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投資家モーちゃん日記【株の適正値】

住宅市場

欧州の住宅市場に過熱感(14.8.13日経)
欧州の住宅市場に過熱感が出始めた。英国ではロンドンの不動産価格が1年間で17%も上昇。2014年5月の住宅価格指数(02年=100)は199.0と前年同月に比べて10%上昇し、伸び率はピークの07年以来の高さになった。

リーマン・ショックや欧州債務危機のさなかにも住宅価格が上昇し続けたスイスでは、都市部だけでなく山岳部のリゾート地でも価格が上昇。直近は上げ幅がやや鈍ったものの、一軒家は5年で2割あまり上昇した。一方、消費者物価指数は13年まで2年連続でマイナスだ。金融大手UBSによると平均的な住宅価格は世帯平均年収の6.1倍と、深刻なバブルを経験した1990年代前半の水準に達している。

不動産価格の値上がりはドイツやオーストリア、北欧などにも広がる。スペインなど南欧での価格下落になお歯止めがかからないなかで、北部欧州の過熱ぶりが顕著になっている。

不動産価格の値上がりには3つの複合要素が重なっている。
(1)欧州各国・地域の緩和マネーが高い利回りの見込める不動産市場に殺到。
(2)不動産融資の金利が下がり、個人が住宅を買いやすくなった。
(3)ロシアや中東で地政学リスクが高まり、各地から逃れてきたマネーが安全だとされる北部欧州に向かう。

欧州にとってのジレンマは景気を支えるための金融緩和が企業の設備投資などに回らず、不動産市場に向かってしまったこと。しかもマネーが必要な南欧ではなく、もともと景気が底堅い欧州北部に不動産投資が集中している。


米S&Pケース・シラー住宅価格指数(13.3.27)
YEAR QTR COMPOSITE-US

2000 Q1: 100.00
2000 Q2: 103.77
2000 Q3: 106.33
2000 Q4: 107.90
2001 Q1: 109.27
2001 Q2: 112.69
2001 Q3: 115.50
2001 Q4: 116.23
2002 Q1: 118.00
2002 Q2: 122.24
2002 Q3: 126.13
2002 Q4: 128.58
2003 Q1: 130.48
2003 Q2: 134.20
2003 Q3: 138.41
2003 Q4: 142.29
2004 Q1: 146.26
2004 Q2: 152.92
2004 Q3: 158.53
2004 Q4: 163.06
2005 Q1: 169.19
2005 Q2: 176.70
2005 Q3: 183.08
2005 Q4: 186.97
2006 Q1: 188.66
2006 Q2: 189.93
2006 Q3: 188.11
2006 Q4: 186.44
2007 Q1: 184.83
2007 Q2: 183.17
2007 Q3: 180.01
2007 Q4: 170.75
2008 Q1: 159.36
2008 Q2: 155.93
2008 Q3: 150.48
2008 Q4: 139.41
2009 Q1: 129.17
2009 Q2: 133.19
2009 Q3: 137.51
2009 Q4: 135.99
2010 Q1: 132.08
2010 Q2: 138.28
2010 Q3: 135.61
2010 Q4: 130.89
2011 Q1: 125.62
2011 Q2: 130.78
2011 Q3: 130.91
2011 Q4: 125.99
2012 Q1: 124.04
2012 Q2: 132.83
2012 Q3: 135.6
2012 Q4: 135.22


米住宅価格、5カ月連続上昇(09.11.25日経)
9月のS&Pケース・シラー住宅価格指数は主要10都市平均で前月比0.4%上昇した。
前月比での上昇は5カ月連続。
前年同月比ではマイナスが続くが、8.5%の下落と21ヶ月ぶりに下落率が1ケタになった。
米住宅価格の下げ止まり傾向を改めて裏付けする内容となった。


欧米の住宅価格(09.7.6日経)
欧州ではドイツを除くと住宅バブルの大きさは米国以上だ。
住宅価格は過去10年で英国、スペインが2.9倍、フランスが2.4倍に上昇し、米国の2倍弱を上回る。
すでに下落し始めたが、英国でピーク比2割程度の下落で、下げ余地という点では米国以上に深刻だ。
それだけ潜在的な不良債権額は大きい。


米住宅市場(09.3.24&26日経)
(新築市場)
・2月の新築一戸建て住宅の販売件数は、季節調整済みの年率換算で33.7万戸となり、前月に比べ4.7%増えた。

(中古市場)
・2月の中古住宅販売件数は季節調整済みの年率換算で472万戸、前月比5.1%増、前年同月比4.6%減。
・在庫は379.8万戸。
・販売価格(中央値)は16.54万ドルで前年同月比15.5%下落。


米住宅対策(09.2.20日経)
米国の住宅対策


米住宅市場に薄明かり?(09.1.27日経夕刊)
昨年12月の中古住宅販売件数が前月比6.5%増と7年ぶりの急増。
市場関係者にとっては大きなサプライズ。
要因は2つ。
1つは住宅価格の下落が続き、カリフォルニア州などでは買い手にとって十分に魅力的な水準に下がってきたこと。
さらにFRBが住宅ローン証券の買い入れを始め、住宅ローン金利を史上最低水準まで引き下げた効果も表れてきた。

市場関係者が「勇気づけられる」と反応したのが在庫住宅の急減だ。
前月比11%減少し、320万戸を割り込んだ。
12月の販売ペース(年率474万戸)でみた在庫水準は8.6ヶ月分で、11月時点の10.6ヶ月分に比べて在庫解消が大きく進んだ。

もちろん、今後の失業率の上昇などで在庫が再び増加に転じる可能性は高いが、「住宅販売がこの水準で安定するかどうか興味深い」(RDQエコノミクス)と希望を抱かせる内容になった。




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