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経済

2009年07月25日
XML
カテゴリ:経済
現時点、経済、ビジネスに関して頻繁に接している媒体や尊敬している人物などを整理してみた。
なお、時間は限られており、TVは録画、雑誌などは図書館を利用している。
英語は苦手なため、主に日本語、日本人を通して学ぶことがほとんどだが、英語ができるともっと視野が広がるだろうなと思う。

・TV番組
ワールドビジネスサテライト、財部ビジネス研究所、カンブリア宮殿、ガイアの夜明け、小谷真生子の歓談、NHKスペシャル、新報道2001(マネーコンパス)、サンデープロジェクト(特集)、ぷらす、BSフジ「プライムニュース」、経済ワイドビジョンe、ウェークアップ!ぷらす、プロフェッショナル仕事の流儀、シルシルミシル、勝間経済研究所

・新聞/雑誌
日本経済新聞、日経産業新聞、日経ビジネス、週刊東洋経済、週間ダイヤモンド、プレジデント、VOICE、文藝春秋、日経コンピュータ

・ネット
日経ビジネスオンライン、サーチャイナ、朝鮮日報、中央日報

・経営者
丹羽宇一郎、鈴木敏文、三木谷浩史、中村邦夫、張富士夫、柳井正、坂根正弘、藤田晋、渡邉美樹、吉越浩一郎

・学者/コンサルタント等
ピーター・ドラッカー、大前研一、財部誠一、竹中平蔵、野口悠紀雄、ビル・エモット、御立尚資、藤本篤志

・注目企業
グーグル、アマゾン、楽天、価格.com、Panasonic、シャープ、アップル、トヨタ自動車、ホンダ、BYD(比亜迪)、フジテレビ、富士通、IBM、GE、サムスン、LG、ゴールドマンサックス、ニトリ、イケア、フランフラン、セブン&アイ、H&M、ユニクロ、ヤマダ電機、任天堂、ベネッセ、公文、世界の水メジャーと次世代エネルギー関連企業






Last updated  2009年07月25日 10時08分55秒
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2009年02月11日
カテゴリ:経済
WBSでのこと、内閣府は財政の黒字化は努力目標の2011年度から2018年度になるという試算をだしたというふうにあったが、これは消費税アップを行った場合で、そうしない場合はどうなるか。

東京大学大学院伊藤元重教授は言う。
歳出に対して税収が少なくそうとう厳しい・・・
こういう中で消費税をあげる議論をどう考えるかだが、どうしても消費税は景気を悪くしてしまう、財政をなんとかするために消費税をあげないといけないという見方だけ進んでいる。

これ本当に不思議なのだが、消費税をあげれば景気が悪くなると誰がいったのか。経済学の教科書には消費税で税収を取ってそれを全部ドブに捨ててしまえば景気悪くなる、しかし税収を全部医療だとか、介護、教育、あるいは地球温暖化対策でもいいが全部使ってしまえば、むしろ景気を良くなると書いてある。

>小谷真生子キャスター
>新日本石油の渡会長が消費税15%くらいにした方がいい。
>ただし用途について明確に青写真を描いてからでないと、みんなお金を使わなくなる。

そう安心感がないと・・・
もう一つ、最近行っているのは、仮に3年後に今の5%から10%に税収を上げると
12兆5千億税収が増える。その2年分25兆円を今景気対策に使ってしまう。それも将来の地球環境に良いようなものに投資する。そうするとかけこみ需要がでてきて、景気対策もできて、将来の社会保障の財源もでてきて、使いようによってはむしろ不況脱却の非常にいい手段で前向きに考えるべき。






Last updated  2009年02月11日 16時38分36秒
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2009年01月25日
カテゴリ:経済
2008年12月に御立尚資氏がWBSでマンションの行方について語った内容を整理した。

住宅ローン減税事態は非常にプラスに働くはず。というのはまだまだ団塊ジュニアの最後の若手の層、一次取得層の方々がけっこういる。したがって実需はマグマのようにほんとうはたまっている。刺激してさえあげれば効果がでやすい時期であることは間違いない。

ただまず自分の雇用も含めて本当に払えるんだろうか、それからもう少し待ったらもっと下がるんじゃないかというこの2つの心理要因と綱引きが働いているので、あと一歩背中を押すことができるか。
高額商品はというと、いつのまにか金融商品になっていたので、この部分についてはそう簡単には戻ってくるとは思えない。ファミリー向けの物件については、刺激の仕方次第、これは景気にもプラス要因なので、もう一歩なにかないかなという気がする。

小谷真生子キャスター
「住宅ローンを貸し出す行サイドも2割強は自己負担にして、担保価値が目減りする分は自分で負担してくださいと、確実に担保価値を確約でくる部分を住宅ローンとして貸しだす。
今までのように手元資金がなくても100%借りられるような情勢でなくなっている。」

やっぱり当然雇用が心配、給与が上がらない時代に住宅を担保にとって安心という時代ではないし、住宅ローンの採算性が落ちているのは事実。
ただ、日本は企業貸出、個人貸出含め、銀行が貸し出しているお金より銀行が預かっている預金の方が大きい預金超過である。
ショックがしばらくして落ち着いたら、ある程度業者に政府の保証もつきながら貸し出す状況になれば・・・。






