2017年04月の記事一覧 | 計量器コンサルタントの資格を持つ「計量器いいもの通販」業務担当からのご報告

日本計量新報　トピックス（話題、出来事など）　2017年4月21日現在

日本計量新報　トピックス（話題、出来事など）　2017年4月21日現在【17/04/21】全紙面を更新（4月23日号（3146）を掲載）【17/04/19】「計量士になるには」を更新しました。【17/04/18】「トピックス」を更新しました。【17/04/17】「日本計量新報」電子速報版　2017年04月13日号」を掲載しました。【17/04/17】全紙面を更新（4月16日号（3145）を掲載）【17/04/12】「日本計量新報」電子速報版　2017年04月06日号」を掲載しました。【17/04/03】「日本計量新報」電子速報版　2017年03月30日号」を掲載しました。【17/03/31】全紙面を更新（4月2日号（3144）を掲載）【17/03/24】「日本計量新報」電子速報版　2017年03月23日号」を掲載しました。【17/03/24】全紙面を更新（3月26日号（3143）を掲載）【17/03/17】全紙面を更新（3月19日号（3142）を掲載）【17/03/17】「日本計量新報」電子速報版　2017年03月16日号」を掲載しました。

2017年04月21日

ケプラーの多能標準器とドイツのワイングラス

太古の人々は、太陽は東から昇り西に沈むから太陽が地球を回っていると信じていた。コペルニクスは地球が太陽を回っている地動説を唱えた。ケプラーが楕円運動による天体論を元にした『宇宙の神秘』を1596年に出版して地動説を確かなものにした。ガリレオ・ガリレイはその理論を支持した。アイザック・ニュートンによって数学による宇宙論を古典物理学として完成させた。ケプラーことヨハネス・ケプラー（Johannes Kepler、1571年から1630年）は『宇宙の神秘』『新天文学』（Astronomia Nova）」によって天体運行の法則を明かにした。『新天文学』でケプラーの第1と第2法則が示され、1618年に第3法則が発表された。　ケプラーは居酒屋の長男として1571年にドイツのシュヴァーベン地方にあるヴァイル・デア・シュタットで生まれた。奨学金によって神学校で学んだのちに1587年にテュービンゲン大学進み数学を学んで1594年にはグラーツの学校（現在のグラーツ大学）で数学と天文学を教える。1596年に『宇宙の神秘』を出版する。1612年にパトロンであったルドルフ2世が死亡するとプラハを離れ、リンツで州数学官となる。故郷ヴュルテンベルグでは母親が魔女裁判にかけられたので弁護を余儀なくされ1621年に無罪を勝ち取りリンツにもどる。リンツでは1626年には農民暴動が発生したためにウルムへと移る。ウルムではこの機会に数十年来の天文研究をルドルフ表としてまとめて翌1627年に発表する。1630年にレーゲンスブルクで病死するというケプラーの生涯である。　そのケプラーが度量衡の標準器をつくっていたのである。ケプラーが最晩年に滞在したウルムの町では300年後にアインシュタインが生まれる。ウルムとリンツはチェコとオーストリアの間を東へ流れるドナウ川の流域にある。ウルムはスイスに近い。ケプラーはドナウ川の流域の町を上ったり下ったりして生涯を過ごした。新教徒だったケプラーは新教ウルムの町に移ることによって落ち着いた生活をする。ケプラーは居酒屋の長男として生まれている。それが関係したかどうか1615年にリンツにいたころに『酒樽の新立体幾何学』という酒樽の容積の計算の仕方の本を書いている。　葡萄酒の売買における商人の容積計算方法の出鱈目さに憤慨したことが動機であった。さまざまな系統の度量衡が混在していて商取引に不便があったためにウルム市庁は度量衡の整理と統一を図ろうとしてケプラーに調査を依頼する。ケプラーはこの仕事に精力的に打ち込む。調査に基づいてケプラーが示した度量衡の運営方法はごくわずかな変更によって対応することであった。度量衡単位の地域性と複雑さの解決は法令で処理しても建前だけのものになりかねないということだったのだろう。　複雑な天体の動きを美しい数式に整理したケプラーはウルム市庁における度量衡調査と連動して、長さ、質量、容積の単位を一つの容器によって現す「ケプラーの多能標準器」を1627年につくった。多機能標準器は二系統の長さ標準器を備えている。この時代では長さを一系統に無理矢理にまとめることは現実的ではなかったのだろう。　ケプラーが生まれたドイツという国はビール、ワイン、ジュースなどの容積にうるさい。グラス単位で販売する酒場のグラスには容積を示す目盛り線が入っていて、お酒などを売る人はその目盛り線まで注ぐ義務をドイツの計量法が求めている。　ドイツのこの法律を美しき慣わしと感動した計量団体の長が同じことを日本で実施すべく計量法の大改正に際して重要人物に働きかけるなど派手な動きをした。日本の計量法には馴染まないという結論がだされた。ドイツにおけるこの法律の守り神である老法学博士の働く様子をつぶさにみていた日本人の研究者がいた。その人はミュンヘンなどでドイツ人のビールの飲み方もみていた。酔っぱらえばドイツ人は机に上って肩を組んでさわぐ。そのような人々のグラスの容量の目盛り線の意味を考えたのだろう。研究者は結論をだした。ワインはビンに詰められているときにキチンとした容量があればそれで事足りる。　昇る朝日に太陽が動くと思い込んだ人がいる。数学によって天体の運行を計算して地球が太陽を周回していることを確かめた人がいる。同じ物をみていても人は別のことを考えている。

