土居川まつり

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2006年04月20日
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カテゴリ:地球温暖化&風車
緊急入院の為しばらくお休みさせていただきますのでよろしくお願いします。






最終更新日  2006年04月20日 09時27分30秒
2006年04月19日
ミトコンドリアが原因か そううつ病、マウスで実験


  ☆ 日本国内においては今や15人に1人がうつ病でであると云われて久しく発症は、留まることなく増加しているようです。その一方で特に大学病院などでは、医師不足の深刻な状況が起こって診療科を削減しなければならない状況のようです。仕事が多くきついようで、一般病院の方が給与面でも、良いようで、必然然的に移動する医師が多いようです。
最近の医療は専門科が多くなり、患者としても、専門医をどう見つけるのか、大変なのが
この頃の実態です。 うつ病などは化学物質が原因で遺伝子の異常から起こるとされてきたことが、今回の研究でほぼ明らかになったようです。一人でも多くの患者さんが救済されて明るい希望と夢を実現できるよう祈ります。 何よりも自然環境を守り、元の自然環境環境に戻すことが、人類のため、健康にも寄与することを忘れてはなりません。


☆出典(共同通信)は次のように報じています。

 脳内細胞のミトコンドリアの機能障害が、そううつ病を引き起こす可能性があることをマウスで確かめたと、理化学研究所脳科学総合研究センター(埼玉県和光市)などのチームが18日付の米学術誌モレキュラー・サイカイアトリーの電子版に発表した。
 ミトコンドリアはエネルギー代謝にかかわる細胞内小器官。そううつ病の発症には神経伝達物質の関与などさまざまな仮説があるが、詳しい仕組みは分かっていない。
 チームは遺伝子を改変して、脳の神経細胞のミトコンドリアが機能障害を引き起こすマウスをつくった。正常なマウスは暗いときに活動し明るくなると活動を止めるが、機能障害マウスは明るくなってもしばらく動き続け、暗くなる前に動き始めるなど、そううつ病患者の不眠症状に似た異常行動が確認された。

出典(共同通信) - 4月18日7時4分更新


枝垂れ桜






最終更新日  2006年04月19日 06時40分12秒
2006年04月18日
瀬戸内海のごみ 広域連携進め対処を


  ☆日本沿岸で漂着しているごみ(浮遊ごみ)は約15万トンと云われています。その中にはハングル文字、中国語入りの缶、ドラム缶、オイルボール、船舶から廃棄される廃油、糞尿、などさまざまで、その他海底に堆積する、電気製品、などあり漁業に差しさわりのあるもの雑多です。大阪湾には海上掃除船が毎日浮遊ごみの回収に廻っています。海上掃除船は海上交通の安全の為に活躍しています。大阪湾沿岸は埋め立て地が多く漁業の禁止区域多いようです。海洋に浮遊するごみは県境も、国境も関係なく移動して航行する船舶に危険を与え沿岸に漂着しています。資源を求めて、200海里、大陸棚問題も国際問題化顕著になってきている中で、浮遊ごみ問題も同時に、中国、韓国、ロシア、等にも話合いのテーブルに着き不法投棄ごみの処分まで責任を取るように進めていかなければ、永遠に解決がつかないと思います。

☆もう1つはし尿の海洋投棄の問題です。クリーンセンター:きょうから稼働 県内のし尿処理、すべて陸上に--富津 /千葉 (4月1日から稼動しています)。大阪阪南市は尿処理場談合問題がおきていますが、最近まで海洋投棄していました。来年2月には,し尿の海洋投棄は環境省が全面禁止をやっとするのが、実態です。




☆出典 中国新聞は瀬戸内海の漂流ごみについて次のように報じています。

波間に浮遊する漂流ごみ、浜辺に散らかる漂着ごみ、目につかぬまま積もる海底ごみ。瀬戸内海が三重苦にあえいでいる。

 これら海ごみへの効果的な対処策を広域的に連携、協議していく瀬戸内海海ごみ対策検討会が発足した。広島、山口、岡山県などの沿岸自治体や漁協、住民団体の三十二機関・団体で構成。環境省中国四国地方環境事務所が事務局を務める。