Last updated  2009年01月25日 20時05分00秒
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2008年11月03日
カテゴリ:経済
御立尚資氏が語るWBSで語ったアメリカ経済と円高について以下に記す。

アメリカ経済の質的変化ははじまっている。
07年の全企業の利益で金融業が占める割合は40%にまでなっている。少し前までは10%であっという間に金融依存の社会になって、マンハッタンでは金融機関に勤めていた人の職がどんどん失われ、住む人なんかもでていって、レストランなんかにも影響がでてきている。そもそもアメリカ全体が金融依存と同時に債務をどんどん増やして言った。2007年にGDPの3.5倍の借金、2000年には2.5倍で80年代には1.5倍だった。どんどんアメリカ全体が借金して金融業を伸ばして、経済の質をかえなければいけないが、変化は起こっているものの答えはまだみつかっていない。

円高は?
輸出が経済のGDPの18%程を占める。輸出のうちの6割くらいが電子電機と自動車と機械で特に自動車なんかは裾野が大きく関連業界で200万人以上の雇用をかかえているので影響が大きい。






Last updated  2008年11月03日 12時05分09秒
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カテゴリ:経済
デフレについてボストン コンサルティング グループ日本代表でWBSでのコメンテーターである御立尚資のコメントを以下に記す。

世界的なデフレは早い。日本においては2.3%消費者物価はあがっている。ガソリンが少し落ち着いたとはいえ章句良品はこれから値上げするというのが実態なのでとてもデフレという状況ではない。

ただ起こっていることは2つある。日本について、値ごろ感と売っている物がずれた。一番中心価格帯にすべきところいつのまにか高くなった。デフレの時はモノが売れないのでちょっとても付加価値という名のもとに少しでも高いものを売ろうとみんながずれていて業界は一生懸命直し始めている。

世界的には日本でもそうだが、デフレ傾向を強まっているものがある。それはPC、家電でずっと下がっている。
すごくマクロな話をすると1950年には地球上に30億人の人口がありました。2000年には60億人で2倍になっている。1950年の段階では読み書きそろばんができて、工場労働者になれる人は識字率が50%で15億人でした。2000年の段階では50億人で85%くらいまで上がっている。

ということは先進国以外でもモジュール化されたパーツを組み立てればいいようなPC、家電というものは安い労働力が世界中でまだまだいる限りはデフレ傾向は止まらない。したがってこれから起こることは、需給アップで景気が悪くなってすごくデフレというよりは、一部の工業製品はもう今回のこと関係なく10年20年単位でデフレ傾向が続くでしょうし、一部の他のはインフレ傾向が続くというそういう非常に拮抗した状況が続き、世界同時不況、世界デフレというとろまで考える必要はないというのが今の段階のの結論。






Last updated  2008年11月03日 11時40分15秒
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カテゴリ:経済
今必要な経済対策は?ボストン コンサルティング グループ日本代表でWBSでのコメンテーターである御立尚資のコメントを以下に記す。

とにかく今大変だ大変だといっているが、ややどうも世の中パニックになっている感じがちょっとするので本当は今回の世界的な金融危機がどれくらいのインパクトがあるんだろうともう1回戻って、それと今日本がやらなければいけないことを整理した方がいいと思う。

金融危機そのものは金融機関の損失になって、これから信用収縮、言い方を変えれば貸し渋りが起こるのだろうと思うが、損失額はおそらく最低でも1.5兆ドル、150兆円からもう少しというくらいの感じだろうと我々は想定している。金融機関はだいたい自分の資本が1ドル減ると貸しているお金を12.5ドルくらい減らさないといけない。

従ってもし150兆円損失がでたとするとだいたい1900兆円くらい、これは貸しているお金を減らさなければならない。これは世界全部の話。いわばお金がまわらなくなる。これは世界のGDPを1ドル増やすのにどれくらいお金が回らなければいけないかというと、逆算していくと、世界のGDPが2~3ポイント、2%から3%くらい下ぶれするというレベル。大きなインパクトなのだが、マイナス10%とか20%といった世界同時不況という話ではない。

金融危機全体からいうと、世界は5%以上成長していたのが、2~3%の巡航速度に落ちる。日本の感覚からすると結構な高成長くらいになる。まずそういう段階。もちろんこれだけではなくて、日本企業というのは円高でインパクトを受けているし、アイスランドのように国として大きなものもあるが、世界全体でみればこれだけ世界的なビジネスをしている日本企業の影響はそんなに大きくはない。

さてと、今みんな、企業も個人もとにかく防衛行動にはしっている。投資はやめましょう、借金は返しましょう、消費もどんどん減らしましょうと個々の防衛行動は正しいが、このままいくと豪勢の誤謬で、みんなお金使わないので、景気が本当にどんどん悪くなっていく。マイナスにマイナスではすまなくなっている。それを止めるタイミングであるというのが現状。

