8月15日
タイトルの日付を見てピンと来る方は多いはず。正確には・・・※ 2/15、5/15、8/15、11/15同上の(※)は、ヘッジファンドの各四半期末(3月期末、6月期末、9月期末、12月期末)の45日前の日付になります。ヘッジファンドの解約は3ヶ月ごとにあります。その多くは、解約できるタイミングを四半期末に期限を限定して、投資家は各四半期末の45日前までにヘッジファンドに解約を知らせる必要があります。それが同上の日付(※)です。別名「45日ルール」とも呼ばれています。したがって、株価下落(不況)局面においてはヘッジファンドの解約に駆け込む投資家が多くなると予想されています。昨年はご存じの通り、NYダウは7/19に14,000ドル台に乗せた後8/16には13,000ドルを下回りました。日経平均も7/20の18,000円超えから8/17には15,200円台まで15%以上の大幅下落を引き起こしました(8/17だけでも下落率5%以上の大幅下落)。また、為替も円安方向から一転急速に円高が進み8/17には1年2ケ月ぶりに1ドル111円台を付けました。ただ、昨年は8/初旬にフランス最大手銀行のBNPパリバがサブプライムローン問題を発端に高リスク投資をしてきた傘下の3ファンドを凍結し、それを契機に信用収縮懸念が拡大したことなども下落に拍車をかけました。また、米国債なども関連していたことも要因でした。このように昨年は、8月初旬から世界市場では大荒れの状況が絶えませんでした。今年も注意しなければいけない状況は変わらないはず、昨年と違い幾つかのヤマ場を越えたからと言って安心するのは早い。なぜなら、今まで日記にも書きましたが、サブプライムローン問題は折り返し地点すら通過していないからです。この日(※)を過ぎれば、投資家解約によるヘッジファンドの換金売りは収まり、それに伴う現在、利確の動きと思われる、原油売りやユーロ売り(ドル買い)の流れも一旦収まるかもしれません。ですが・・・気をつけるにこしたことはないと思います。今年も状況が悪変化すれば、現在低い水準とは言え、昨年の様相が再び起こる可能性は否定できません。今年は、昨年のこの時期にあった悪化懸念の噂が少なかったので、あえて注目させて頂きました。他にも、注目しなければならない点や見方もありますが、その点はご容赦下さい。また、私の勝手な解釈もご容赦下さい。長々と読んで頂きありがとうございました。