 瀬戸内海の景観、生態系に深刻な影響を与えかねない海ごみだが、海岸清掃や漁船による持ち帰りなど個々の取り組みにとどまってきた。瀬戸内海に年間どれくらいの海ごみが排出され、どの程度処理されているのか。そんな基礎的資料もないのが実情だ。

 検討会はまず実態・メカニズム専門部会を設置する。共通の調査様式を定めて各地の回収活動の実態などをデータ化。海ごみの移動ルートや被害などの分析を進める。さらに、ごみの排出抑制や適正処理に向けての専門部会も設けることにしている。

 こうした活動の成果を基に二〇〇六年度中に冊子を作成。ごみの排出抑制へ沿岸住民らの理解を深めてもらう。

 情報の共有化を図るとともに、活動地域を広げることも欠かせない。兵庫県、大阪府など近畿や九州の自治体などを加えて瀬戸内海全域とする枠組みづくりが肝要だ。海ごみは県境に関係なく動く。

 活動を実りある方向に定めていくには、海の状態を一番よく知っている漁業者の意見を重視したい。

 例えば海底ごみ。漁業者は底引き網などにかかったごみを漁港に持ち帰りたいと思っている。だが海水に浸ったごみは、始末に手間がかかる。加えて多くの自治体は海ごみの引き取りに乗り気でない。ごみの重さで船の燃料代がかさむこともあって、海に戻してしまう場合が多いと聞く。

 打開策はないのか。山口県周防大島町の漁業者(56)はこう提案する。「ごみ専用のかごを漁船内に配置。それに入れて港に持ち帰って保管場所に置けば、行政が実費程度を漁業者に交付する制度がつくれないだろうか」

 制度として明確な支えがないと、漁業者に行政と一体感を持って労をいとわずに処理を担う気持ちはわいて来ないだろう。海底ごみ一つとっても突き詰めた議論が要る。

 海ごみは国際的な協議事項になっている。昨年秋には富山市で「北西太平洋地域における海洋ごみに関する国際ワークショップ」があった。日本、中国、韓国、ロシアの行政官、研究者が日本海と黄海のごみ情報を交換した。

 遅かれ早かれ、海ごみ対策は国内外どの海域でも直面せざるをえない課題になりそうだ。それらの先行例として、検討会の取り組みが注視されてくるのは間違いない。

出典 中国新聞  社説

黄砂・酸性雨その他の環境問題

日本海の海洋汚染問題








最終更新日  2006年04月18日 08時29分47秒
2006年04月17日
<琵琶湖>「謎」の微粒子 メタロゲニウム大量発生


  ☆京阪神の飲料水の元になっている<琵琶湖>「謎」の微粒子 メタロゲニウム大量発生が報じられていますが、毒性があるのかないのか?全く分かっていないようで、不気味です。研究は滋賀県立大学環境科学部で進められています。溶存酸素の少ない場所でも多いい場所でも多く発生しているようで、メタロゲニウムの大量発生の原因がつかめていないようです。
「酸素量について、湖底付近だけでなく深水層全体で見て議論できるよう、監視体制を作ることが必要」と話している。このように、原因がつかめないのが現状のようです。
遠因として環境破壊が関与していることは先ず間違いないでしょう。土壌汚染、湖沼、河川、大気汚染、海洋汚染は特に国境を越えて影響を受けています。更に地球上には3000万種の化学物質が人間により作られていると云われています。
先進国も、途上国も、低開発国も地球上に住んでいる人類は運命共同体であることを、知れば、必要以上の生存競争はなくなる。経済成長にの影には、環境破壊を起こしてどれほどの、人類に、損害を与えているのか、環境経済学でも正確に計算できないのが現実でしょう。 しかも2005年2月16日京都議定書発効のお膝元で京阪神住民の飲料水が汚染され、原因不明とはなんと皮肉な出来事でしょう。環境破壊、環境汚染、は問題がおきてから、研究が行われているのが、現状で、先取り、想定、予測、研究は出来ないものかと思います。所謂、環境汚染予防研究を進め、被害を最小限にすることが望まれます。