2017年04月11日

ユーザーの助言者、計量器コンサルタント

ユーザーの助言者、計量器コンサルタント（一社）計量器コンサルタント協会（計コン協）は、2017年4月11日の午後、東京・半蔵門の計機健保会館5階会議室で平成29年度第1回役員会を開いた。議題は①見学会について、②平成28年度事業報告・承認、③平成29年度予算案、④その他などについて話し合われた。「計量器コンサルタント」は、計量器と関連する計量知識の保有者であることの証明性にある。質量計をはじめ計量器は使用目的に適合したものを選定しなくてはならない。取引証明分野と研究開発分野に用いられる超精密性が求められる分野あるいは目安程度でいい分野では選定する計量器が違ってくる。こうした知識を使用者に提供して適切な計量器の選択に寄与するのがコンサルティング販売であり、販売に従事する者に強く求められる事項である。計量器販売事業者のなかでも計量器を扱う専門家としての意識が高い人々が、自己の知識を確かなものにするために「計量器コンサルタント研修」を受講し、計量器コンサルタントの資格を取得している。計量器コンサルタント有資格者は、日ごろの計量器販売の業務を通じての経験から、その使用分野に向いている計量器をよく知っており、間違いのない計量器選びのお手伝いをする。計量器に関する専門家はその計量器を製造する企業であることは間違いはないとしても、計量器販売の専門家であり、知識能力が認められて「計量器コンサルタント」の資格を付与された者は、計量器の使用者に対して特定のメーカーにとらわれない公平な立場から、使用目的に適合した計量器を選定できる。取引・証明分野で使用するはかりは、原則として検定証印もしくは基準適合証印が付されていなければならないが、適正にコンサルティングされて販売されなかったはかりには、取引・証明には不適合なものが供給されている事例がある。こうしたはかりは取引・証明分野では使用できないから、買い直さなくてはならない。計量器コンサルタントのいる事業者に相談して購入する場合にはこうした失敗をすることがない計量器コンサルタントになるには、所定の計量に関する知識・技術と計量法の製造および販売の届出事業者であり、従業員にあっては５年以上または同等の職歴を有する者でなければならない。計量器販売に必要な知識に習熟していることが「計量器コンサルタント研修」受講と修了テストで確認された者にのみ与えられるのが「計量器コンサルタント」資格である。資格付与団体は日本計量振興協会である。　研修科目は次のとおりである。①計量関係法規について、②計量管理について、③検定検査について、④計量器の知識、⑤計量行政機関について、⑥計量士の職務について、⑦計量と消費者行政について、⑧テストと修了式。計量管理、品質管理を推進するのに計量器は大きな役割を果たす。計量器産業は産業社会と消費者が求める計量器を開発・製造し、供給するのであるが、販売事業者は専門的知識と経験に基づいて使用者の相談にのり、適切な計量器の選定を助ける。計量器購入の適切なアドバイザーとしての役割を販売者は担っているのであるが、計量器コンサルタントは社日本計量振興協会がその知識・経験・技能を認めて付与した資格であるから、特別に優秀な計量器アドバイザーなのである。計量器コンサルタント有資格者が集まってつくられた団体のひとつとして「（一社）計量器コンサルタント協会」がある。同協会の事業は、定時総会、年2回の研修会と年1回の研修見学会、近畿地区計量器コンサルタント団体との交流を深めることが目的の東西計量器コンサルタント協会合同研修会を実施している。そのほか計量記念日関連の行事への参加、関連会合の参加等、積極的に計量関係行事に取り組んでいる。

