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2019/05/25
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カテゴリ:カテゴリ未分類

 電力を効率的に生み出すための方法が、交流電源以外には存在しておらず、その制約が二酸化炭素を減らせないようにして、現在の気候変動を加速する直接的な原因となっている。発電するための方法は数多くあるのだが、エネルギーコストの優位性と発電効率の高さの二点に於いて、現状で原子力発電と火力発電を凌ぐ、期待された代替電源の開発を遅らせるその理由となった。原発の有害性は指摘するまでもなく知れ渡っており、火力発電では温室効果ガスの大量生産と引き換え、という不可避的な状況を予てから生み出していた経緯がある。この限界領域を突破しようとして、再生可能エネルギーや水素エネルギーの拡大を図ったのだったが、代替電源としての機能を発揮することが未だにできない、という困難な状況が依然として永く続いている。火力と原子力とで成り立っている商用電源のバックアップがないのなら、すべての新電源は有効性を発揮することができない、という状況に追い込まれている。電力の安定供給に恒常性が不在である、というその否定的な条件が、再生可能エネルギーに期待された機能を奪った、ということがこの文明社会に温暖化を強要することとなり、気候変動要因を年々歳々着実に積み上げさせてきた。

 

 そこでパリ協定が批准承認されたのだったが、その目標とする到達点とは、人類にとって実現不可能なものだった。ヒトを起源とするCO2排出量をゼロ%に凍結する、というその目標はどうみたところで実現は不可能。2050年までに化石燃料の輸入量をゼロにする、ということを意味するその目標を、世界中が厳正に履行するためには、電力会社のみならずガス会社や石油会社のすべてが、存続することを許されなくなるのである。ガソリンスタンドは消えてなくなり、ガス会社の配管網は文字通り長物と化し、送電線や配電線も存続することを許されない。

 

 既存のインフラとなっている仕組みのすべてを刷新しなければ、気候変動を止められなくなるということなのだ。人口は七十億人を突破するレベルに達しており、それだけでCO2の排出量は必然的に増加してしまった。自然界の圧力によって人類が淘汰される時がくるまで、適度な水準となる周辺の領域で適応するにせよ、平衡状態へとある日唐突に遷移する、ことがないとは誰にも言えない。このとき初めてパリ協定が実効性を発揮した、という評価が晴れて定まる。長距離高圧送電から離脱することができない限り、文明の衰退は確実となっており、人口の増加は強制的な反転を遅れて閲する。

 

スケールメリットを追及してきた交流の長距離高圧送電というその方法が、温暖化を止められないように仕向け、これに対応するための新電源の開発を、パリ協定が国際的に促すという展開へと切り替わる。だが代替電源の開発に遅れをとれば、気候変動による人口の低下が先行しても、温室効果ガスの大気中濃度は安定的に維持される。周波数という成分で成り立っている交流電流は、その出力を制御することがまったくできないからである。節電が温室効果ガスの逓減に無効となっているように、再生可能エネルギーもまた火力発電の関与を、拒絶することができなくなっているのである。

 

 発電システムを小型化すれば需要地に独立した状態で、小型電源を分散配置することができるようになる。その段階で高圧化する必要もなければ、変圧する理由も同時に消える。100ボルトの低圧電源でよいのだから、開発に時間はたいしてかからない。電流を増幅した状態で取り出すためには、誘導法則を活用する道が残されている。問題の本質は、とても単純なものに過ぎない。磁場変化の与え方を工夫することによって、イニシャルエネルギーを最小化する方法が選択できる。効率的な電源開発が、エネルギーコストに反映されると、環境問題の解決が経済問題の解決へと自動的に繋がってゆく。

現状はその正反対となる愚かな行為を、営々として積み重ねるているだけであり、気候変動要因を意味もなく只篤くして、経済成長の足を自らの手で引っ張る、という実に愚かしい展開を熱心に持続させている。この拙い現状のもつその意味に早く気付けば、有効解の特定とそれによる早期の課題解決を、有利な条件で進めることができるようになっていた。

 炭化水素系地下資源の輸入量を新電源で減らしてやれば、貿易収支は恒常的に黒字化し、国際収支の健全性はより盤石なものとなる筈だ。石油とガスを輸入する必要性は最終的に消滅し、国民のすべてに輸入コストの減少で得た、巨額のゲインの一部が還元できる。これは円の通貨価値をより安定化させ、国民に対する還元型の交付税となって有効に機能する。消費税を存続させる理由は消え失せ、消費促進のための交付金が分配可能な状態となり、国の税収は必然的に増加する。エネルギーの安全保障を強化しようとして、エネルギーコストを引き上げてきた過去の経緯の一切が、温暖化とそれによる気候変動を加速することとなり、文明の存続を危うくしているこの現状こそが最大の危機。

 

環境復元型の新電源の開発をナオザリにしてきた、ということが温室効果ガスの厚みを増やすこととなり、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させ、社会資産を多く失って有効需要を帯同しない、意味のない環境投資を徒に繰り返す、という無駄な投資に明け暮れしているこの現状に、指導階層の面々は未だ一向に気付かない、という愚かな顛末を歴史に残した当事者として、現代文明が強く参与したその事実を夙に確定させている。

やるべきことは効果のない節電努力の励行や、実効のない再生可能エネルギーの普及促進などでは決してなく、独立分散型の小型環境電源の開発を急ぐことのみにある。地下資源を燃やさない方法で磁場変化を与えてやれば、交流電流を生み出すことなど容易にできる。そのための方法が誘導法則なのであり、電力増幅法というものなのだ。電信柱を繋いでいる低圧の配電系統が、その有力な参考事例となっている。単一の電源から派生した誘導電力を、輸送するその途上で幾重にも増幅することができているからこそ、電信柱が延々と繋がりながら果てしなく、かつ際限なく延長しつつどこまでも伸びている。

 

電力業界が秘密主義によって国に与えた損害の規模は、今や看過し難いレベルとなった。事実関係を秘匿し続けているその姿勢が、環境投資を無駄に終わらせ、経済成長の足を引き下げる最大の要因となっている。節電で化石燃料の輸入量がどれだけ減ったのか、という事実を示すデータは一度も公開された記録がない。反対に京都議定書を遵守していたにも関わらず、大気中の温室効果ガスの平均濃度は、一貫して増加の一途を辿っている。その値が340ppmから415ppmに達していた、という事実が確定しそれがパリ協定の批准成立を急がせた。

 

要するに交流電流とは貯めておくこともできなければ、止まっていることもできないものなのだ。そこが電池などの直流電源と、おおいに異なっている最大のポイントとなっている。直流回路の場合節電は確かに有効なのだが、交流は一方通行の電路となるため、電流は最低の電位であるゼロボルト、の地底へと向かってひたすら消え去るのみとなる。これが温暖化を止まらなくさせている、根源的ななその理由。直流と交流との違いを理解していない知識階級が、善と信じて地球に与えてきたのが温暖化という変化なのであり、それが導く気候の変動要因の増加という、いかにも拙いその結果ということになる訳だ。







最終更新日  2019/05/26 05:32:22 AM
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2019/05/19
カテゴリ:カテゴリ未分類
  交流成分の一つである周波数の意味を確認せずに、メガソーラーやウィンドファームに対する普及活動を促進すれば、大気中の二酸化炭素が自動的に減る、と世界中が未だにそう思い込んでいる。交流電流に周波数を与えているのは、交流電源がもつ回転数に他ならず、永久磁石の置き方をそうなるように条件づけ、交流電流に進行する電圧の波と後退する電圧の波とを、交互に与えることが円滑にできている。交流の正弦波はもうひとつの電流、を意味するAC(Alternative Current)という記号が与えている。上向きの山が進行波である場合、下向きの谷は後退波として示される。