☆出典(毎日新聞)は次のように報じています。

 滋賀県・琵琶湖の北湖で、マンガン酸化物構造体「メタロゲニウム」の大量発生が続いていることが、同県琵琶湖・環境科学研究センターの調べで分かった。湖底の低酸素化を示しているとみられていたが、昨年からは溶存酸素が多い所でも多量に確認。湖に何らかの環境変化が起こっていると推測する声も出ている。
出典(毎日新聞) - 4月16日3時6分更新


☆出典(毎日新聞)は溶存酸素回復問題について以下ののように伝えています。

 琵琶湖:強い台風が付近通過時 深水層、水温上がるが酸素回復せず /滋賀

 ◇県の環境科学研究センター調査
 強い台風が琵琶湖付近を通過すると、琵琶湖北湖(琵琶湖大橋以北、最大水深約104メートル)の水深40メートルより下の深水層では水がかき混ぜられて水温が上昇するものの、深水層全体の酸素回復にはつながらない可能性が高いことが、県琵琶湖・環境科学研究センターの研究で分かった。北湖の湖底近くでは湖水の酸素(溶存酸素)の減少が懸念される。台風による湖水の混合で湖面近くの層から深水層に酸素が送られる可能性も指摘されてきたが、実際には酸素回復は確認できなかった。
 北湖では、冬に湖面近くで冷えた水や雪解け水などが湖底近くに沈みこんで湖水が混合。春以降は水深20メートル程度に出来る「水温躍層」を境に表水層と深水層に分かれ、深水層では酸素の消費が進む。
 同センターの熊谷道夫・琵琶湖研究部門長らが、04年10月下旬に琵琶湖付近を通過した台風23号などの影響を調査した。台風通過時に湖流が深水層で激しく動いたことが判明。湖底近くの水深90メートル地点では急激な水温の上下を確認し、深水層での水の混合が示唆された。
 水深90メートルでの溶存酸素濃度はこの年、例年と比べ高かったというが、水深40メートルより下の深水層全体の水温と溶存酸素濃度の変動を算出すると「水温が上昇」「酸素濃度は減少」という結果に。熊谷さんらは「台風はかくはんすることで深水層内の水の上下混合を促進するが、表水層から深水層への酸素供給には必ずしも貢献しない」と結論付けた。
 熊谷さんは「酸素量について、湖底付近だけでなく深水層全体で見て議論できるよう、監視体制を作ることが必要」と話している。【服部正法】

4月7日朝刊
出典(毎日新聞) - 4月7日15時2分更新

琵琶湖は私たちに問いかけ続けている 琵琶湖は私たちに問いかけ続けている - メタロゲニウムの増加など。滋賀県立大学環境科学部「年報第8号」


・琵琶湖底のメタロゲニウム について







最終更新日  2006年04月17日 10時00分17秒
2006年04月16日
環境中の医薬品成分を調査 環境省、解熱剤など4種類

☆30年以上も前から欧米では薬の適正廃棄は行われていたのに、日本では今も規制が無く下水や河川に廃棄しているようです。しかも今から病院近くの河川など数カ所でサンプルを採取して実態の把握をするようですが、有害物を長年自然界にそのまま廃棄していたことは、どのような、自然に影響があったのか、又将来どのようなことが、環境に影響を与え、微生物、昆虫類、河川の生物、海洋の生物に最終的には、人類にどのような影響を与えているのか、明らかにすることが、環境庁の責任でしょう。

☆欧米では1970年代末に抗がん剤の人体などへの危険性が注目され、薬の適正廃棄に関する指針が作られている。日本では規制がなく、使い切らずに余った薬を下水にそのまま流している医療機関も少なくないとみられる。

☆このようなことを人ごとのように、環境省は30年も前から傍観していたことを認めています

☆出典(共同通信)は次のように報じています。
 医療機関などから下水を通じて環境中に排出された医薬品が人間の健康や生態系に悪影響を及ぼす可能性があるとして、環境省は15日、河川や大気中の化学物質を調べる「化学物質エコ調査」の対象に本年度から、新たに医薬品の成分を加える方針を明らかにした。
 国がこうした調査に乗り出すのは初めて。初年度は抗てんかん薬や解熱鎮痛剤など4種類を対象に、病院近くの河川など数カ所でサンプルを採取し、汚染状況を調べる。来年度からは抗生物質や抗がん剤など対象を順次拡大する。
 薬の中には生物への毒性がある成分や、遺伝子に変異を起こす成分が含まれると懸念されている。欧米では1970年代末に抗がん剤の人体などへの危険性が注目され、薬の適正廃棄に関する指針が作られている。日本では規制がなく、使い切らずに余った薬を下水にそのまま流している医療機関も少なくないとみられる。
出典(共同通信)

