考える面白さはこの上なく美味／意識・人間・心・世界・なんでも・霊魂研究／世界は大激動し始めた

考察

＊知性、論理、思考、意味、イメージ、意識、心、本質、質、味わい、価値、などの研究＃６９＊イメージ思考でいこう＊

かなり前に書いたもの
金融についての考察


かなり前に読んだ記事やなにかにこういったのがありました。

フランスはアメリカのドル発行量を数え始めた（不正発行していないか、と）（これは増田俊男さんのホームページでだったと思う）
電算機オンライン上の株数が実際に発行されている数よりも多かった（これは新聞記事だったと思う）

それらは、私の頭の中に漠然とあった問題意識をはっきりさせた
つまり、もっともかんたんに表現すれば、そういったいわば改竄や恣意的な発行・記載を巧妙になせばそれで通るのか、それですむのか？

それを考えるにあたって、まずこういったふうに考えてみよう

紙幣（通貨）など（金・銀などでの価値の保証のある貨幣を除く）が初めてつくられたころは、発行権をもつ者（たぶん為政者など）が恣意的に発行していた、つまり自分達の利益ができるだけ多いような量を印刷していた、と考えてみる。
しかし、それではさまざまな弊害がでたので（たとえば激しいインフレーション）可能な限り・財政が許す限り激しいインフレーションが起こらないような量を発行するようにした。
その場合、最初に発行した紙幣は政府なり発行主体の利益になったケースもあるだろう（それは権力の利とよべる）。
さらに、贋札や別な主体が発行した価値をもたせた有価証券の類も出回ったにちがいない。
そしてさらに金融についてのさまざまなアイデアがでてくるに至って、商品やサービス、値段のつけられる対象と紙幣（通貨）の量のバランスを図るようになってきたにちがいない。
金利や通貨発行量の調節によってインフレや不況などの脱出をなすことなどを行うようになってきたはずである。
そこにおいて、もっとも重要なことは、通貨（贋札）やさまざまな有価証券類の不正発行を防ぐことであっただろう。
それを為さないとその社会の金融・経済体制が破壊されるからである。
それを成す（為す）には、当局が法律をつくって取り締まること、通貨やさまざまな有価証券類の基本台帳のようなものをつくって、それを元に法律に反する通貨（贋札）やさまざまな有価証券類の発行（つまりそれまでになかった通貨や有価証券類を勝手につくって利益を図ること）を取り締まるようになったはずである。
電算機オンライン上では、そういった不正をやりやすい可能性もある。勝手に手を入れて書き換えるだけでよいからであるが、しかし、それも、一応基本的には基本台帳のようなものを元に取り締まっているはずである。
現在までに発生した通貨量と有価証券類など、それらの持ち主と量の記載

であるから、投機筋も投機で金を稼ぐのであるが、さまざまな不正
飛ばしという行為
アメリカは世界中に自国の赤字・損失を押しつけるという、傲慢にして不尊・強引な不正に等しいことを

電算機オンライン上で、情報のやりとりができなくなったらどうなるか
債権者（貸し手）が損する可能性が高い
しかもそれが世界的規模の場合、不正を為す金融機関などもでてくるにちがいない

世界規模になったらどういった不正が可能か

国が関わった通貨の発行は法律や世界的な倫理に反して増加させても、隠しておくことはできそうである（初めに記したフランスがどうのこうの、というのはここである）。
そういったことを為しそうな国はいくらでもありそうである
たぶんそういった国々は他国に損をさせ自国は儲けようとするだろう
特に一党独裁の国々はそれをかんたんにやれるだろう




なんとか券・なんとかチップといったような、商品やサービスを買える券・商品に交換できる券などは（も）、使われなかったり廃棄されたりすると、発行した者（主体）の利益となる。


アメリカの中央銀行は、アメリカの建国に資金援助をした＊＊＊が牛耳っており


日本のバブル崩壊後の不良債権処理に関して、欧米勢は時価評価すべきだと日本政府に迫り、日本を徹底的に苦しめ大損させたが、現在、サブプライムローン関係の不良債権問題でヨーロッパ勢で時価評価を行っているところはほとんどないようであるし（ヨーロッパ勢は莫大な額のそれを抱えている）（しかも時価評価をすることを発案し世界に押しつけたのはヨーロッパでありアメリカもそれに賛成した。そうだったと思う）、アメリカの財務相長官（長官ではなく長奸である）ポール損（第一変換ででたままです）も時価評価は金融の混乱を招くなどと言行不一致の糾弾されるべきことを臆面もなく
表明したが（そんなことするとほんとにポール損になるだろう）、ちゃんと他国に押しつけたとおりにやるべきなのは当然である。


以上のように考察してくると、今回のサブプライムローン問題とそれに続いて起こる株価その他の下落における担保価値下落などによって、世界の経済・金融はずたずたになっていきそうである
その途上で、不正経理を行うところがかなりでてくるのではないだろうか
その決着のために、国際情勢がよりいっそう不穏になっていくという要素もでてくるだろう