磁束の向きが相互に切り替わるその頻度が、毎分三千回転となっているとき、そこに50ヘルツの周波数をもつ交流電流が発生する。60ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千六百回転するタービン軸が必要となる。この回転力を与えているのが、火力と原子力の場合高温の蒸気なのである。原理は蒸気機関車のそれとまったく同じ。蒸気機関車の動輪を動かす力と、タービン翼を回す力との違いであるに過ぎない。双方ともに重要なのは、蒸気圧を高めることで円形の運動能力を高めている、というその事実。蒸気圧が恒常性を失えば交流電源の回転力は低下し、それに伴って周波数は安定性を失ってしまう。電力品位を保っておくためには、蒸気圧を一定の水準に保っておくための努力が、四六時中欠かせなくなっているということなのだ。節電で電力需要を減らしても、周波数を維持するためには、地下資源の持続的燃焼が必要かつ不可欠となっている。これが環境投資から有効性を奪っている、たった一つのその理由。


 火力発電所では蒸気圧を一定の状態に維持しておくために、絶えざる燃焼を義務付けられている。回転数の変化はとりもなおさず、周波数の乱れとなって、電流の品位を著しく貶める。互いに逆行している交流電流の二つの波が、位相を乱して相互に接触してしまったら、発火事故を引き起こすことになる。乱れた周波数は電圧の制御を困難にするのみならず、広域停電を発生させる動因ともなるのだ。昨年九月の北海道地震が発生した直後、複数の電流を再統合しようとして、サーキットブレーカを起動させて電流を遮断した事例が残された。このとき長時間の停電が北海道全域で起き、冷凍食品などの損失を同時多発させてしまった。同じ周波数でも位相が異なれば、単一の電流と呼ぶことは最早できない。

  この事情が火力発電所の燃焼炉で、四六時中化石燃料を燃やし続けさせているその理由。再生可能エネルギーの大量導入や、省エネ節電にどれほど励んでみたところで、火力発電所では電源の回転数を減らすことがまったくできない。出力制御を強行すれば、周波数変動の発生が不可避的に起き、火災や停電の原因になってしまうからである。その結果京都議定書が定める節電の励行や、再生可能エネルギーへのシフトを精力的に行っていながら、大気中の二酸化炭素濃度は減るどころか、却って大幅に増えてしまっていた、という現実と図らずもついに遭遇してしまったのである。パリ協定は、この成果なき結末が生み出したものなのだ。交流電流の性質をすべての地球人が、共にまったく理解していなかった、ということが環境投資の悉くを、壮大な損失の発生源へと位置づけていた。

温暖化対策から実効が完全に消え失せてしまっていた、というのは知識階級の怠慢がその原因となって引き起こしたことなのだ。こうして無駄な時間を長期間挿入してしまっていた、ということが後に気候変動をのっぴきならないものにすることとなる。交流と直流の違いを弁別して扱った形跡は、どこにも見られない。その違いの意味が分かっていたのであれば、既存の温暖化防止対策が無効である、ということくらい一瞬で理解することは楽にできていた。


 止まらない温暖化とは要するに、教育の高度化に伴って起きた、思考力の劣化という変化がその起源。知識の大量投与は咀嚼するための時間を奪い、学力の消化不良という経過を呼び寄せた。文明は交流電流の成り立ちについて、調査したこともなければ、周波数の意味について確かめたこともない。その結果実効のない温暖化対策を独善的に推し進め、貴重な資本を無駄な環境投資で失っていることにさえ気づけずにいる。それどころか問題の解決を先伸ばしにしてしまい、気候変動を加速する結果を自らの手で連れてきた。問題の本質はこれら一連の負の経過を、誰一人自覚していないというその事実にある。教育の失敗という以外に、当てはまるべき適切な表現が見当たらない。


 問題の所在を見失っている以上、有効解を特定するには時期尚早。気候変動が最悪の状態を迎える前に、自己認識能力を高めることができていなければ、文明の自然淘汰は避け難いものとなるのは必定。自業自得の見本のような展開が、これまでもそしてこれからも、延々として続いてゆきそうな塩梅だ。交流と直流の違いを弁別する能力が身に着くまでは、無駄な環境投資で富を失い続ける経過を辿るのが、現代文明に課された義務的な課題。ここに至らしめた生産性の低さこそ、文明の将来を占う最善の指標。どんなに優れた頭脳を誇っているにせよ、その使い方に問題を残しているのであれば、ものの役に立つことは永久にない。重要なのは知識水準の高さではなく、思考力に備わる問題認識能力の有無と、それに基づく批判精神のありようなのだ。批判精神を失って既に久しい知識階級は、止まらない温暖化の前に打つ手なく只佇んでいる。温暖化一つさえ止めることが長期間できないでいるこの文明に、一体どのような価値があるというのだろうか。











最終更新日  2019/06/24 07:33:48 AM
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2019/05/12
カテゴリ:カテゴリ未分類

 交流電流による長距離高圧送電という既存の方法では、節電効果を引き出すことがまったくできない。地下資源の燃焼量を減らすことが、何一つできないという点で特徴的なものとなっている。交流電流は電磁誘導という方法で生み出されるものであることから、同じ方法を用いて変圧することが自在に行える。そのカギとなるテクノロジーが、電磁誘導という法則を利用したものなのだ。ファラデーが体系化したことで知られるこの方法は、交流電流の特徴を実に効果的に引き出している。その代りに電流を止めることは固より、貯めておくことすらできなくなってしまったのである。直流電流なら電池に貯蔵することができるのだが、交流電ではそれば不可能なことなのだ。ここが分かっていないと節電でCO2の発生量を減らせる、と誤ってそう思い込んでしまうこととなる。その錯誤の結果として与えられたのが、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスが一方的に上昇していた、という案に相違する結果を生んだ。

 

 交流電流をその状態で保存することは、誰にもできない。交流には周波数という不可欠の要素が関与しており、周波数を必要としていない直流方式が、電力消費をスイッチのオンオフで制御できる回路になっているように、交流電流でもそれができているかのように、いまでは世界中が誤った認識に囚われている。この誤った理解を電力業界が沈黙を続けていることで、節電が可能であるかのように思わせてきた。世界中の電力業界が秘密主義を通有するようになり、世界中の知識人たちが交流電流の消費を減らせば、火力発電所の燃焼炉で燃やしている化石燃料の消費も減る、と勝手な解釈を施して温暖化を止めた積もりになっていた。

 

 京都議定書が定める方法の総ては、交流電流であっても電気エネルギーをセーブできる、という前提に基づいていたことから、節電や再生可能エネルギーを拡大すれば、それだけで大気中の温室効果ガスを有効に減らせる、と錯誤した認識であることをそれと知らずに、意味のない節電に励ませたり、効果のない再生可能エネルギーの導入拡大を、打ち揃って競わせたりするという、愚かな行為を真顔で続けるようになったのだった。

誘導法則とも呼ばれている交流電流を生むその方法が、自然界に本来存在していなかった交流電流を、人為的に創出することを可能なものにした。十九世紀の終わり頃のことである。その後文明は長足の進化を遂げたのだったが、二十世紀が終わりに差し掛かる80年代半ば頃に、地球が温暖化しているという報告があり、世界中に危機感を与えるきっかけとなって作用した。このおよそ百年間で大気中の二酸化炭素が急激に増え、それが気候変動要因となって、生命の持続可能性に強い負圧をいま懸けている。

 