    満開の桜






最終更新日  2006年04月16日 07時19分44秒
2006年04月15日
腎結石の衝撃波治療→糖尿病リスク4倍…米で追跡調査

※ 一寸気になる腎結石の衝撃波治療結果です。私事ですが15年程前にとても辛い思い出があります。尿路結石を経験しました。その後何回か痛みが出ましたが、知り合いの人から結石に良く効くインド原産の6000年前からお茶として現在も愛用されている裏白樫(ウラジロ、ガシ)の存在を教えていただきました。ちょっと体の調子が悪いと感じた時には、煎じて飲んでいますが、15年以来1回も尿路結石の症状はおきていません。
※裏白樫(ウラジロ、ガシ)は結石の発生予防として現在も続けています。


 ※ 出典(読売新聞)は次のように伝えています。

 【ワシントン=増満浩志】腎臓結石に衝撃波を当てる治療を受けた患者が、ほかの治療法を受けた人より約4倍も多く糖尿病になっていることがメイヨークリニック(米ミネソタ州)の追跡調査でわかった。

 高血圧になる割合も増えていた。この治療法は副作用がほとんどないとして日本でも普及しており、波紋が広がりそうだ。

 この治療は、音波の一種である衝撃波によって、腎臓内にできた結石を粉砕する方法。衝撃波の焦点を結石の位置に合わせると、波が通過する場所は損傷せず、結石だけを粉々にする。

 医師らは、同病院で1985年に砕石術を受けた患者約600人にアンケートを送り、健康状態を答えてもらった。その結果、ほかの治療法で結石を除去した患者に比べ、糖尿病が3・75倍、高血圧も1・47倍の高率で発生していた。調査した医師は「衝撃波が、インシュリンを作る膵臓(すいぞう)の細胞や、腎臓に集まる血圧調整ホルモンの分泌などに影響を与えた可能性がある」と推測している。
出典(読売新聞) - 4月13日20時1分更新

腎臓結石とは  治るcom


尿路結石について 成瀬泌尿器科

糖尿病の原因と症状 - 健康医学協会  

       大仙公園のしらさぎの飛翔






最終更新日  2006年04月15日 10時36分20秒
2006年04月14日
免疫抑制剤不要の新療法、 京大グループが開発

※ 臓器移植を必要として今も待ち続ける人たちと、臓器移植をした人たちの、移植臓器を保護するためにも、免疫抑制剤の副作用に苦しむ患者さんにとって夢の朗報となるでしょう。1日も早い実現をして欲しいものです。
 

 ※出典(読売新聞)は次のように報じています。

 臓器移植後に起きる拒絶反応を免疫抑制剤を使わずに抑える新しい治療法を、小柴貴明・京都大医学研究科助教授らのグループが開発、ブタでの動物実験を開始したと、12日発表した。

 免疫機能をコントロールする制御性T細胞を活用し、移植臓器を保護する。2008年度の臨床試験開始を目指す。実現すれば、免疫抑制剤の副作用に苦しむ患者にとって朗報となる。

  細菌などから体を守る「免疫システム」は、移植臓器も異物とみなして攻撃するため、拒絶反応が起きる。患者は免疫抑制剤の服用を生涯にわたって強いられる上、免疫機能そのものが低下し、健康な人では問題のない感染症でも重くなる恐れがある。

  小柴助教授らは、同大病院で生体肝移植を受けた患者約1000人のうち、自然に免疫抑制剤の服用が要らなくなった約50人に着目した。

 それぞれの血液を調べた結果、拒絶反応を起こすリンパ球の働きを抑える制御性T細胞が、免疫抑制剤の服用者よりも多いことを発見。移植を受ける患者の血液から同細胞を取り出し、臓器提供者のリンパ球と一緒に培養し、体内に戻した後に移植すれば、拒絶反応は出ないと考えた。

