河内保二主宰の経済工学リサーチの発信情報

身近になった人工知能
最近のニュースを賑わしている話題に「人工知能（AI）」がある。特に自動車の自動運転技術における「人工知能」の活用が注目される。この自動運転では、アメリカのグーグルの自動
運転について、NHKニュースウェブは、去年１２月、グーグルなど世界のＩＴ企業が集まるアメリカ・シリコンバレーで、日産自動車の自動運転車の開発現場を取材した。開発チームは、高速道路と一般道路を合わせたおよそ２０キロのコースを設定し、何度も試験走行を繰り返していた。そして、そこで見たのは自動運転車の性能の高さだという。日産の自動運転は3月初旬にロンドンの公道で実施され、その性能の高さを示し、実用化まであと一息の水準まで来てると報じられ、いよいよ身近に感じられるようになっている。そして日本では軽自動車に自動ブレーキ機能が搭載されるようになってきており、一層身近に感じられる。
こうした自動運転を可能にするのがいわば「人間の目」の役割を果たすカメラやレーダー、赤外線レーザーといった数多くの車載センサーであり、車全体をくまなくカバーするよう１２か所に配置されたカメラは周囲に何があるかを認識。レーダーは前方を走る車など比較的遠くを移動する物体を、赤外線のセンサーは至近距離の人や障害物を正確に検知する。これらのセンサーこそが自動運転を可能にしている。このような制御で重要なのは、数多くのセンサーで捉えた画像などの情報を瞬時に解析し、車の動きを制御するソフトウエアの性能である。こうしたソフトウエア開発はもともと、グーグルなどのＩＴ企業が得意とする分野で、自動運転の高度化に不可欠とされる「人工知能」についても、グーグルは2016年3月にその子会社DeepMindが作成した囲碁対戦用AI「アルファ碁」が人間のプロ囲碁棋士に勝利して以降はディープラーニングと呼ばれる手法が注目され、人工知能自体の研究の進展が強く印象づけられた。自動運転技術の開発・普及に向けた政府や企業の知能は加速してきており、無人自動運による移動サービスを2020年に実現するための法整備や実証実験が17年度から本格化すると報じられている。アパレル生産や縫製工場に「人工知能」が活用される日も遠くではない。
この面では、コンピュータソフトで工場管理の「エキスパートシステム」がある。このエキスパートシステムは人工知能研究から生まれたコンピュータシステムで、人間の専門家（エキス
パート）の意思決定能力をエミュレートするものであり、専門家のように知識についての推論によって複雑な問題を解くよう設計されており、通常のプログラミングのようにソフトウェア開発者が設定した手続きに従うわけではない。1970年代に人工知能の研究者によって開発され、1980年代にわたって商業的に適用され、AIソフトウェアとして最初に成功を収めた形態であると、ウィキペディアは述べている。
筆者は1990年代に縫製エキスパートシステムについてプロジェクトの中に加えて研究を進めたが、今日の「人工知能」技術の高度化により縫製工場での活用も現実的テーマとなってきており、当時を振り返って感慨深いものがある。縫製工場での工場内外での自動運転、工場管理面での縫製工場「人工知能」技術が実用化されて、縫製工場の一段の高度化が達成されることを切望している。