2017年04月11日

ユーザーの助言者、計量器コンサルタント

ユーザーの助言者、計量器コンサルタント（一社）計量器コンサルタント協会（計コン協）は、2017年4月11日の午後、東京・半蔵門の計機健保会館5階会議室で平成29年度第1回役員会を開いた。議題は①見学会について、②平成28年度事業報告・承認、③平成29年度予算案、④その他などについて話し合われた。「計量器コンサルタント」は、計量器と関連する計量知識の保有者であることの証明性にある。質量計をはじめ計量器は使用目的に適合したものを選定しなくてはならない。取引証明分野と研究開発分野に用いられる超精密性が求められる分野あるいは目安程度でいい分野では選定する計量器が違ってくる。こうした知識を使用者に提供して適切な計量器の選択に寄与するのがコンサルティング販売であり、販売に従事する者に強く求められる事項である。計量器販売事業者のなかでも計量器を扱う専門家としての意識が高い人々が、自己の知識を確かなものにするために「計量器コンサルタント研修」を受講し、計量器コンサルタントの資格を取得している。計量器コンサルタント有資格者は、日ごろの計量器販売の業務を通じての経験から、その使用分野に向いている計量器をよく知っており、間違いのない計量器選びのお手伝いをする。計量器に関する専門家はその計量器を製造する企業であることは間違いはないとしても、計量器販売の専門家であり、知識能力が認められて「計量器コンサルタント」の資格を付与された者は、計量器の使用者に対して特定のメーカーにとらわれない公平な立場から、使用目的に適合した計量器を選定できる。取引・証明分野で使用するはかりは、原則として検定証印もしくは基準適合証印が付されていなければならないが、適正にコンサルティングされて販売されなかったはかりには、取引・証明には不適合なものが供給されている事例がある。こうしたはかりは取引・証明分野では使用できないから、買い直さなくてはならない。計量器コンサルタントのいる事業者に相談して購入する場合にはこうした失敗をすることがない計量器コンサルタントになるには、所定の計量に関する知識・技術と計量法の製造および販売の届出事業者であり、従業員にあっては５年以上または同等の職歴を有する者でなければならない。計量器販売に必要な知識に習熟していることが「計量器コンサルタント研修」受講と修了テストで確認された者にのみ与えられるのが「計量器コンサルタント」資格である。資格付与団体は日本計量振興協会である。　研修科目は次のとおりである。①計量関係法規について、②計量管理について、③検定検査について、④計量器の知識、⑤計量行政機関について、⑥計量士の職務について、⑦計量と消費者行政について、⑧テストと修了式。計量管理、品質管理を推進するのに計量器は大きな役割を果たす。計量器産業は産業社会と消費者が求める計量器を開発・製造し、供給するのであるが、販売事業者は専門的知識と経験に基づいて使用者の相談にのり、適切な計量器の選定を助ける。計量器購入の適切なアドバイザーとしての役割を販売者は担っているのであるが、計量器コンサルタントは社日本計量振興協会がその知識・経験・技能を認めて付与した資格であるから、特別に優秀な計量器アドバイザーなのである。計量器コンサルタント有資格者が集まってつくられた団体のひとつとして「（一社）計量器コンサルタント協会」がある。同協会の事業は、定時総会、年2回の研修会と年1回の研修見学会、近畿地区計量器コンサルタント団体との交流を深めることが目的の東西計量器コンサルタント協会合同研修会を実施している。そのほか計量記念日関連の行事への参加、関連会合の参加等、積極的に計量関係行事に取り組んでいる。

