国民の教養】「韓国人がタブーにする韓国経済の真実」三橋貴明氏ブログより

ﾜﾝｸﾘｯｸ情報拡散ご協力お願いします》 ソース：「三橋貴明氏ブログより」 URL:http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/theme9-10011838215.html#main 日本国と中国・韓国との関係で大きな障害となっているのは、この２国の「歴史捏造」や「反日教育」にある。変えようの無い真実を捻じ曲げて、日本を恫喝し、自国の政治や経済に利用する手法には、もう辟易した。 「歴史捏造」や「反日教育」が続く限り、世代が変わっても、未来永劫分かり合えない国家であることは明白である。今、日本はこの隣国に関わっている時間と労力は無いのだ。隣国だから仲良くしようという考えは危険である。「隣国を優遇すれば侵略を受ける」。これは歴史が証明している事実だ。 我々は、もう一度、福沢諭吉先生の「脱亜論」へ立ち返る必要がある。この２国とは国交を制限して、数多有る親日国家との関係を再構築し深めていく。ごく当然のことを淡々と進める。 与党である民主党は、復興はそっちのけで特定アジア３国へ大量の税金を垂れ流ししているのは明白である。早く倒さねば日本が解体されてしまう。我々一般人が出来ることは、「世論形成」にある。１億３千万人が声を上げる時期に来ているのだ。 --------------------------------------------------- 「韓国人がタブーにする韓国経済の真実」 この本は、とにかく「面白い！」です。特に、東亜＋の方とかには、ご評価頂けると確信しています。 　本書はさすがに韓国版に翻訳されることはないと思います。 　そもそもなぜ、わたくしがしつこく韓国を取り上げるかというと、日本における韓国の報道、あるいは情報に、我が国の「情報の歪み」が濃縮されていると考えているためです。 ◆古代の歴史：新羅の第四代王（脱解）が倭人だったことは、半島最古の史書「三国史記」にも、その少し後に出された「三国遺事」にも明確に書かれている。ところが、日本の史家や翻訳家たちは勝手に「誤伝である」などと注釈をつけている。あるいは、同時期の唐書に「新羅も百済も、倭国を大国として敬仰している。それは倭国には優れた品々が多いためで、常に使節が倭国に赴いている」との記述があるが、やはり日本の史家は無視している。理由はもちろん、自虐史観のため。 ◆近代史：併合期に「創氏改名を強制された！」「（いわゆる）従軍慰安婦を軍に強制された！」「在日朝鮮人・韓国人が日本にいるのは、強制連行されてきたため！」などなど、大嘘を撒き散らし、現代日本で「利権」を獲得しようとする人々が数十万人存在する。 「創氏改名を強制された！（実際には朝鮮人側の要望を、日本政府が許可した）とか言うが、今も「通名」という形で、自ら率先して創氏改名してるのはなぜだ？　アメリカでも、英語名を勝手に名乗っているくせに。そこまで自分の姓名に誇りが無いのか」 「戦争中の慰安婦のほとんどは日本人だし、未だに強制の証拠は一つも出ていない。強制の証拠とかいって韓国政府がオープンにした資料が『慰安婦大募集！月給３００円（当時は軍の将軍クラスの給与）』だったのは笑った（本資料は上記対談本に掲載）。慰安婦慰安婦文句を言うなら、日本に数万人いる韓国人売春婦を、まずは何とかしろ」 「強制連行されてきたなら、帰ればいい（実際には２５４人程度が「徴用」されて来日し、残っているだけ。ソース朝日新聞 ）。だいたい、在日が増えたのは朝鮮戦争のときで、しかもその後もＩＭＦ管理、リーマンショックと、韓国経済が危機に陥るたびに、ニューカマーが増えている」 　などと、スラスラと日本人が言えるようにならなければならないと思っているのです。 ◆経済：韓国経済が日本の「モデル」などと意味不明なことを叫び、ＴＰＰ！ＴＰＰ！と主張している連中がいる（韓国はＴＰＰに入らないにも関わらず）。韓国経済は定期的に危機になるため、韓国経済を絶賛する連中は、危機が表面化すると（例：１９９７年、２００８年）口をつぐむ。そして、しばらくしてまた韓国経済が立ち直ると、韓国礼賛を始める。 ◆文化：日本の広告代理店電通などを利用し、自国文化を韓流などと称して押し付けてくる。日本人は良いものは良いと評価するので、コンテンツの質を高めていけばいずれ受け入れられるだろうに、韓国人はマスコミを使い押し付けてくるため、極めて鬱陶しい 　などなど、日本における「韓国の問題」には、歴史捏造、無闇な海外礼賛、文化の押し付けなど、日本の弱い部分が濃縮されているのです。もちろん、領土問題（竹島）もあります。 　中国はともかく、韓国との関係については、日本は「適当に離れて付き合う」のが最も正しい距離感だと思うわけです。かつてのように「最も遠い隣国」的な付き合い方が、恐らくお互いのためでしょう。 　それを実現するのは、意外と簡単で、上記のような情報を日本国民が「常識」あるいは「教養」として身につければいいだけなのです。