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昨年から今年にかけて相次いだ地震の影響で、防災関連用品への関心が高まっている。地震の後に帰宅する時に参考となる情報を掲載した地図「震災時帰宅支援マップ」の販売が好調で、百貨店やスーパーは昨年より防災関連グッズの売り場を広くするなど、９月１日の防災の日を前に、対応に追われている。
　この地図は１日に発売された。先月２３日、東京で震度５強を記録した地震があったため、予定より発売を３日早めた。甲州街道など１６の幹線道路を中心に、昭文社の社員が実際に歩き、危険な場所や水飲み場、休憩場所など震災時に必要と思われる情報を載せた。
　問い合わせが殺到し、初版６万部では足りず、５万部ずつ３回増刷し、今後も増刷を検討している。地図としては異例の売れ行きで、同社は「企業から１００冊単位で注文がある。価格を低くしたのもよかった」と話す。
　東急百貨店は１８日から、約８０品目をそろえた防災用品コーナーを全５店で設ける。昨年は吉祥寺店など２店だけだった。すでに先月２８日から同コーナーを設けている吉祥寺店では、非常食やラジオが付いた充電器「手回し充電たまご」が売れ筋で、１人あたりの購入金額は昨年より約３割増えた。イトーヨーカ堂も、昨年は店舗ごとに対応がまちまちだったが、今月下旬から全店で防災コーナーを設置する予定だ。
　三越は防災用品の販売に加え、百貨店のカード会員対象の無料の防災安否確認メール「てるてるメール」サービスを昨年から実施している。震度５強以上の地震が発生すると、登録者の携帯電話に自動的に安否確認メールが送られてくる。登録者は、事前に指定しておいた送信先に安否を知らせるメールを送る。この登録者数が７月末から急増した。三越は「先月２３日の地震の影響だと思う。防災意識がかなり高まっているのは間違いない」と話している。