 交流を意味するACという記号は、ALTANATIVE CURRENT(もう一つの電流)の頭文字からきている。これは磁石の極性を意図的に反転させたことにより、進む電流と退く電流とが同時かつ交互に発生することに由来する。交流電流には二つの異なった電流の共存、という意味が籠められているのである。そのために交流電流は貯めておくことができなくなったのであり、一旦直流化してからでなければ蓄電することも不可能となったのである。

誘導法則では磁束を導体が90度の角度で交叉したとき、そこに電流が発生することを証明した。磁石のもつ磁束密度を高めると同時に、磁石の極性を切り替える頻度を増やすと、高い起電力を誘導発生することが可能になる。この切り替えを一分間に三千回行うと、50ヘルツの交流電流が生み出せる。60ヘルツの場合なら三千六百回転する電源が必要になるという訳だ。この磁石がもつ極性の切り替えを正確かつ定常的に行うと、東日本エリアで成り立っている50ヘルツの交流電流や、西日本のエリアで行われている60ヘルツの交流電流を、高品位で随時供給することができるようになる。

 

再生可能エネルギーからの流入電流を電力会社が購入したところで、周波数を所定のレベルに再発生させるためには、蓄電デバイスを一旦経由した上で、送電系統の電力と一致する周波数に統一しなければならないのだが、必要な措置を電力業界がとっているとする証拠はない。ただ単に買い取っているだけに過ぎず、民間が行った設備投資の現金化というに等しい。買い取った電力を有効利用しているのが事実であるのなら、それは業界の新しい収益源として機能していなければならず、消費者に太陽光付加金として請求するのは以ての外、ということになるハナシなのである。

 

節電で火力発電所の稼働率が有意義に変化した、という事実は一度も確認されたことがない。再生可能エネルギーでも同様に、化石燃料の輸入量が減ったことを示すデータは一貫して皆無。電力会社が輸入している地下資源の推移を、データで確認したとする記録はどこにもないのだ。太陽光付加金を支払っているその行為を続けていると、根拠のない請求に国民が無批判に応じたということになる。電力会社が秘密主義を貫こうと謀ったところで、真実を永く隠し通せる訳がない。その時業界の犯罪行為が確定し、国民はその支払いを確認しないで続けたことで、温室効果ガスの濃度を上昇させることに参画した、という幇助の罪に問われる惧れが将来でてくる。確認すれば分かっていた筈の事実を、何もしないで鵜呑みにしていたというその姿勢は、怠慢の誹りを免れないどころか、共同正犯となる疑いを色濃く残すものとなる筈だ。

 

 クールビズで電力消費を大量に減らしても、消費電流を誘導させている高圧の励磁電流を、電力会社がまったく減らせなくなっている以上、大気中の二酸化炭素濃度は増加する一方で将来も確実に推移する。問題の本質は火力発電所の燃焼炉のみにあり、これを全廃しない限りパリ協定の目標達成はつまり不可能。二酸化炭素の排出量をゼロ%へと落すためには、メタンを主成分とする地下資源の燃焼を全廃しなければならない。家庭用のガスの使用もできなければ、内燃機関で動く自動車にも乗ることができなくなるのだ。

 

旧来のエネルギーの殆どが、気候変動要因を促進する機能をもっており、温室効果ガスの濃度は一度も減ることなく、これからも着実に増加し続けることとなる。ボイラーも使えなければゴミも燃やせない、という時代が近い将来確実にやってくるということなのだ。新しい電力創出法を見出すことができない限り、文明に明日はない。気候変動要因が増えれば、異常気象は苛烈さを自動的に高める。ここが見えていないと、有効な対策を実現するのは覚束ない。パリ協定の有効性を高めるために、暢気に議論している時間の余裕は既にない。燃焼を伴わない方法で交流電流を生み出す術を、速やかにを見いだすことができなければ、生態系は存続すること自体が危うくなってしまうだろうう。







最終更新日  2019/05/17 09:25:24 PM
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2019/05/05
カテゴリ:カテゴリ未分類

 バブル経済を潰す結果を生んだのも政治判断のミスであり、その後の長期的低迷を生んだのも、政府与党の政策判断の過ちだった。失われた十年が倍の二十年となり、更に三十年へと伸びて平成年間を通じて、国民に負の圧力を掛け続けていた。国会の成員の与野党を含むその総てが、政治経済のそれぞれの局面で判断を見失い、国民の多くは中産階級というかつての豊かな身分を、一斉に手放さざるを得なくなり貧困化を迫られて、少子高齢化するという劣悪な現実を否応なしに受け容れた。日本の現状は質的劣化をものともしない、選良と官僚とが共有していた問題認識能力のレベル、が生み落したものに他ならず、繁栄による富の蓄積という結果をではなく、富の喪失による貧困への落伍、という階級への転落を強制する経路を歩み続けた。

 

唯一の原因となったその理由が国会にあることを悟らずに、その行為が国民から問題の本質を剔抉する機会を遠ざけ、無批判に現状を受け容れるよう仕向けさせることに寄与した、ということが失われた時代を三十年へと長期化させた。問題の所在とその本質は、国会の成員のもつ判断力の劣化にあった。バブル経済を潰すことになるとは露知らぬ、平成初頭の内閣は不動産融資の総量規制を89年10月に国閣議決定し、90年四月一日に施行した。バブル経済を生んだ動力源となった外国資本一同は、その段階で不動産バブルが崩壊すると悟り、翌年最初の株取引で一斉に保有資産の売却に走った。これが株価の急落を引き起こし、不動産市場に生じていたバブルを破裂させる導火線となった。

 

その後の経過は報道記録に詳しい。不動産価格の高騰は国内の投資家すべてに絶大な資産効果を与えはしたが、総量規制が実施されてからは手持ちの資産を現金化してからでなければ、次の投資行動をとることが不可能となった。それがきっかけとなって逆資産効果という変化が市場を襲い、持っているだけで損失が嵩む、という事態に巻き込まれていった犠牲者を急増させた。不動産をもっているだけで値上がり益を弄せずに手に入れていた環境が、不動産を処分しないでもっているだけで、急速に値下がりして損失を膨らませる、という逆向きの資産効果を当事者のすべてに押し付けた。

 

価値が反転して上昇から下落へと転じたということが、銀行保有の担保価値をみるみるうちに低下させ、追加の担保を銀行が要求する事態へと発展させた。金融機関は不良債権を大量に抱え込み、単独で生き残ることが不可能となり、合従連衡を繰り返してメガバンクを最終的に登場させた。不動産市場に投機資金を集中させていた勢力は真っ先に淘汰され、実需の不動産購入者は資産の急激な劣化に打つ手なく永く苦しみ、消費市場の沈降を急がせる一大勢力を形成する事態を招いた、ということがその後の消費増税を機にデフレ経済を起動させ、後のアベノミクスの失敗へと繋がっていく。

 

選良と官僚のすべてに当時健全な判断能力が失われていた、という状況が当初何が起きているのかということさえ分からずに、日照りの夏におろおろ歩く農民さながらに、永田町と霞が関周辺で三年ほど観察された。この時期のことを当時メディアは「不作為の三年」と呼び、それが後の失われた十年の前奏曲となっていくこととなる。バブルの崩壊に気付いた初めての対策が、300兆円規模の財政出動だったのだが、さして必要のない公共工事を行うために専ら使われた。96会計年度の予算で実施した、日本版ニューディール政策と銘打ったその意思決定の結果、有効需要の創出に悉く失敗し続けることとなり、意味のない需要を生み出しただけの、公共工事の連綿たる無駄な投資活動が、国の債務を後に千兆円以上へと、飛躍的に膨張させるとは当時誰一人として想像していなかった。この損失を生むだけの無駄な投資、に明け暮れしていたその期間のことを、後に失われた二十年と総称するようになったのだった。