2017年04月11日

ユーザーの助言者、計量器コンサルタント

ユーザーの助言者、計量器コンサルタント（一社）計量器コンサルタント協会（計コン協）は、2017年4月11日の午後、東京・半蔵門の計機健保会館5階会議室で平成29年度第1回役員会を開いた。議題は①見学会について、②平成28年度事業報告・承認、③平成29年度予算案、④その他などについて話し合われた。「計量器コンサルタント」は、計量器と関連する計量知識の保有者であることの証明性にある。質量計をはじめ計量器は使用目的に適合したものを選定しなくてはならない。取引証明分野と研究開発分野に用いられる超精密性が求められる分野あるいは目安程度でいい分野では選定する計量器が違ってくる。こうした知識を使用者に提供して適切な計量器の選択に寄与するのがコンサルティング販売であり、販売に従事する者に強く求められる事項である。計量器販売事業者のなかでも計量器を扱う専門家としての意識が高い人々が、自己の知識を確かなものにするために「計量器コンサルタント研修」を受講し、計量器コンサルタントの資格を取得している。計量器コンサルタント有資格者は、日ごろの計量器販売の業務を通じての経験から、その使用分野に向いている計量器をよく知っており、間違いのない計量器選びのお手伝いをする。計量器に関する専門家はその計量器を製造する企業であることは間違いはないとしても、計量器販売の専門家であり、知識能力が認められて「計量器コンサルタント」の資格を付与された者は、計量器の使用者に対して特定のメーカーにとらわれない公平な立場から、使用目的に適合した計量器を選定できる。取引・証明分野で使用するはかりは、原則として検定証印もしくは基準適合証印が付されていなければならないが、適正にコンサルティングされて販売されなかったはかりには、取引・証明には不適合なものが供給されている事例がある。こうしたはかりは取引・証明分野では使用できないから、買い直さなくてはならない。計量器コンサルタントのいる事業者に相談して購入する場合にはこうした失敗をすることがない計量器コンサルタントになるには、所定の計量に関する知識・技術と計量法の製造および販売の届出事業者であり、従業員にあっては５年以上または同等の職歴を有する者でなければならない。計量器販売に必要な知識に習熟していることが「計量器コンサルタント研修」受講と修了テストで確認された者にのみ与えられるのが「計量器コンサルタント」資格である。資格付与団体は日本計量振興協会である。　研修科目は次のとおりである。①計量関係法規について、②計量管理について、③検定検査について、④計量器の知識、⑤計量行政機関について、⑥計量士の職務について、⑦計量と消費者行政について、⑧テストと修了式。計量管理、品質管理を推進するのに計量器は大きな役割を果たす。計量器産業は産業社会と消費者が求める計量器を開発・製造し、供給するのであるが、販売事業者は専門的知識と経験に基づいて使用者の相談にのり、適切な計量器の選定を助ける。計量器購入の適切なアドバイザーとしての役割を販売者は担っているのであるが、計量器コンサルタントは社日本計量振興協会がその知識・経験・技能を認めて付与した資格であるから、特別に優秀な計量器アドバイザーなのである。計量器コンサルタント有資格者が集まってつくられた団体のひとつとして「（一社）計量器コンサルタント協会」がある。同協会の事業は、定時総会、年2回の研修会と年1回の研修見学会、近畿地区計量器コンサルタント団体との交流を深めることが目的の東西計量器コンサルタント協会合同研修会を実施している。そのほか計量記念日関連の行事への参加、関連会合の参加等、積極的に計量関係行事に取り組んでいる。

2017年04月11日