間暫く続くこととなる。信用経済を成り立たせているのは、要するに電気エネルギーなのである。電力を確保できていた場合でも、通信機能に突然問題が発生したら、カード決済など一瞬で不可能になる。現金決済に軸足を置いた現在の日本経済のあり方こそが、異常事態の際の復興を無理なく早める。

大規模地震の際にはライフラインがすべて途絶し、通信機能は電池の残圧が多くても、回線の状態が健全性を失えば役に立たない。その好例の一つとして、先般発生したソフトバンクの通信ダウンを指摘しておきたい。経済活動の軸足は現金決済にしておく方が、より安全なのだ。キャッシュレス経済への無批判な移行は、国家活動の完全な麻痺を、時と処とを問わず、呆気なく引き起こすリスクを高める。その意味でパリ協定の完全実施には、技術的な限界があるのみならず、応用分野に於いてもまた、重大な課題を多方面に残すこととなる。







最終更新日  2019/01/13 06:22:09 PM
コメント(0) | コメントを書く
2019/01/06
カテゴリ:カテゴリ未分類
 交流電流に関する正しい理解とそれに基づく健全な認識を、世界中の知識人たちのすべてが例外なく失っている。この事実にすら実のところ、まったく気付いていない、というのが世界の現状なのである。簡単に止まっていた筈の温暖化現象は、そのためにいつまでたっても悪化し続けている。消費者が電力需要を消してしまいさえすれば、大気中の二酸化炭素はその分だけ確実に減る、というこれまで永くそう信じられてきた大前提は、誤っていたことが判明した瞬間に、たちまち意義を失い崩れてしまった。パリ協定とはその段階で萌芽した、過ちに充ちた過去を糊塗するための、急ごしらえの新らしい枠組みのこと。


交流電流には周波数という、欠くべからざる重要な成分で成り立っている。タービン軸に装着された永久磁石を高速回転させることによって、磁束密度とそれが円運動する量的割合によって、電源が内包する磁界に生じる変化を導き、高い起電力を誘導するという仕組み。その段階で異なったベクトルを持つ、二種類の電流を同時に生み出している、というのが交流電流なのである。交流(オルタナティブ・カレント=AC)というその名称と略号は、磁界に生じるもう一つの電流の存在を意味する。

  右と左へと同時に向かう正反対に異なった二種類の電流が、交互に出現する電流を生み出すことから、交流電流と呼ぶようになった。交流電流は磁場変化の割合が高いために、変圧が容易で高圧化することが簡単にできる。長距離送電を実施するためには、できるだけ高圧化した方が、電流損失を小さくすることができるので、送電効率のよいシステムを成り立たせ易い。電力は電流と電圧の積であることから、一方の増加は他方の低下となって顕在化する。電圧を高くしてやれば、電流値を小さくして電気抵抗で失われる電流の値を、大きく減らすことが可能になる。電流値が小さければ小さいほど、送電途上で熱となって消えてしまう電流は大きく減る。熱損を最小化するために高圧化を実施すれば、より多くの電流をエネルギーとして、高度利用することが可能になる。 


交流電流とは要するに、送電するための技術なのである。交流から電気エネルギーを取り出すためには、事前に直流化しておかなければならない。そのために電気製品の回路には、整流するための素子や脈流を消すための複数の素子が、数多く散りばめられている。平滑化を行うことで電圧振動を無害化し、回路を流れる電流電圧のもつ波の変化をなくしてやれば、その状態を安定的に保たせる平滑化が成り立つ。


交流電流がもつ固有の波形は、電圧の移動形態を指し示すものであり、水平線を境にして突出した山側の波を、右に流れようとする電流だと規定したとき、左に流れでる電流を谷側の凹んだ波が担当する。正弦波が示しているあのなだらかな曲線は、水平線をゼロボルトへと位置づけ、それぞれのピークを140ボルトに保つことで、上り下りの工程ごとに平均で100ボルトとなるよう、その電圧の移動形態を円滑に制御している。交流電流というものは周波数の関与が、欠くべからざる必須の条件として予め定められている。このため周波数変動がひとたび生じると、発生させた電流を安全に使いこなすことが、たちまち不可能な状態となるリスクを常に孕む。そのために不測の事態に陥ると、広域停電と呼ばれるブラックアウトが発生する。昨年秋に北海道電力で発生させたブラックアウトが、その代表的な日本での最初の事例となった。
  総ての火力発電所は節電実施の有無や、再生可能電源の能力拡張の度合いに関わらず、化石燃料である炭化水素の燃焼を、量的に調節制御することがまったくできない。その事実を業界が長期間隠し続けている、ということが温暖化をのっぴきならないレベルへと、これから急速に押し上げることとなる。