  

 実績を重視することしかできなかった選良と官僚たち一同は、有効需要の創出を考慮することなく、公共工事を推し進めればよいと思い込んでいた。この経過は後に導入されるアベノミクスの異次元緩和のプロセスと、実によく似ていた。教科書に書かれていないことを決断するのを避けたがるのは、民主制度に備わる代表的欠陥の一つなのである。毒にも薬にもならない最大公約数を導いた積もりで、国家に三十年以上の長期的低迷を強要することとなったのだった。その異常な事実に、相変わらず今尚気付かない。最大の原因は公共工事に対する公的資本の大量投下だったのだが、有効需要の創出には繋らなかった、という所に長期的低迷の原因が関わっていた。一向に反省しようとしない指導階層がもつその姿は、この問題の持つ深刻さをよく物語っている。

 

 新しく道と鉄道を建設すれば、そこにヒトとモノとカネが動く線を引くこととなる。それが有効需要を創出したという意味なのだ。既にある既存の資産を整備する程度の仕事だけでは、人と物資と資本が新たに動きだすための、動機付けの理由とすることはつまりできない。失われた三十年という平成年間を貫く低迷の時代は、有効需要の創出におしなべて失敗し続けていた時代であった。選良と官僚とに健全な問題認識能力がなかったからこそ、バブル経済の崩壊となる不動産融資の総量規制を実行してしまい、成立していた拡大基調の推進力を自らの手で消す、という愚かな行為を疑いもせず実施してしまったのだった。失ったトレンドが復旧することはなく、その影響が平成年間を通じて永く維持された。バブル経済の力学的構造を指導体制の全員が知らずにいた、ということがそもそもの間違いの元。問題の意味と所在に無関心でありつづけていた選良と官僚の双方が、今ではCO2の濃度上昇を止めたつもりで、却って温室効果ガスのppmを逆に高めていた、という余りにも粗末な現実を世界中に拡散させた。

 

それもこれも不具合の一切は、教育制度の高度化という変化へと、原因を還元することができるのだ。学力を重視すれば思考力を涵養するための時間を惜しまざるを得ず、思考力を重視すれば知識の量的拡大は、障害にしかなり得ない。学力重視に特化した教育制度の世界的変貌が、温暖化を止められないまま無駄な投資を続けさせ、それによる資本の大量喪失という、過去に行われてきた連綿たる負の行為のすべてが、国際経済に強いデフレ圧力を掛けさせる動力源となっている。温室効果ガスの最大の排出源は火力発電所に他ならず、これを止めない限り平均気温の上昇と、降水量の急激な増加という攻撃的な方法で、地球自らが人口を減少させようと、強い淘汰圧をかけてくる。気候変動の深刻化という問題には、このような背景に潜む力学的意味、が込められているようだ。







最終更新日  2019/05/10 07:22:58 PM
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2019/04/28
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 実効がまったくないことが知れ渡っている既存の温暖化防止対策を、これから先の時代にも続けようとする勢力は、世界中がウツツを抜かしていたその間に、有害な温室効果ガスの大気中濃度を一層高めてしまい、地球環境どころか世界経済全体までをも、執拗に攻撃し続けるという経過を積み重ねた。代替電源の開発を蔑ろにしてきた、というそのことが環境の劣化を甚だしいものにした。温室効果ガスの排出量はまったく減っておらず、文明が無為に過ごしていたその期間を通じて、着実に上昇し続けていた事実が確定している。このため気候変動リスクは年ごとに高まるようになっていき、自然災害はその威力を年々歳々強め続ける、という二重の不可逆的なサイクルを現出させた。

 

 環境の安定性を損なうことになるその問題のもつ意味を、為政者が悉く見失っていたということが、環境の劣化速度を加速することとなり、環境投資に対する長期的損失、を積み重ね続けてきた過去の経過が、その後の経済成長の足を引っ張る動力源となり、そこに発生した低迷から未だに抜け出せない、というこの拙い現状を広く定着させている。これら一連の粗末きわまる低劣な変化の相は、問題を認識するための能力の欠如を実によく物語っている。交流電流の意味を知らずに再生可能エネルギーが増えたその分だけ、二酸化炭素の増加が抑制された、と世界中にそう思い込ませることに大いに役立った。これにより既得権益享受層の安寧は保たれはしたものの、世界中が温室効果ガスに包み込まれる結果へと陥った。

 
 そのために新電源の登場が遅くなり、経済の低迷はより長期化してしまったのである。本来既に登場していて然るべき電力増幅装置は、電気自動車EVの走行中の充電を可能にするのみならず、エネルギーコストを最も小さなものにする。電気を増やすことができるというだけで、電気料金は短期間で最小化してしまうだろう。鉄道からは架線が消え失せ、高速走行が容易くできるようになっていた。電気は足し合わせることができるため、増やして使うのが当たり前、という時代が遠からずやってくる。その頃移動体の多くはドローン化することとなり、電力増幅装置でエネルギー収支を黒字化する、というモデルで統一されるようになる。使った以上の電力を生み出せるこの増幅装置の開発は、今まで不可能だったものを呆気なく可能にする。例えば充電しながら空間を、制限なく移動することができるようになる、というのがその可能性のひとつ。

 

洞窟のコウモリが相互にぶつかり合わずに、暗闇を自在に飛び交うのと同じ方法で、平面移動しかできなかった移動体の多くが、空間移動することができるようになっているだろう。成り行き次第では最先端技術が夙に成り立っていた、ということがこの段階でできていた筈なのだ。この電力増幅装置は消費した以上の電力を生み出せるため、屋根の雪下ろしなども不要となり、石油やガスを輸入する理由も消えてなくなる。エネルギー資源を輸入する理由はなく、経常収支は黒字幅を拡大し続ける。消費税率を変更するための理由になどその段階で無意味化し、税収は着実かつ勝手に増加していく。こうして制御された緩慢な繁栄を、文明社会は労せずして手に入れる。

 

これまで代替電源の開発をナオザリにしてきた、ということが環境の劣化を急がせ、経済成長にとって有害な損失を温存し、税収不足を補うために消費税率を引き上げて、国民から可処分所得を奪ってきただけでなく、太陽光付加金という何の効果も

ないことが証明済の対策を、躊躇なく廃止することができるようになる。損失補償を電力会社に与えるための太陽光付加金の徴収を、新たに創設するという過ちに充ちた判断を下し、財政収支を劣悪化させてきた一連の無能力が生んだその責任を、国民の一人一人に対して、消費税というカタチに転化しようと未だに目論んでいる。止まらない温暖化を生んだこの認識の劣化プロセスが、進化する機会を自らの不明で遠ざけている、ということなのだがこの現状のもつ意味を悟ることなく、無駄な環境投資の続行に官民挙げて励んでいるというアリサマ。己の真の姿を見ようとせずに、自覚なく安穏として過ごしてきた日々の総決算が、禍いとなってわれとわが身に降りかかってくる定め。現代文明のレベルは、要するにこの程度のものであるに過ぎない。滅亡と進化のハザマに生じたその差など、まさに紙一重でしかないのだ。

 