 マウスの実験では、この手法で、最も拒絶反応が激しい皮膚移植に成功した。

 ただ、培養には約2週間かかるため、移植準備に時間をかけられない脳死移植には不向きという。
出典(読売新聞) - 4月13日0時4分更新

拒絶反応と免疫抑制剤 - 腎移植について。東京医科大学八王子医療センター


政府のインターネットテレビが開始されました。環境タウンミーティングは9ちゃんネルにあります。


満開の桜 後方に見えるのは高速道路






最終更新日  2006年04月14日 09時52分25秒
2006年04月13日
実体験で外来魚急増知って 大阪・淀川で釣り大会


  淀川で開かれた「外来魚駆除釣り大会」でブルーギルを釣り上げた参加者=9日午後、大阪市旭区
  

※大自然の変化は私達の想像しているより大きく変わってしまったことを実感します。
それは子供のころの思い出が消えてしまったことです。子供や孫達に昔の子供のころのことを語ってやれることが、無くなってしまったことはとても辛いことです。語ることにより家族の絆も意識するとしないに関わらづ強いものになりました。
自然との関わりの中で自然と親しみ、自然環境の大切さを語れるような昔の綺麗な自然を今こそ国を挙げて取り組むみ緑豊かな、汚染の無い綺麗な水質の湖沼、河川、海洋を復活させ、無農薬で、食品表示しなくて良いような、50年前の環境を取り戻せば、公害病、がん、うつ病、糖尿病、などなくして、明るく健康的な、世界の再現は実現するでしょう。それは自然を大切にすることからが出発点なることを子供達に伝えることが最も重要でしょう。

 ※(共同通信)次のように報じています。

ブルーギルやブラックバスなどの外来魚が大阪・淀川で急増している実態を実体験してもらおうと、大阪市の市民グループ「琵琶湖を戻す会」が9日、同市旭区の河川敷で「外来魚駆除釣り大会」を開いた。
 同会は2000年の発足以来、琵琶湖の外来魚問題に取り組んできた。しかし魚種が豊富とされる淀川下流の入江でもタナゴやモロコなどの在来魚の姿が少なくなったことに危機感を覚え、淀川の生態系保護にも取り組むことにした。
 大阪府水生生物センターによると、淀川下流の入江での観察会で外来種は04年時点で既に約4割と確認されている。代表の高田昌彦さん(44)は「淀川で釣れるのは外来魚ばかり。この異常事態に気付いてほしい」。 大会には約100人が参加。2人の息子と参加した大阪市東住吉区の自営業三上祥弘さん(48)は「実際にブルーギルを釣るのは初めてだが、数の多さにびっくりした。昔ながらの生態系が崩れ由々しき事態」と話した。
出典(共同通信)







最終更新日  2006年04月13日 09時03分56秒
2006年04月12日
<心臓病発症率>たばこで3倍程度高く 厚労省研究班調査

※  今回の発表は大規模でしかも長い期間の追跡調査の結果は初めてでしょう。
全国の40~59歳の男女計約4万1000人にたばこを吸う本数などを聞いた後、90~01年にかけて平均11年間追跡し、心筋梗塞や心臓の異常による突然死などが起きたかどうかを調べた。その結果、男女計326人が心筋梗塞などを発症し、うち109人が死亡していた。としていますが、注目すべきは2年以上禁煙の男性、非喫煙者と変わらず
 喫煙との関係を調べると、喫煙男性の発症率は吸わない男性の約2.9倍、喫煙女性は吸わない女性の3.1倍だった。男性の発症率は喫煙本数とともに増え、1日14本以下は吸わない人の2.3倍だったが、15~34本だと3.0倍、35本以上は3.1倍になった。このような結果が出ています。

※ 私も35年間たばこを吸っていましたが風邪引いたときなかなか治らなくて通院していましたが、医師から気管支炎を発症して、1ヶ月も長引いているのでと診断されました。
それではこのままでは、いずれ肺炎を起こしますと診断され、恐ろしさの余り、その場でたばこをやめることを決意して、その日にきっちりと止めました。その日からもうすでに27年が経過しました。
もともと喘息もちでしたが、今はすっかり治癒しています。やめる為の苦労話は沢山有りますが、ここでは書ききれませんので、どうしてもやめたいとおっしゃる方には、時間が
許す時にお返事を差し上げたいと思います。