政府がまずやるべきことはパニックにならないようにする。それから不必要なレベルまで過剰に縮まないように投資減税をしたり、定額減税もけっして今の段階では悪いことではないと考えているので、消費に向かうようななんらかの形でお金がつかわれるように不安感を抑えてやる。長期的には社会福祉のところ、社会保障をきっちりやるために本当に景気が立ち直った後は増税もあるよと、この辺まで
パッケージでやるという今の方向性自体は間違っていないと思う。






Last updated  2008年11月03日 11時13分47秒
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2008年09月20日
カテゴリ:経済
2008年9月11日のWBSで円が対ドル、対ユーロに対して円高になっていることに対して、コメンテーターの伊藤元重(東京大学大学院経済学研究科教授)がわれわれにもわかるやすくマクロの視点で語ったことが印象に残ったので紹介する。

円高にいく可能性を頭の中にいれておかないといけないという。
今の円のレートは過去20年間で最も円安である。
円ドルレートだけみているとそういう意識がないかもしれない。
2つファクターがある。

一つは日本がずっとデフレを10年ぐらい続けてきて、その間にアメリカなんかは物価が少し上がってきているので、実際に我々が感じている105円、110円なんだけど、その後ろに20円分くらい物価のファクターがある。それだけ円安なのである。それからユーロやアジアの通貨が上がっていて、じゃどうかというと、どう考えてみてもユーロとかヨーロッパの通貨は実態に比べて高すぎる。だからどっかではがれて来るとヨーロッパの通貨は下がってくる。

それからドルはものすごい貿易赤字で、将来的には赤字を減らしていかない。そういうマーケットメカニズムが働いていくとどう考えてもドル安にならないと、いわゆるアメリカの赤字は減らない。現実的に80年には起こった。

そうなってくると円というのは、今よりも相対的に円高になる可能性がある。これはけっして悪いことではないが、これまでの10年くらいの経済環境とは輸出企業にとっても国内企業においてもがらっと違ってくる。ひっとしたら今起こっていることは大きな変化のはじまりかもしれない。これから為替は年末まで要注意である。

大変化






Last updated  2008年09月20日 18時01分30秒
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2008年08月10日
カテゴリ:経済
インターネット一遍同の情報収集に注目されている勝間和代は意義を唱える。
大好きなのが本屋だという。書籍は作者だけでは完成しない。編集者やデザイナーなど幾人ものプロの手を経てできあがる。だからその分情報の精度が高く読みやすい。そこがインターネットの情報との違いだという。
そうネットは無料で便利だが限界がある。ちなみに私のビジネス・経済に関しての情報収集先というか知見を得るのは下記からだ。

■テレビ
「カンブリア宮殿」は優れた経営者がビジネスの極意を教えてくれ、村上龍が切り込みバランスの良い番組だ。
「財部ビジネス研究所」は、鋭い視点で財部誠一氏が経営者にインタビューする。
「ワールドビジネスサテライト」は必見。
「小谷真生子のKANDAN」は大手が多いが経営トップとの密な会話が聞ける。
今はなくなったが「明石家さんちゃんねる」の“さんまの会社訪問”は現場に入っていくので、働いている人々や仕事の内容がよく理解できて面白かった。

■新聞・雑誌
日本経済新聞、日経ビジネス、週刊東洋経済、週間ダイヤモンド、エコノミスト、日経アソシエ、プレジデント、VOICE、文藝春秋
今は読んでないが、フジサンケイビジネスアイも面白い。

■人物
P・F・ドラッカー、ウェルチ、スティーブン・ジョブズ、ビル・エモット、大前研一、御立尚資、財部誠一、奥田碩、張富士夫、丹羽宇一郎、渡邊美樹、鈴木敏文、永守重信、三木谷浩史、孫正義、藤本篤志、村上龍、竹中平蔵、水野和夫、ロバート・アラン・フェルドマン、伊藤洋一

■注目企業
楽天、リクルート、グーグル、トヨタ自動車(いずれ社名から自動車が外れるだろう)、セブンアンドアイ、セコム、東レ、ホンダ、フジテレビ、任天堂、松下電器、日本電産、ニトリ、P&G、GE、インフォシス






Last updated  2008年08月10日 19時37分14秒
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2007年02月12日
カテゴリ:経済
チョコレートの市場規模を知っている人は業界人以外いないであろう。

そこで日経によると、
05年度のチョコレートの輸入額は370億だという。
国産、輸入をあわせた国内消費額は4,399億円である。

01年以降減少傾向にあり、輸入品のシェアが高まっている。
伊勢丹は03年から仏チョコの祭典「サロン・ド・ショコラ」を誘致。
今年は順次全国6店で順次、開催中だ。

一方、貿易統計でチョコレート製品の輸入数量をみると、1万9,912トンという。

ベルギー生まれの「コディバ」は1月にJR新宿駅に「自家用」に少量販売する新業態店を出店。
スイスのリンツ&シュプルングリーは2006年にカカオ豆にこだわった高級品を発売するなど海外各社は日本での販売拡大に躍起だ。

個人の好みを言えば、
アメリカのAndesのCREME DE MENTHE THINSだ。
ミルクチョコの間にさわやかなミントチョコがサンドされて美味しい。






Last updated  2007年02月14日 23時02分20秒
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