 覚えさせるだけで考えさせようとしない、現在の教育制度のもつ最大の欠陥は、思考力の低下を考慮することなく、学力の向上一辺倒となったことによって、批判精神を育てずに判断能力を貶めていただけだった。その結果温暖化を防止したつもりで、大気中の二酸化炭素濃度を大幅に増やしてしまった、という現実をパリ協定がこのほど漸く確定させたということになる。現実認識に誤りがなければ、未来型の新電源の開発が遅れる理由は存在しない。この差は雲と泥ほども大きい。教育システムの選択を誤ると、知識はあっても考える力がない、という人材を果てしなく再生産し続ける。この無駄な行為の意味に気付かなければ、生命の多様性は失われ元の姿へと戻ることはオソらくできない。







最終更新日  2019/04/30 05:54:16 AM
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2019/04/21
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大気中の二酸化炭素濃度が案に相違して、減るどころか却って大幅に増えていた事実が確定し、アメリカを除く世界中の国々が、京都議定書を遵守していたにも関わらず、温室効果ガスを着実に増やし続けていた、とする結果が先般漸く定った。既存の環境対策に実効が悉く不在であった、というその事実を承知していながら、誰一人その原因を探ろうとしたこともない。そのために効果不在の環境対策を、未だに続けていなければならなくなり、大量の資本と無駄な時間とを徒に積み上げ、気候変動リスクを自らの手で大きく高めている。それというのも交流電流に関する基礎的な知識が、世界中の知識階級に備わっていなかったからなのだ。交流電流を成り立たせているその意味を、きちんと理解することができていたのであれば、火力発電所で燃やしている地下資源を減らさない限り、温室効果ガスの大量生産は止まらない、ということくらいよく分かっていた筈であるからだ。だが、誰も交流電流の意味について、一度も正しく語ったことがない。そのために国連の環境部会の全員が、壮大な錯語に陥ってしまったのである。

 

 知らない事を「知らない」とどうして言えなかったのか、それがとても不思議でならない。電力業界が一貫した秘密主義で覆われているにせよ、調査することくらい不可能ではなかった筈だ。要するに調査能力も失っていた、ということになる実にお粗末な経過が、こうしてここに残されたと断じざるを得ない。交流電流を成り立たせている周波数についても、その意味を理解していなかった。周波数が発電機の回転数で与えられるものであることを知っていさえすれば、再生可能エネルギーをどれほど多く増やしたところで、温室効果ガスの濃度は1グラムたりとも減らせない、という事実を察知する程度のことは容易であった。問題点を指摘することを知識階級がこぞって避けていた、ということが温室効果ガスの濃度上昇を、加速させてしまうこととなったのである。

 

 再生可能エネルギーの設置導入を積極的に急ごうとしたために、個人で購入した太陽電池システムへの投資回収を、電力会社が支援するという制度にしたことにより、すっかり温暖化を止めた気分で過ごしていた。ところが京都議定書を遵守していたその二十年間で、CO2の濃度が一貫して増加し続けていたことが、このほどついに判明したのだった。つまり、これまで実施されていた環境投資の一切が、有効性を発揮しないまま無駄な投資を延々と積み重ねていた、という現実と遭遇してしまうこととなったのである。この事態がパリ協定の批准成立を急がせて、有効解を特定することができないままに、削減比率のみを最大化することによって、温暖化の防遏に務めているよう見せかけていた、ということを世界中に伝えてしまったのである。

 

火力発電に代わる良質な電源系を確保するための手段を、特定することができない状態を放置し、排出量だけをゼロ%と定めはしたものの、どのような方法を用いるのかについては、当面白紙とすることによって、削減比率だけを100%と定めることしかできなくなっている。交流電流がインフラ基盤を成り立たせているものである以上、火力発電と原子力発電などの円運動方式の電源から、あらゆる国の電力基盤が離脱できなくなっている。磁場変化が量的に大きい交流電源でなければ、起電力を高めることができないため、発電効率を低下させてしまうからである。発電効率が高くなければ、地下資源の消費効率は劣化して、エネルギーコストを高めてしまう結果を招く。

 

送電過程で発生する電気抵抗による熱損は、電圧レベルが低ければ低い程損失成分をより高める。高圧化するというのは、長距離送電する場合の鉄則なのだ。電流損失を減らすためには、電圧を高める必要があるからなのだ。電力が電流と電圧の積で成り立っているものであるからこそ、電圧を高めると電流値は低下して小さくなる。電流損失を高圧化することで減らしてやれば、電気エネルギーを無駄なく使うことが可能になる。この事情が交流の高圧送電を世界中で実施させ、火力発電所の燃焼炉で燃やす地下資源の量を、常時一定の割合に保たせているその理由。火力発電所に依存している限り、大気中の温室効果ガスの濃度は、着実に増え続けることとなり、決して減るようなことはおきない。

 優れた発電装置を開発することができたとしても、エネルギーコストが高くなってしまったのでは、有効需要を生み出す能力を引き出せない。新電源開発実施の要諦は、ここにある。それが可能になったとき、世界は大きく変わるだろう。その主役を務める国がどこになるのか、という決定権は開発者の所属先が決めること。文明の未来は、その段階で自動的に定まる。







最終更新日  2019/04/21 04:26:45 PM
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2019/04/14
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 世界中の知識人たちが打ち揃って交流電流と直流電流との違いを、まったく理解していなかった。そのために減っているべき大気中の二酸化端濃度は、一貫して上昇し続けることとなり、これまでに投じられてきた環境投資のすべてが、烏有に帰したのと同じ結果を確定させた。太陽光発電や風力発電を増やしさえすれば、それだけで二酸化炭素の排出量が自動的に減る、とことここに及んでさえ尚、頑ななほど未だにそう思い込んでいる始末。温室効果ガスであるCO2の濃度上昇は、火力発電所の燃焼炉が稼働している限り、絶対に減らすことはできない。増え続けるのだ。

 

内燃機関で発生させているCO2は、発電所が吐き出しているほど多くない。温暖化を加速させている割合の大半は、電力業界がその責任を負うべきものとなっている。再生可能エネルギーや節電努力などで、発電所の負担を減らしてやれば、地下資源を燃やす必要性を希釈できる、と交流電流の知識をもたない指導者たちは、最初からそのように考えていた。これがそもそもの間違いの素だった。大気中のCO2濃度は、世界中であらゆる対策を講じていながらも、着実に上昇し続けるようになっている。どのような温暖化防止対策も効果が一切なく、気候変動要因は増加の一途を着実に辿っている。

 

 温暖化を止めようとして太陽光発電を増やししても、火力発電所では地下資源の消費抑制を、要するに実施することができない。交流電源は常に一定の周波数を維持していなければならないため、燃焼炉で燃やすための地下資源の量を、調整することがまったくできない。交流電流を成り立たせている周波数は、発電装置の回転数で規定されるものであることから、発電機の回転数を減らす余地がまったくない。50ヘルツの交流電流を生み出すためには、毎分三千回転している電源が必要なのだ。回転数が少しでも乱れると周波数変動が発生し、送電系統を遮断する仕組み自動的に起動する。それがブラックアウトの原因の一つ、となることを知らしめたのが北海道電力の事例である。昨年九月のことだった。

 

 電力会社には周波数を維持するために、化石燃料の消費を何があっても減らせない、という条件に日夜強く拘束されている。安定していた周波数が一旦乱れると、電流の遮断がほどなくして起きる。このため太陽光発電が増えたからといって、蒸気圧を低下させることは当然できない。発電機の回転数が変化すると、周波数は安定性を直ちに失ってしまう。単線の導体に複数の周波数が混在する、という状況は発電した電力のすべてを使えないものにする。複数の交流波形を包括する交流電流は、電気エネルギーとしての価値を失う。不良な電流を誘導発生させても、それは不良な電流を再生産するのと同じこと。このため交流電源は常時、蒸気圧を一定の状態に保っていなければならないのである。