交流電源の本質は磁極のSとNとを強制的に切り替えることで、磁束の向きを人為的に相互に反転させ、その変化を常に維持するためのスイッチングを、四六時中行っているよう条件づけた。起電力を生み出すための磁場変化の量を、交流発電機のタービン翼に担わせ、電力の安定供給を世界規模で維持する、そんなシステムで電力ビジネスが統一された。温暖化を止めようとして節電に励んだり、再生可能エネルギーを大量に導入したりしてみたところで、火力発電所の燃焼炉の火を、電力業界は例外なく保ちつづけていなければならないのだから、温室効果ガスであるCO2を減らす能力など、当初から失なわれていたのである。電力業界はその事実を相変わらず、口を固く閉ざして黙り込んでいる。これが京都議定書の定めた方法で、二酸化炭素をまったく減らせなくした原因となり、反対に大きく増やしてしまったその理由となった。



世界中の物知りたちが寄って集って、温室効果ガスの濃度上昇を自ら加速させている、ということになる実に浅はかな経過が、このようにして善と信じて、哀れにも精力的に生み落されるようになっていた。膨大な情報量を誇っている知識階級が、交流電流のもつその意味をまったく理解していなかった、ということが止まらない温暖化と、気候変動が生む自然災害の狂暴化とを、自らの手で引き寄せる経過を拡大させた。文明が陥ったこの愚かさに気付き、そこから大いに学ぶことこそが、新文明の登場を急がせる契機をつくる。無知は、まことに禍の種。業界関係者以外にこの間の消息を知る知識人は、未だに皆無。増え続ける温室効果ガスの濃度上昇、という経過の事実は真相を雄弁に物語っていたのだった。これこそが教育の高度化に邁進してきた、現代文明の当座の到達点となった、その荒れて寂れた岸辺の光景なのである。

これまでに文明が失ってきた富の総ては、ヒトによる事実誤認とそれを生み出した強固で身勝手な思い込み、などが独善的な確信を盲目的に信仰させた、特異な偏りの傾斜をもつ無自覚な集団を、指導体制へと無批判に押し上げてきた、その過去の連鎖が引き起こした余りにも粗末な結末。問題認識能力に課題が何もなかったのであれば、バブル経済の破裂崩壊など発生せず、その後の不作為の三年とそれにつづく失われた十年、それを倍増させた国会の判断の誤り、そして不毛な所業が生んだ粗末な経過、のそれぞれに対する指導者への、国民の諦念とそれに基づく無関心と、無防備で無批判なままの信頼を前提とする依存体質が、十年だった損失の時代を三倍にする結果へと、いましも結びつけようと鬩ぎあっている。


平成末期の異次元緩和を包摂する、新経済政策などに纏わる誤りの連鎖など、起きる筈のない損失に満ちた不毛な時代を、否応なしに次々と実現させてしまった、諸事実のマスを思い起こす必要がある筈なのだ。その自覚がまったく窺えない。まことに訝しいことである。 

その罪業の底深さと重さの両方が重大な結末を国民へと、これから押し付けるよう作用することになる。リバウンドとはまさしく、そのようなものであるからだ。長期的な経済の低迷という、これらに代表される一連の荒んだ現実こそ、なにより雄弁なその証人としての強烈な意味をもつ。国の活力を奪った当時の指導体制にあった全員が、犯意の自覚なき選良という立場を維持した。その罪の自覚の欠如という状態が、89年以降三十年経った今でも、かけらほども見当たらない状況にある。