※(毎日新聞)は次のように報じています。

たばこを吸う人は吸わない人に比べ、心筋梗塞(こうそく)などの心臓病にかかる率が3倍程度高いことが厚生労働省研究班(担当研究者・磯博康大阪大大学院教授=公衆衛生学)の大規模調査で分かった。心臓病で治療を受けている患者は全国で約107万人と推計されているが、調査結果を当てはめると、うち約31万人は喫煙しなければ発症しなかった計算になる。英国の循環器病予防専門誌4月号に、論文を発表した。
 磯教授らは、全国の40~59歳の男女計約4万1000人にたばこを吸う本数などを聞いた後、90~01年にかけて平均11年間追跡し、心筋梗塞や心臓の異常による突然死などが起きたかどうかを調べた。その結果、男女計326人が心筋梗塞などを発症し、うち109人が死亡していた。
 ◇2年以上禁煙の男性、非喫煙者と変わらず
 喫煙との関係を調べると、喫煙男性の発症率は吸わない男性の約2.9倍、喫煙女性は吸わない女性の3.1倍だった。男性の発症率は喫煙本数とともに増え、1日14本以下は吸わない人の2.3倍だったが、15~34本だと3.0倍、35本以上は3.1倍になった。
 心筋梗塞などによる死亡者は、全国で男女とも年間約1万5000人。調査結果からは、うち男性6900人、女性1400人の計8300人の死者が、たばこの影響とみられた。
 一方、禁煙から2年以上たつ男性の発症率は元々吸わない人と変わらなかった。肺がん予防では同様の効果が出るまで禁煙後10~15年かかるが、心臓病予防の効果は早めに出た。女性は禁煙経験者が少なく分析が難しかったが、同様の効果が見込めるという。
 磯教授は「たばこを吸うと、ニコチンの影響で血管が収縮し、血液もネバネバになって心臓の血管が詰まりやすくなる。禁煙するとこうした悪影響が消える」と予防効果の理由を説明している。
出典(毎日新聞)

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よくわかる循環器病

心筋梗塞症とは?狭心症とは?

野草 散歩の途中で撮りました。






最終更新日  2006年04月12日 11時36分54秒
2006年04月11日
中国発:2006年春、新しい企業環境管理への挑戦(後編) 詳細はここをクリック

「中国発展日本の利益」 JICA緒方理事長 支援の重要性強調


  ☆ 何故日本は中国を支援しなければならないのか、中国は現在外貨準備高では日本を越えて世界第2位の経済大国です。4月現在で中国8536億ドル、(日本8500億ドル)となりすでに海外諸国にも支援をおこなっています。そのような国にどうして支援するのか、と疑問も浮上してきます。日本の昭和30年代の経済発展の道程と酷似しています。
急速な経済発展によりその影には環境破壊による公害病、が次から次えと発症して今も多くの国民が苦悩しているのが日本の現実です、医療費は増加するばかりで、保険制度も危ぶまれているのが日本の現状です。その世界の工場として更に発展し続ける中国から飛来する、黄砂、その他大気汚染物質は偏西風に乗り飛来しています。又工場からの化学汚染物質、糞尿等の垂れ流しによる海洋汚染は浮遊物を含め日本海を汚染しています。
このような状況の中、公害問題を支援するのが、日本にとっても良い影響があるとしたJICA緒方理事長 支援の重要性強調の真意があるものと思います。結果としてアメリカもロシア、韓国、にも環境問題の重要性を示し、永い眼で見れば国連にも良い影響を及ぼすことになり、人類にも素晴らしい歴史を残すことになるでしょう。



─日本の協力─

2006年2月21日、企業環境保護監督員制度づくり等に関する協力を更に2年継続することを約束する文書の署名が行われた。

 2006年2月21日、北京で一つの協力を継続する文書の署名式が行われた。前回紹介した企業環境監督員制度の確立へ向けた日中技術協力文書である。法制度化へ向けて更に2年間、日本からの支援を継続することが合意された。

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  環境省大気汚染物質広域監視システム そら豆君  

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最終更新日  2006年04月11日 09時52分52秒

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