 

再生可能エネルギーの導入量を増やしたとしても、化石燃料の輸入量を減らすことは不可能なのだ。ここが理解されていなかった。世界中が交流電流の意味と性質を知らずにいた、ということが莫大な環境投資を永年続けていながら、温室効果ガスの濃度減少に、まったく役立っていなかったその理由となった。

 減っていて然るべき二酸化炭素濃度が、京都議定書を遵守していた二十年間で、大きく増えてしまっていた事実は、国連の環境部会が交流と直流の違い、をまったく弁別していなかったからである。火力発電所の稼働率の推移を確認しておきさえすれば、簡単に分かっていた筈のことだったのだが、誰もそんな検証作業を行っていなかった。地下資源の輸入量の変化をみていれば、だれにでも効果の程は月単位で分かっていた筈なのだ。調査と確認を環境保護団体が、誤った思い込みに囚われて怠っていた、ということが温暖化に輪を掛けて、一層止まらないようにしたと言ってよい。無知な指導者ほど、地球環境にとって有害なものはない。

 

要するに温室効果ガスの最大の発生源である、火力発電所の稼働を止めない限り、気候変動要因は減らずに増える。事実関係の確認を怠り続けている知識階級の咎もさることながら、交流電流に関する情報を隠し続けている、電力会社を含む利益共同体一同の罪は、言うまでもなく極めて重い。故意による秘密主義の不文律化、というその行為こそが有効需要の創出を阻み、世界経済のデフレ化を推し進めることになっているからだ。

無駄に終わることが早い段階で既に分かっていた、一連の不毛な環境投資をずるずると続けている、ということが課税強化という負の傾斜を強要する結果となり、国民の可処分所得の喪失を国が加速する、という実に粗末な経過の共通の原因となっている。判断能力の劣化は思考力の低下に淵源をもち、知育偏重に特化した高等教育に備わるバイアスが、思考力を涵養しない教育システムを誕生させた。止まらない温暖化の濫觴を辿ると、必ずそこへと到達してしまう。

 

 別の見地から気候変動を眺めると、パリ協定の完全実施は、防衛予算の廃止を急がせることともなる。軍事演習や軍事行動のすべては、二酸化炭素の大量発生を前提とする、環境的にとても有害な行為なのである。この破壊のための予算を減らすことができるなら、国家予算の配分比率を、もっと生産性の高い分野へと振り向けられる。減税の実施も可能となることから、環境を復元するための国際的な努力は、経済成長を再活性化する結果にも繋がってゆく。そのためには地下資源を用いない環境型新電源の開発を、何にも増して急ぐべき。交流電流の意味を正しく知れば、エネルギーコストをゼロにする仕組みに、誰かがきっと早晩気付く。環境と経済の間にある問題の本質は、国家としての我欲の強さと強迫神経症々状の増悪、という負の傾斜の連鎖反応に尽きる。己の利益にそれぞれが相互に固執していた、というその経過の事実が、故意による秘密主義をのさばらせた、ということができるだろう。







最終更新日  2019/04/14 04:34:19 PM
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2019/04/07
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 パリ協定が目指しているその最終目標は、ヒトを起源とするCO2排出量を、100%減らしてゼロにするということ。この達成不可能なことが分かっている最高度の削減率は、実効のない温暖化防止対策を連ねてきたその結果、として国連の環境部会に制定を改めて迫ったもの。EU加盟国の一部では早速2040年までに、内燃機関を搭載する移動体の販売を、一律に禁止する決定が既になされた。完全な電気自動車(EV)でなければ、当該地域で販売できなくなるのだ。エンジンで走行することは固より、発電したりすることも不可能になる。これらを併用する旧式の移動体モデルは、生産してもそのすべてが売れなくなる、という国が次第に増えることを意味している。

 

 火力発電所でも化石燃料を燃やすプロセスが否定されるため、原子力発電方式と水力発電方式しか、電源として有効に機能しなくなる。太陽光発電は単独で電力を供給する能力がなく、風力発電も直流化してからでなければ、所定の周波数を生み出す能力を失ってしまう。電力会社が買い取っている事実があるにせよ、それを有効利用していることを示すデータは皆無。誰も確かめたことすらない、というのが現実なのだ。

電力会社が買っている以上、役に立っていない筈はないと,そう強く思い込んでいるだけなのだ。買い取った電力を有効している事実があるのなら、消費者が太陽光付加金を負担する理由はない。それどころか化石燃料の輸入量が減っているのなら、電力料金はその分だけ低下していた筈なのだ。蓄電して貯めておく手段は複数あるのだが、それはコストアップ要因にしかならず、採算ラインを下回った段階で、ビジネスとして機能しなくなる。再生可能エネルギーだけによる電力の安定供給を、これからも堅持することができるのなら、現状で大気中のCO2濃度が一方的に増える筈がない。

 

火力発電を代替する能力をもつ新電源として、予てから燃料電池に注目が集まっているのだが、水素の資源化を効率よく進めるためには、解決しなければならない課題はまだ多くある。水素分子H2は強い排他性をもっていることから、常圧では希薄なガスとならざるを得ない。このため高圧化する必要性を、最終的に消すことができない。この排他性の強さがあるからこそ、水素が爆発した時の威力は途轍もなく巨大化する。また液体と気体の水を同時排出するため、降水量の急峻な増加は言うまでもなく避け難い。

 

燃焼を伴わない方式の電源でなければ、温暖化現象を止めることはできず、高温ガス炉や熱核融合炉への期待が一入高まっている。だが実用化プロセスの検討は未だ先の話で、具体的な進展は相変わらず見られない。火力発電を続けている限りCO2は増加せざるを得ず、温暖化を止めるという目標の達成は、何処まで行っても絵空事に終始する。気候変動要因である温室効果ガスの濃度上昇が、一定の水準を突破してしまうと、永久凍土帯に封止されているメタンが気化するようになり、地表へと一斉に放出される時がくる。メタンの温室効果は頗る高いことから、温暖化が急速に進みはじめるようになると、メタンガスの放出量が加速されることだろう。この段階が到来する前までに、文明は代替電源の開発を急いで、速やかに完成させておかなければならない。

 

交流送電の特徴である電力を増幅する機能に注目すれば、配電系統をループ化する、という方法の実用化がみえてくる。この計画は電中研が二十年ほど前に公表しているのだが、実用化に着手したという報告は未だない。この方法なら地下資源を燃やし続ける必要性はなく、化石燃料を輸入する理由は消え、国際収支の黒字増大が楽に図れる。発電した電力を繰り返し増幅しながら、安定供給義務を果たすことなど、容易であるので有意義な方法ではあるのだが、電力会社にとって電力料金の値下げに繋がり、利益となっていた合理的理由を消し去る、という点で有害な要素を内包している技術なのである。実用化を遅らせている理由は、ここにあるようだ。

 

 その他の方法として超伝導応用技術を導入すれば、電流の不滅化を実現することができ、炭化水素(メタン)を燃やさなくても、一旦発生させた交流電流を制限なく、いくらでも再生したり再利用したりすることが、簡単にできるようになる。地下資源を輸入する必要は完全に消え、輸入コストをゼロにする効果が引き出せる。超伝導応用技術の展開次第で、温室効果ガスの発生をゼロにできるだけでなく、経済活性を賦活することが同時にできるようになる。

 