交流電流に関する無知と同じ程度の劣った経済認識能力を、知識階級が当時もっていたということが、平成と呼ばれてきた時代のかくも長き、国民にとっての不幸を未だに与え続けている。世界が共有する将来の縮図のデッサン、としての固有の意味と価値とを、環境対策と経済対策のそれぞれが同じ程度に抱え込んでいる。止まらない温暖化という分厚く高いその壁は、文明の限界を物語るその格好の証拠、となって今後広くことある毎に引用されることだろう。自覚なき指導体制が抱きしめている錯誤ほど、国民にとって有害なものは外にない。








最終更新日  2019/01/06 06:01:51 PM
コメント(1) | コメントを書く
2018/12/30
カテゴリ:カテゴリ未分類

 世界中に設けられている火力発電所のすべてが、温暖化の原因であるCO2と呼ばれる温室効果ガスを、ただ単に増やすことしかできなくなっている。有害な気体を減らすことがまったくできない、という絶対的条件が交流送電の今や宿命となってきた。起電力を誘導して電力を取り出すためには、磁束密度の与え方と安定的な磁場変化の量的維持とが、それぞれ同時に必要なことなのだ。磁束密度は永久磁石の能力に依存し、磁場変化の量的維持を保っているのが、発電機に備わっているタービン翼を、効率よく安定的に回す運転能力のことである。火力発電所ではその運転能力を、化石燃料を燃やすことで得ている。この事実をこれまで温暖化の根源、であるとして指摘していながら、その排出量の削減を、監視して事実関係の確認を、行ったとする記録は一例も見当たらない。問題の本質を見落としていながら、再生電源の普及拡大や節電などで乗り切れる、と世界中がそのように未だに固く思い込んでいる。

 

 誘導法則を顧みると、起電力は磁束密度と磁場変化割合に準拠する、ということになっている。発電装置に磁場変化を与えるための回転運動能力は、火力発電と原子力発電の場合、高められた蒸気圧をその原動力として用いている。それは蒸気機関車とまったく同じ仕組みとなっており、交流電流に備わる周波数とは、磁石を回転させる円運動の能力で一義的に決められる。毎分三千回転する電源の場合、50ヘルツの交流電流を生み出す能力をもつ。三千六百回転する電源の場合なら、60ヘルツの周波数をもつ交流電流を生み出せる。この回転数が安定性を僅かでも損なうと、電流に周波数変動を引き起こし、電流をたちまち価値のないものへと貶める。使えない交流電流は有害な変化を帯同しており、周波数の安定性を失った電流を、可及的速やかに遮断してしまわなければならない。そのために所謂ブラックアウトが発生する、という仕組が送電ネットワークに隈なく、至る所にまで張り巡らされるようになっている。

 

 止まっていることがそもそもできない、交流の長距離高圧送電がインフラとなっているのだから、周波数のレベルを安定的に維持しておくために、地下資源の燃焼量を減らすことが、まったくできなくなってしまったのだった。太陽光発電パネルを広く大量に敷き詰めたとしても、火力発電所の燃焼炉で地下資源が安定的に燃やされているのだから、大気中の二酸化炭素が減る道理など、はじめから無かったということなのである。その間の消息を最もよく承知している電力会社が、その事実を指摘せずにひたすら例外なく黙り込んでいる。その秘密主義という世界共通の対応ぶりが、京都議定書をパリ協定へと書き換えさせた。京都議定書が推奨していた再生可能エネルギーには、二酸化炭素を削減する能力がまったく付随していなかった、ということが実証されてしまったのである。交流電流というものの総ては、要するに止まっていることが、本質的に不可能だったからである。この部分を要素化することを、世界中が怠っていた。

 

 京都議定書の有効性を証明するためのたった一つの方法は、再生電源の量的拡大と火力発電所で消費する化石燃料との割合とが、正しく対応していなければならない、ということだけであったのである。京都議定書では太陽光発電で発生させた電力量と、火力発電所の負担軽減の割合とが、すべからく一致している、という大前提で環境性能の高さを、国連の環境部会が率先して認めていた、ということがCOP3からCOP23までの二十年間で、CO2濃度を340ppmから415ppmにまで、大幅に高めさせてしまう結果を招いた。

 