そういったいくつかの意味において現在の世界も江戸時代となんら変わっていないようである


レバレッジ（梃）はかけられないようにすべきだろう
つまり、手持ち資金を担保にたとえばその百倍もの資金を借りることができるといったような制度は廃止すべき（そういったものなどや先物・空売りなどや低金利の円の借り入れなどを利用して海外勢が日本のバブル崩壊を極大化し、日本に大損させたといわれている。空売りも廃止すべきだろう）
銀行自体も手持ち資金の百倍もの資金を運用できる
それも社会・世界をめちゃくちゃにしているのではないか（発展はより進むが、それに伴うマイナス面が大きすぎる）


金融の研究をもっと進めたいものである



（時間ぎれにつき続く。イメージスケッチです）（未構成です。推敲してません）



ぶっ壊れるハウリング投機

地球上にあるもの・サービス・値段がつけられるものの多くを担保にして、それに応じた分の通貨を使えるようにして、おまけに多くのケースでその資金を担保にしてたとえばその百倍も借りることができるようにし、それら資金を投機に向けたら、どういうことになっていくか。
投機対象の価格が次々に上昇していってしまうのは当然である。人間の欲望によって。儲けが欲しい欲しいと（ただし、儲けた人は精神的借金を積み上げる＝質時間のマイナスを得る）。
しかも、値段が上がることによって、使える投機資金の量が増えていくので、さらに投機対象の価格が上昇していく。
そしてそれが繰り返され拡大されていく。
それは、まるでハウリングである。
拡声器のマイクとスピーカーとの関係で、拡声器から変でとんでもない大きな音がでるのがハウリングである。
ハウリングも限度を越えると、その装置をぶっ壊してしまう。
それと同じように、上に述べた投機の継続がある限度を越えたら、現在の資本主義と金融体制はぶっ壊れてしまうだろう。

つまりここに至って現在の形の資本主義・金融制度・市場制度の悪い面が極大化して現れてきているわけだ。

そのうち現在の形の資本主義・金融制度・市場制度はぶっ壊れる。

これからはお金がお金を生むという状況は、今までと正反対（大半が）になっていくだろう。

（そういった反転と反転した状態の継続を質時間回帰という。絶対に避けられない法則による現象である）



（時間ぎれにつき続く。イメージスケッチです）（未構成です。推敲してません）


さて
世界はこれから崩壊に向かう
なぜそういうことになるのか
質時間回帰である
世界中の人々の精神的借金の総和が膨大になったために、その精神的借金を返させるために、世界中がさまざまな面でおかしくなっていき、世界は破滅する
現在の形の資本主義も崩壊していく
現在の通貨・金融制度も崩壊していく
世界中の経済がめちゃくちゃになっていく
人々が理性を失っていく
世界中が戦乱の渦に巻き込まれる
環境破壊でさまざまな困難が人類を襲う
異常気象で食糧危機が起こる
水不足が起こる
新しい伝染病が世界を襲う
天変地異で地球はずたずたになる


さてそういった状況で世界が破綻していくとして、日本はどういった方針で進むべきか？
日本の金融機関などは、海外に流出させている円を回収し（欧米が通貨供給量を大きく増やしている今現在はそれをやりやすい）、その一部を食糧生産・地球環境保全、のために投資（海外にも）、すべきである（流出させたままだと日本の金融機関などに不良債権が膨大に発生する）（そういうやり方こそ世界標準である）。
回収した円の残りは日本国債を買い支えることに用いる。一部は日本株に投資する（海外勢が退いていくので、底値で買う。海外の有望な企業の株式を底値で買うのもよい）。世界中のほとんどの国々の財政も破綻していくだろうから、もうどの国もどんな手法でも使って自国の経済や治安を回復させようとしていくのは目に見えている。そういった手を使ってもどの国も誰も非難などしなくなる。
さらに公務員への給料の総額を現在よりも大きく大きく減らす。
日本国内でも大幅な食糧増産をなす。
日本の水は貴重な輸出品になる状況もやってくる。
以上のような方針で進んでいけば、世界中の国々の財政が破綻していく中、日本政府の財政だけは破綻せずにすむ可能性がある。
その上で、余裕があれば世界各国になんらかの手を差し伸べればよい。
以上のような方針こそ世界標準である。

日本政府の財政再建についてはIMFが勧告しているように、公務員削減、減給、などをなすという方策もありうる。日本国憲法は公務員を罷免する国民の権利を保証している（これに関しての見解・意見・コメントなどにお目にかかったことがない。なぜだろうか）。公務員の給料の支払いによって政府財政が破綻していくという立場は成り立つので、財政破綻を避けるために、国民が多くの公務員を罷免し解雇することができるのである。
しかし、それよりもはるかによい手がある。
公務員の解雇は最小限にして、給料を大幅に減らす。その上で役所の仕事を最低限のものにする。そして人員のほとんどを、食糧増産、高級食材生産、工業的食糧生産法のより高度な完成（もうすでに完成している）とそれによる生産などに従事してもらう。
高級食材は輸出もできる（日本の高級食材は引っ張りだこで売れるだろうという意見が多い）。
それによって収入をあげ、財政再建にもあてる。
現在、食料品関係の国際価格はうなぎ上りに上がっていっているので、高収入が期待できる。
特に近い将来、異常気象などによって、世界的で大変な食糧危機が訪れる可能性は百％に達しているといっても過言ではないので、



（時間ぎれにつき続く。イメージスケッチです）（未構成です。推敲してません）


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