超伝導現象を利用する相転移トランスが普及した段階で、エネルギーコストはゼロとなる。温室効果ガスの発生も、自動的にゼロとなる。火力発電を放擲することがこの方法で可能になると、国家の可処分所得は一際増加し、経済活性はそれだけで取り分け高まる。地下資源を燃やして電力を大量に生み出してきた、ということがメタンガスの燃焼を世界中で急がせた、ということが大気中の二酸化炭素濃度を不必要に高め、降水量の急激な増加による洪水を多発させ、気候変動を加速して自然災害を狂暴化させる、という90年代頃から始まっていた変化を、否応なしに体験させられてきた世界中の人々に、そのひどく粗末な経過を与えた原因として機能した。

 

 環境投資が無駄に終わっている事実を知りながら、効果のない対策を無意味に続けて引き延ばし、状況を自らの無知で悪化させる、というプロセスを繰り返すサイクルが既に成り立っている。無駄な環境投資を止めてしまえば、莫大な公的資本を他に転用することが可能になる。太陽光付加金を消費者が負担する必要もなければ、気候変動に関する国際条約を策定することも不要となる。無駄な行為を無批判に続けている、というその経過が温室効果ガスの大量生産を止められずに、気候変動要因を高める結果となって、生命の多様性を最終的に奪い去る。そのような有害無益な人的行為を、無批判に今まで続けてきた、ということが大気中のCO2濃度を減らせずに、環境リスクを闇雲に高めるという結果へと繋がった。教育の高度化が生み育ててきたものは、思考力と判断能力の同時的劣化と、批判精神の長期的不在というこの拙い現実。

 

電力消費を減らせばその分だけ、発電で使った化石燃料の消費量が減る、とした温暖化防止に関する誤りに満ちた法律を制定した、国会の無知と無能さに改めて呆れ返る。物理法則に反するこの法律は、極めて有害な結果を地表全域へ残した。この壮大な無駄のすべてが、経済成長の足を強く引っ張る結果へと結びつく。温暖化とは要するに、電力業界の国際的な秘密主義と、再生可能エネルギーに傾倒した環境保護団体の勝手な思い込み、そして共同幻想に囚われたまま、事実関係の確認を調査することなく、未だに怠っている国会の成員すべて、が誤った判断で法則に反する誤った法律を、恣意的に成立させたことによる相乗効果の結果、として止まらない温暖化とパリ協定とを、最終的に生み落すに至った過去の事実の連なりが、この文明社会に大きな脅威を募らせようとしている。交流電流に関する壮大な規模の量的無知が、これから生命の多様性を容赦なく奪い去るのは身の定め。







最終更新日  2019/04/07 04:41:09 PM
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2019/03/31
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 温暖化防止対策の実行に際し、指導体制全体が物理法則、就中誘導法則を理解していなかった。その中であまり取り上げられてこなかったものの一つに、スマートグリッドと呼ばれているものがある。誘導法則の意味を深く知らずにこの方法に飛びつくと、損失の規模をより一層拡大する結果を招く。交流電流は周波数で成り立っているため、電流を流すためのグリッド(格子)の交点で、短絡現象を惹き起す危険性がある。交流波形の位相が僅かでもズレると、その変化が発火事故の原因となることがある。電源と負荷を結ぶ対応関係が複数あるとき、電流を流す導体の複合化が発生する。交流電流の意味を承知していないと、スマートグリッドが温暖化防止に有効だ、とそう根拠なく勝手に思い込むようだ。

 

電力輸送の中核となる筈の、格子状の電流経路を形成するグリッド化計画は、企画から既に二十年以上たっていながら、未だに実用化することができていない。交流電流を正しく認識していない組織体は、不稔性の技術開発に対する投資を、果てしなく続けざるを得なくなり、資本と時間とを大量に無駄にする、という粗末な結果を自ら招くこととなる。これらの無駄な投資の失敗の数々が、有効需要の創出を妨げて、経済成長の足を強く引っ張る。損失を増やすだけの無意味な投資というものは、国の繁栄を果てしなく阻害する要因、であることから長期間抜け出せなくなってゆく。

 

 その事例の一つとなっている経済政策となった、アベノミクスの失敗という結果は、リフレ論者である御用学者一同と、民間の調査機関がもつそのリサーチ能力に、未解決の課題がそれぞれ多くあることを指し示す、指標でもあるというその点で、まことに不毛な結果をこのほど確定させることとなった。消費税に縋るしか頼む術をもたない財務省から、横滑りしてきた新任の日銀総裁が握り締めていた、高圧的な力に恃む誤った認識に基づいて、アベノミクスの失敗を六年後に確定させる、という粗末な経過を生み落す展開を記録へとこれから残す。市場経済システムを慌てふためかせ、動揺を誘ってその機に乗じ、金融政策を力で先導する役割を果たしてきた。

 

 健全性を失っていることに長期間気付かない、独善的で誤った認識ほど有害なものはない。アベノミクスが失敗することを、当初から公言していた健全な知性は、六年前の段階で五指に満たないレベルにあった。平成が終わる直前の六年間で、アベノミクスの成功を根拠なく支持していた勢力は、一頃の覇気をすっかり失ったまま、沈黙を貫く姿勢で身構えている。バブル崩壊直後の経済評論家たちと、その様相はまったく同一である、ということをここで改めて指摘しておく。

 

 問題を正しく知るためには、考えるための能力が、そこに働いていなければならない。ところが学力重視に特化してきた教育制度の30年来のシフト効果で、思考力を涵養するための時間を惜しむようになってしまい、知識の量的拡大へと一意専心これに特化する、という極端な傾斜を集中的に強化してきた。思考力を失ってしまうと、判断する能力も同様に衰える。判断能力の低下という状況が、指示待ち世代と総称される、若年層の厚みを平成という時代を通じて、教育機関が率先して増やしてきた。思考する能力を取り上げられた若者は、批判精神をもつことがその段階で、できなくなってしまったのだった。そこで己の非を悟られることを先回りして避け、うまく立ち回る術を会得し、教育の現場で生計を立てる身分になると、イジメによる自殺をそれと認定することができないまま、安易な姿勢で放置する、という事例を増加させる当事者として機能するようになっていった。

 

 子供に対する親の虐待の増加も、教育の失敗を指し示すその証拠の一つ。行為の意味を正しく悟れない親が、感情に任せて日頃の鬱憤をはらしたまでのこと。教育の失敗は長年に亘って続けられてきており、今では指導的立場にある人々が、犯した行為の意味を改めて指摘され、揃って頭を下げるというその見慣れた光景を、多くの国民が繰り返し見せつけられるようになっている。責任の所在は明白でありながら、その追及を意図的に避ける行為を、世間が敢えて許しているようにさえ見える。

 

 学力重視の教育は保有する知識の質を浅薄にしたのみならず、正当性をも同時に奪うことを許容した。相身互い、という訳だ。その過去の経過を積みあげてきた沈殿槽の底にたまった汚泥が、止まらない温暖化とそれが派生させた、パリ協定という名の遠大でそれ故に実現不能な、ミテクレだけのアグリーメントを成立させた。その意味でアベノミクスとパリ協定の本質は、その土台となる成分中に、一見して気高くは見えはするものの、しかし極めて空疎な内容を、共通して潜ませている。これこそが世界の劣化を加速してきた、教育に備わる負の成果。そのあり方の変更が、関与した形跡の、紛れもない隠れた記録となっている。

 