 国連の環境部会が判断を誤ったのは、交流電流の意味とその特徴を、ただ単に理解していなかったからなのだ。交流と直流とを混同したまま、交流電流を消費者による節電や再生電源で減らすよう仕向ければ、火力発電所の負担が応分に減ると即断し、止まっていることが不可能な交流電流を、止めてしまったのと同様の効果が得られれる、と頑なにそう思い込んでいる始末。既存の環境対策を続けていれば、温室効果ガスの大気中濃度がその分だけ長期的に減る、とそう独善的に錯誤してしまっていた。直流は回路を形成することで、誘導電流を引き込むことができるので、スイッチを切れば電流の誘導は直ちに止まる。その結果電源に残されたエネルギー密度は、保たれて減ることはない。ところが交流電流には、円環状の回路を構成する能力はなく、線形の電路という形態を常時とるよう条件づけられている。交流を直流化するために、電気製品の内部で整流と平滑化を行って、電圧振動を排除した状態に統一しなければ、回路を形成することは基本的にできない。

 

交流電流を誘導するための方法は、電位差を最大化するということなのであり、減圧を施した後で負荷を発せさせると、電気製品の直流回路へとその段階で、適正な電流だけを呼び込めるようになっている。そのような仕組みに統一することで、送電電流の移動密度を同時に最大化する、という点で特徴的な違いを交流電流に与えている。その方法となっているのが接地技術なのであり、ゼロボルトへと電流を流し込むことによって、磁場変化を与えるための励磁電流の密度を高め、効率のよい送電を変圧工程で実施できるようになっている。

 

 電力業界の通弊となっている世界規模の秘密主義、というものが交流電流の性質を韜晦する効果を与え、それがもつ増幅効果を利用して、電力業界に高度な収益を与えたばかりか、温暖化防止対策のすべてから有効性をはぎ取った。その結果環境投資の一切が経済効果を生み出す能力を失い、無駄な損失をただ単に高く積みあげて、有効需要の創出に悉く失敗する、という拙い結果を地表へと残す制度を盤石なものにした。この一連の粗末極まる経過を確定させたということが、電力業界にカミングアウトする機会を失わせ、事実関係を否定することもできなければ、肯定することもまたできない、という状況へと自ら陥ってしまう経過を導いた。

電力業界が目先の利益に強く囚われていた、ということが止まらない温暖化を生み出しただけでなく、経済を浮揚させるチャンスも手放すよう方向づけた。欲の絡んだ無知(恥)に基く執着が強ければ強いほど、嫌悪すべき結果をより強く残すこととなる。このようにして文明は、この先も低回し続けることとなったのであり、緩慢な衰弱から逃れられなくなってゆく定めとなった。運命というものの与えるその変化とは、主体の知性に追随して、臨機応変に顕在化するものであるようだ。







最終更新日  2018/12/30 04:14:18 PM
コメント(0) | コメントを書く
2018/12/23
カテゴリ:カテゴリ未分類

 太陽光付加金という名目で消費者が毎月電力会社に支払っている費用に、温室効果ガスを削減する効果は本来ない。再生可能電源の普及促進が温暖化を防止する、という一般化しているその理解は、根本的に誤った不正な認識が生み出したもの。太陽光発電の増設が二酸化炭素を減らした事実は存在せず、その反対の結果であるCO2の一方的増加が、京都議定書を遵守していたその結果、として文明へとこのほど残された。この不毛な現実こそ電力会社の意図的な沈黙が、世界中の知識人たちを錯誤させる経過を、世に等しく導いたその唯一の理由。交流電流の意味をよく分かっている業界と関係者一同が、二酸化炭素が増え続けているその原因となっていたことなど、一目せずとも既に瞭然たるものがあった筈なのだ。止まらない温暖化とは要するに、秘密主義から抜け出せなくなった電力業界と、それ故に交流電流を理解することができなくなっていた、世界中の知識階級の合作の結果、としてこの地表へと与えられたものなのだ。


