株式投資必勝のテクニカル分析

しばらく株式投資から手を引いていましたので、久し振りのコメントです。

世界は1929年の世界恐慌の再来を思わせるような株価の下落に見舞われています。
欧州・アメリカ・中国共、発端は住宅価格の下落が金融システムに影響を及ぼすことで
株価が大きく下落し、ヘッジファンド等が多大な損失を蒙っているようです。

そして最後に投機資金が向かっていた原油相場も天井を打ち、既にその投機資金が逃げているような気配があります。

投機の過熱によるバブルの崩壊という歴史をいくら学習しても避けられないようです。
人間はいくら経験を重ねても同じことを繰り返すものであるということを思い知らされた
感じがしますね。

さて今回のアメリカのサブプライム問題に端を発する世界的景気の後退は一体いつまで続く
のでしょうか。
おそらく欧州・アメリカの住宅価格の下落が収束した時点と考えられます。

アメリカのサブプライム問題はサブプライムローン借入れ者（本来はローンを借りられない個人が金融ブローカーにより無審査状態で融資を受けている。融資対象の多くは不法移民等の住宅購入者）の処理が完了する時期だと思われます。

日本のバブル崩壊のように長い景気の低迷はおそらく続かないのではないかと楽観的に
思っています。

こんな記事も出ています。　時事通信社

オイルマネー等を含投機資金は一説には世界で6000兆とも言われています。
この投機資金は次にどこに向かうのでしょうか。

景気後退局面でも運用資金は潤沢に存在しており、運用できる対象を虎視眈々と狙っています。

その対象はおそらく世界の中で投資先のリスク度という視点でみて資産価格下落の影響に
既に十分な抵抗力がついているということから、消去法でゆけばバブル崩壊で最も長く苦しんだ日本ではないかと考えます。


日本も当然、世界の経済のグローバル化の一環で不動産業者・ゼネコンと組むことで都心の一部及び全国のターミナル駅周辺の業施設用地・マンション用地を積極的に購入して証券化した外資ファンド等の資金が一斉に逃避することにより不動産バブル（既に2006に天井）が崩壊しつつあると言われていますが、全国の大半の住宅地は1989年のバブル以降、20年弱に渡って下落し続けています。しかし既にその下落幅は縮小し収束に向かいつつあります。


したがって現在言われている日本の不動産バブルの崩壊というものは外資の逃避と日本の金融機関の融資が一斉にストップしてしまったことで資金繰りに行き詰った、不動産証券化事業に関わっていた新興マンションデベロッパーの倒産、中小建設業者の連鎖倒産、証券化されたREITなどに投資していた地方銀行が大きい損失を計上するだろうと予想されますが、限定的なものにとどまるのではないかと考えております。

アメリカの金融システムを守るスピードは日本の7倍（日本が公的資金投入を決定するまでに要した期間⇒1990年～1997年、アメリカは1年）のスピードで進んでいます。
これは日本のバブル崩壊から学んだ学習効果が生きているわけです。

株価の先行きに関しては過度の悲観は禁物でしょう。
既に信用評価損率は20％台にのせ、騰落レシオ25も63.35となり、底値圏に到達しようとして
います。もう時間の問題でセーリングクライマックス到来でしょう。

時間の側面からみますと今月は変化点でもあります。
日経平均が2000年の天井から2004年の戻り天井まで55ヶ月、2004年の戻り天井から起算して2008年10月が同じ55ヶ月となっています。その他にも今月にいくつか時間変化の一致点が重なります。

日経平均の下値目途は10277近辺と予想していましたが、これをザラバで割り込みましたので
次は8940近辺(18300～7603の12.5％水準)がターゲットなるか？


株価はニューヨークが大幅に下落しておりますが、次の心理的抵抗ラインは9530ドル・8947ドルに存在します。この近辺が底値圏ではないでしょうか。