 とりわけ温暖化止めるための措置である、再生可能エネルギーへの根拠を確認せずに、独善的な判断の誤りで陥った、環境投資の累々たる失敗のみならず、節電で火力発電所の負担が応分に減る、とした謬見をそれと指摘せずに、意図的に放置容認して拡散させている、電力業界による故意の沈黙を許してきた、監督官庁の大いなる怠慢と、無批判なその姿勢のままに、太陽光付加金を国民へと長期大量に押し付けている。国会の成員すべてに関わるその無責任で懶惰な態度、などの行為のすべてが気候変動の加速要因となっており、犠牲者の増加拡大に大いに寄与した、という現実に鑑みるならば、教育投資の失敗と環境投資の失敗の連鎖、というサイクルが経済成長の伸び代を狭めた、というその事実が明瞭に見えてくる筈だ。

 

 現在主流となっている学力重視の人材選抜方法には、生産性に対する強い下押し圧力が、排他性という形式で当初からかけられていた。他者を排除するための知育偏重に特化した高等教育は、思考力を奪って批判精神を圧殺し、企業にとって管理し易い労働力の量産化、を進めることに成功したのだったが、その結果として現在の指導的立場にある階層に、責任をとらないようにするための、事件化を敢えて否定する歪曲能力を備えさせ、意図的にその姿勢を強烈に貫き通すことで、問題の幕引きを急ぐという風潮を、管理体制全体へと刷り込むことに貢献した。

 

画一的なカリキュラムがそうなっていくように、ワンパターンで反応する人材の拡大再生産、を推進するだけの不毛な発達を前提とする時代が、こうして二十一世紀のいまここにまで、ついにやってきたということができる。平成を通じて成り立っていた一連の体制劣化のプロセスには、教育投資の失敗、という共通分母がその源流部に於いて、色濃く関与している。知識階級はこの現実を、決して忘れ去ってはならない。問題認識能力を失ってしまった知識人であればあるほど、文明の不可逆的な崩壊を、止めることが要するにできなくなってしまうのだ。

 

 民主政治の先鞭を付けたそのイギリスが、EUからの離脱を巡って、民主主義の劣化にいま呻吟している。この想定外の現実こそが、教育の失敗をよく映し出す反面教師となっている。当初からそうなるよう事前に条件づけられていた、かのように思われてならない。それほど状況の反転は、色調としてつまり鮮明。歴史的必然という条件づけが、民主主義は劣化するシステムである、ということを当初から含意していた、とも受け取れる経過なのである。判断の誤りというものは、ことほど左様に剣呑な事態を差し招く、ことが往々にしてあるようだ。







最終更新日  2019/03/31 04:43:13 PM
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2019/03/24
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 熱エネルギーによる電力創出法が長期化すればするほど、環境破壊が進んでしまうのは、エントロピー増大の法則とよく合致する当然の変化。火力発電に文明が依存し続けている限り、温暖化による気候変動リスクは高まり、降水量の増加による洪水被害の死者数は増える。地形の変化を生み出す破壊力は次第に強化され、生命に対する淘汰圧も同時進行するようになる。温室効果による熱の更新プロセスの定着が、自然環境に対する破壊圧と、生命に対する公平な淘汰圧とを、連動した状態でその進行速度をより早める。こうして生まれでた熱の循環系列と、それに基づく温室効果ガスの再生産システムとが、最終的に望ましからざる最悪の結果へと結びついてゆく。

 

 安定していた麗しい気候が熱の大量生産に伴い、乱雑性を次第に増してきていることから、エントロピーが増大しているとするその根拠が、温暖化現象となって顕在化したと、いうことなのだと思われる。熱源を必要とするすべての系は、必然的に乱雑化するという、不可逆性のサイクルに組み込まれる。エントロピー増大の法則を証明することになるのが、温暖化とそれに伴う気候変動なのであり、結果として二次的に発生する暴風雨などの自然災害の増加と、降水量の急速な高密度化、そしてその結果である洪水の多発と、海面水位の不可逆的で着実な上昇、そしてこれに連動するカタチで派生する、島嶼国家の水没という反応の果てに、負の変化を募らせるという経過が最終的に確定する。気候が安定していた時代には、考えられなかった多くの変化が、時を同じくして一斉に出現するようになるだろう。麗しかった地球環境が敵対的な姿勢をとるようになったのは、人類が熱を使って電気を生み出すようになってからのこと。

 

 失ってしまった環境条件を復元しようとして、再生可能エネルギーの導入促進が図られたのだったが、経過を見ると減らしたはずの二酸化炭素が、削減に努めていた京都議定書が定めた、その履行期間の二十年を通じて、一貫して増え続けていた、という現実を突きつけられる事態へと発展してしまった。この皮肉な結果を引き起こした原因こそ、直流と交流とを混同したまま、誤って理解していた、ということに未だに気付かずにいる、という知識階級が陥った皮肉な錯語。二酸化炭素の排出量を減らそうとして、太陽光や燃料電池などの直流電源を増やしたところで、火力発電や原子力発電などの交流電源の負担割合が同率で減る、という理屈は本質的に成り立たない。交流電流の最大の特徴である周波数を理解していなければ、相関関係が成り立っているかどうかを、確認することは要するにできない。直流と交流の違いを混同している、という事実を理解することができるようにならない限り、温室効果ガスの濃度上昇はこれからも着実に進み続ける。

 

二次電源をもたないタイプの風力発電システムは、交流出力型の電源モデルであるにせよ、回転能力が吹く風任せで不安定であることから、発生させた周波数は絶えず変動し続けていなければならず、出力の安定性は失われたままとなる。要するに使い物にならない交流電流を、生産し続けるものでしかない、というのが風力発電システムのもつ本質的な欠陥なのだ。電力会社が用意する誘導電源のバックアップなしに、単独で自立運転するのは、太陽光発電と風力発電の双方にとって、どうみたところで不可能な話なのである。国民が負担してきた太陽光付加金の総額が、二兆四千億円に達したことが、昨日平成31年三月23日に公表されている。それでいて地下資源の輸入量には何の変化も見られない。実に不可解なことである。

 交流送電というインフラが成立している場合、発電機の回転数が変化して、周波数の同一性が失われてしまうと、ブラックアウトを引き起こすリスクが自動的に高まる。その事例は半年前に北海電力が、既に実証していたことである。交流と直流の違いを弁別する能力が知識階級に不在となっているとき、直流電源である太陽電池を増やせば、交流電源である火力発電所の負担が同率で減る、という具合に単純化した状態で、勝手に都合よく決めつけてしまうのだ。この認識の誤りに長期間まったく気付かなかった、ということがパリ協定の成立を関係諸国に急がせた。だが、その実効性を保証するための根拠を、誰も持ち合わせてはいなかった。だからこそ達成目標の期限を、具体化して提示することを避ける必要があったのだし、未だにそれができない状態で、停滞していることを余儀なくされているのである。

 

 学力で思考力を計量化することは、固よりできない。考えるための基本的な能力は、遊びを通じてしか養えないものであるからだ。要素抽出と要因分析を繰り返す訓練を積み重ねていれば、簡単に分かっていた筈のコトだったのだが、知識の吸収を最優先する高等教育のあり方が、思考力を育てるための時間を惜しみ、考える能力を退行させてしまった、ということになるだろう。遊ぶ時間を減らして知識の量的拡大を優先する、という学力重視の画一化された高等教育のあり方が、交流と直流に関する弁別能力をヒトから奪い、その事実に無関心であり続けていた、という累々たる過去の諸事実が、止まらない温暖化を生み落す、という拙い経過をいま遅れて差し出した。パリ協定の成立はその単なる結果のひとつ、であるに過ぎない。当事者のすべてが、交流電流に関する基礎的な知識をもっていない、という事実を立証する愚劣な一連の経過こそ、環境異変を強制された地球が送ってよこした、文明に対する最終的なメッセージだと読み取れる。







最終更新日  2019/03/24 04:09:36 PM
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