 温暖化を止める実効をもたないすべての環境投資の代償として、太陽光付加金を永年支払ってきた国民にとっては、その強制的徴収を行ってきた電力会社と、事実誤認であることを自覚していない国会の成員とが、国民に支払うよう強制してきた過去の過ち、という意味をもつ行為となっている。国会が事実関係の確認を怠っていたのだったから、再生可能エネルギーを増やしたとしても、常時発電をしていなければならない立場にある、電力会社の供給責任を軽減することができない、ということくらい自明な事実となっていなければならなかった。その意味で国民が過去に支払ってきた太陽光付加金の総額を、国と電力会社に損害として賠償請求する義務がある。交流電流が止まっていることができないものであることを、承知していなければならない指導体制には、取り分け大きな瑕疵が当初から残されていた。太陽光式発電装置を増設すれば、化石燃料の消費が自動的に減る、と勝手に誤認したまま事実関係の確認を怠り、その責任を消費者全員へと押し付けている、その責任はCO2削減にとって極めて重大なものがある。


国民は温暖化を防止する能力が太陽電池にある、と信じ込まされたままその普及促進を図るため、という理由で効果のない太陽光付加金を長期間払ってきた。その結果大気中の二酸化炭素濃度は上がり続けることとなり、環境投資の失敗が有効需要を失う、という拙い経過を自らの手で直接導いた。再生可能エネルギーが損失にしかならない投資、であることを最もよく理解していた筈の電力業界が、沈黙を貫き通してきたというそのことが、交流と直流との違いを弁別する能力を国民から取り上げ、再生可能エネルギーの併用が無駄でしかない、ということを知らずにいる消費者すべてから、太陽光付加金を電力会社に代理徴収させてきた。減っているべき二酸化炭素が何故ふえてしまったのか、ということを最もよく承知しているのが電力会社なのである。交流電源の仕組みを知っている世界中の業界組織が、事実関係について未だに何の指摘もしていない。実に不可思議極まる不毛な展開を、世界中がその状態のままオトナシク受け容れている。交流電流に関する理解が、完全に欠けているからである。


 交流は直流と違って、電力を貯めておくことができない。直流電流なら蓄電デバイスに貯蔵しておくことはできるのだが、交流電流にはそれがまったくできない。周波数という欠くべからざる交流成分が、電流を停止させることを不可能にしているからだ。周波数は磁極を切り替えることで得られるものだが、スイッチングは毎秒50回転、毎分三千回転するタービン軸でなければ、50ヘルツの交流電流を生み出せない。周波数を安定した状態で常に成り立たせておくためには、絶えざる燃焼工程が絶対的に必要なのだ。蒸気発電である以上蒸気圧の変化は、僅かであっても周波数変動を直ちに引き起こす。一貫性を失った周波数が広域停電の原因になる、ということを北海道電力が先般証明してみせた事実がある。交流電源の燃焼炉では、蒸気圧の安定性を失うと、送電系統の随所でブラックアウトを引き起こす。このため再生可能エネルギーを導入していながらも、火力発電所の燃焼炉では地下資源の消費を、止めることがまったくできなくなっていた。輸入量の推移を確認しておきさえすれば、だれにでも簡単に分かっていたことである。 


京都議定書からパリ協定へと枠組みを変えたところで、交流電源の本質は何一つ変わらない。代替電源を大量投入してみたところで、火力発電所が運転を続けているのだから、大気中の温室効果ガスはその濃度を一貫して高め続ける。いまや電力業界の通弊となった秘密主義こそ、気候変動を急がせている唯一で且つ最大の理由となった。温暖化を有効裏に止めるためには、地下資源に依存しない電源系の開発が、何にも増して必要なのだ。商用電源のバックアップを必要とするすべての代替電源には、温室効果を希釈する能力そのものがない。このような理由で過去の環境投資の一切は、CO2の濃度上昇を急がせるだけのものに終始していた。問題の本質を知ることができなければ、誤った対策であることを知らぬまま、善と信じて不善を為す行為を、昂然として続けていくことが義務化する。健全な代替電源の開発以外に、環境問題を解決する有効な方法など存在しない。交流と直流との違いを弁別せず、混同した状態のままに放置してきた、高等教育を受けてきた知識階層全般の責任は、敢えて言うまでもなく頗る重い。









最終更新日  2018/12/23 04:40:31 PM
コメント(0) | コメントを書く

全1410件 (1410件中 21-30件目)

< 1 2 3 4 5 6 7 8 >


Copyright (c) 1997-2019 Rakuten, Inc. All Rights Reserved.