ブリヂストンは北米、特にアメリカ合衆国に持っている製造拠点がとても多い

​​　ブリヂストンの製造拠点を確認すると世界的に見て米国内が一番多く、米国、メキシコ、カナダの３国の貿易協定が維持されることになった北米における製造拠点が圧倒的に多いです。 　ブリヂストンはトランプ大統領の関税戦争で業績に対するマイナスの影響よりプラスの影響が大きな企業だ思っています。 ブリヂストンの世界の製造拠点を示すブリヂストンのサイトです。 　世界に持つ１６３の製造拠点のうち米国内に４０の製造拠点（米州には５３拠点）を持っています。 ​https://www.bridgestone.co.jp/corporate/outline/facilities/index.html​ 〇タイヤ工業　世界に持つ７４の製造拠点のうち米国内に１４の製造拠点（米州には２３拠点）を持っています。​https://www.bridgestone.co.jp/corporate/outline/facilities/tire/americas.html​〇原材料工場　世界に持つ１７の製造拠点のうち米国内に１４の製造拠点を持っています。 　圧倒的に米国内の製造拠点が多いことがブリヂストンの強みです。 　米国への輸出に関税が掛けられることを恐れたり、円高を恐れたことが、日本株が下落した大きな要因だと思います。 　確かにトヨタなど完成車メーカーは米国でも生産工場を持っていますが、海外で製造した完成車や米国工場で自動車を作るための部品を海外から米国に輸出して、自動車を作り上げて米国内で販売することも多いです。 　ブリヂストンも、輸入分のタイヤはありますから、その部分ではダメージを受ける可能性もあります。でもブリヂストンのタイヤは、高品質・高価格のものが多く、米国内で価格破壊を先導しているわけではありません。 　米国でよく問題になるのは、低価格の中国製タイヤの輸入が増えることです。だからトランプ大統領の政治的ターゲットになるとしたら中国製タイヤの輸入で、米国生産比率の高い（輸入もありますが・・・）ブリヂストンのタイヤは制裁のターゲットとなるリスクは低いと考えています。 　そして安い中国タイヤの輸入が減ると、米国内でタイヤ価格が上昇しやすくなるので、ブリヂストンが米国内で生産するタイヤには、むしろ恩恵があると思っています。 　ブリヂストンのＩＲに少し前に質問して分かったことは、米国内でのタイヤの販売シェアはブリヂストン、ミシュラン、グッドイヤ―の３社がトップを競い、ほぼ１３％程度で並んでいるということでした。世界シェアはブリヂストンがトップを維持しているということです。 　どの自動車メーカーが覇者になろうとタイヤは必要です。タイヤメーカーもいくつありますが、世界で戦えるタイヤメーカーの数は自動車完成車メーカーよりも、ずっと少ないです。 　今回の世界同時の株価の下げの中で、トヨタグループ各社よりブリヂストンの下落率が小さくて済んでいるのは、このような理由だと感じています。​​