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産婦人科医の状況、「悪化」が半減


　産科医不足や分娩施設の減少など産科医療の崩壊が叫ばれる中、産婦人科医を取り巻く全体的な状況が1年前と比べて悪化したと感じている産婦人科責任者の割合が、昨年の前回調査から半減したことが、日本産科婦人科学会の医療改革委員会がこのほど発表した「産婦人科動向意識調査」の集計結果報告で分かった。

【グラフ詳細】


　調査は今年7月、同学会の卒後研修指導施設743施設の産婦人科責任者を対象に実施。462施設から回答を得た(回答率62%)。

　現場の産婦人科医を取り巻く全体的な状況について、1年前と比較してどのように感じているかを尋ねたところ、「変わらない」が39%(前回35%)で最も多く、以下は「少し良くなっている」34%(17%)、「少し悪くなっている」16%(26%)、「悪くなっている」8%(21%)、「良くなっている」3%(1%)の順だった=グラフ=。
　前回調査と比較すると、「少し良くなっている」の割合が倍増する一方、「悪くなっている」と「少し悪くなっている」を合わせた割合は半減した。
　自由記載で寄せられた、良くなっていると感じる理由を類型化したところ、「一般の方・マスコミの理解の深まり」が50施設で最も多く、これに「人員増」(40施設)、「待遇改善傾向」(35施設)、「産婦人科志望者増」(19施設)などが続いた。

　また今後、同学会が優先的に取り組むべき課題として自由記載で寄せられた意見を類型化すると、「勤務医の待遇・労働条件改善」が207施設で最も多く、これに「医学生・研修医対策」115施設、「医療体制(の整備)」82施設、「学会のあり方(学会のスリム化など)」46施設、「社会啓発活動」37施設、「診療報酬関連」28施設、「医事紛争・訴訟対策」16施設などが続いた。

　同委員会は考察で、「昨年の調査と比較してポジティブな認識が増加し、ネガティブな認識が減少していることは、状況が最悪の時期を過ぎて改善傾向が認められてきたという認識が広がりつつあることを反映しているものと考えられる」などとしている。



9月15日19時47分配信 医療介護CBニュース