カテゴリ:家/土地 雑感
先週までの小春日和はどこへやら・・・。 今週に入ってから一気に12月並みの冷え込み。 最高気温が15℃前後、最低気温が10℃に届かないの日が続くと、 さすがに1階の床置きエアコンだけでは、22℃設定にしても、 2階は20℃に届かず19℃台。 それでも、家じゅうの室温が連続していて、 階段も2階も、エアコンが届かないトイレも、そんなに寒くは感じません。 もしかしたら土壁がホンワリ蓄熱していて、その輻射があるのかもしれません。 さて、そんな木と竹と土と紙でできた我が家。 じゃあ、隙間風の吹く昔の古民家の如しかというと、 伝統的な構法であっても現代の知見をしっかり盛り込んだ造り。 とはいえ、断熱材は屋根と床以外は入っていないし、 気密テープなどで目張りしているわけでもないし、 縁もゆかりもない構造です。 (参照:経産省資源エネルギー庁「ZEHに関する情報公開について」☜click) いろいろ調べれば調べるほど、 ZEHや太陽光自家発電に少なからず違和感をもち、矛盾を感じているんです。 そのことをなんとか書き綴っておきたいと思っていた矢先、 こんなメルマガ記事が届きました。 「アレルギーと住宅を考える会」の会報(メルマガ)2021.11.20。 この会は、曖昧にされている住宅とアレルギーの関係の解明に努め、 自然と共生する住宅と暮らし、免疫力が最大限発揮される住宅を研究し、 情報発信・啓発活動を行なっているネットワーク。 そのメルマガ11/20のテーマは、2021年10月22日に閣議決定された、 経済産業省「第6次エネルギー基本計画」について。 それを読んでみて、まさに我が意を得たり!・・・浅学の私が言うよりと、 会長の川田季彦氏(川田建築設計事務所:山形・酒田市)による発信を、 ご本人の承諾を得てここに転載させていただくことにしました。 ~~~~~<以下引用>~~~~~ 「エネルギー基本計画」が発表された。 日本は温室効果ガスを46%削減(2013年比)すると宣言した。 その中で、家庭部門における温室効果ガス排出量を1/3にするという目標が示された。 66%減らせというのだから、無理難題を押し付けられたものだ。 我慢してエネルギーを使わないで暮らすか、再生可能エネルギーで賄うか? である。 計画書によると、建築物の省エネ化、ZEHの普及が不可欠である。 2030年には新築住宅の6割をZEHにすると言う。 既存の住宅をどんどん建て替え、2050年にはZEHを標準にしたいらしい。 ZEHは一般住宅より約400万円は高額になる。 富裕層しか買えない住宅である。 経済格差はさらに拡大することは明らかである。 さらに、設備機器は故障するし、寿命がある。メンテナンスや維持費がかかる。 そして、常に最新の機器を購入することに追われまくる。廃棄処分費はバカ高い。 ZEHには、太陽光や風力など、創エネ設備機器が必要になる。 ソーラーパネルであるが、製造元の多くが中国製である。 しかも、中国製の半分は新疆ウイグル自治区で製造されたものだと言われている。 中国の温室効果ガス排出量は世界一であり、 2025年までは排出量は増加して良いと決められている。 さらに、日本政府は人権問題に対して、見て見ぬふりである。 超安い人件費とエネルギーで製作しているのだから、 国産のソーラーに勝ち目がない。 今後ますます、世界中における中国製品のシェアは拡大していく。 やがて、日本中どこに行っても中国製ソーラー屋根の街並みに 変わっていくことを国は求めているということだ。 ZEHの購入には、100万円の補助金を支給して、普及を誘導している。 私たちの税金を使って、中国を支援しているのである。 中国が経済成長するわけだ。 軍事費が潤沢になり、その後、どうなるか??? SDGs、だれ一人取り残さない、、、と言うのは簡単。 本質を追究してから、語っているのだろうか? SDGsは戦争がある限り、実現できるわけがない! さて、「エネルギー計画書」は立派だが、、、 「建築物省エネ法」は法律として正しいのか? ZEHは本当にエコなのか? ライフ・サイクル・アセスメント(製造から処分までのCO2排出量)の 視点からの理解できる説明がないのが不思議である。 都合が悪いことも公表しなければ、取り返しがつかなくなる。 ~~~~~<引用終>~~~~~ 4/22稿「設置義務化は憲法違反…財産権の侵害?~太陽光パネル!なら24時間換気装置も?」で、 小泉前環境相が住宅への太陽光パネル設置義務化を視野に入れて考えるべきと言ったことに対し、 バカ言うなよ!って異論を述べました。 気密テープで目張りしてビニルクロスで包んで24時間機械換気する高気密住宅についても、 私のブログではずっと異論を唱えてきました。 これらの問題については、川田氏が指摘するように、 ライフ・サイクル・アセスメント(製造から処分までのCO2排出量)の 視点からの理解できる説明が見当たりません。 いや、説明できないから! 大局的な見地から巨視的な視野で見ると、 ZEHは理論としては破綻しているのは明らかで、政府はそれを知ったうえで、 大企業への利益誘導策としてCO2削減やSDGsを騙っているのでしょう。 資源エネルギー庁によれば、ZEHとは以下のように説明されています。 新エネルギー基本計画はスクラップ&ビルドを進めることが前提である時点で、 本質的なエコとはかけ離れているんですよね。 高効率な設備システムの導入が前提となっている限り、 それはサステナブル(持続可能)じゃない。 しかも、新建材で覆われた家づくりが前提となっている限り、 そこに住まう人の健康は観点にない。 再生可能エネルギーを導入することよりも、 そもそも人工的エネルギーを極力使わないで済むことが本来のエコ。 それで言うなら、日本の気候風土に根差した日本古来の建築手法をベースにした 伝統的工法・・・現代の木と竹と土と紙でできた家は、 その求める性能を十分満たすことができます。 産業振興を第一義としたZEH推進一辺倒ではなく、 国民の健康で豊かな暮らしを第一義とした本来の家づくりも含めた、 ライフスタイルに合わせた多様な選択肢が、今求められると思うのです。 ここ数十年の省エネルギーの観点のない住宅は論外としても、 ZEHにするとチープな素材でもコストが上がる。 ZEHにしなくても木組み自然素材の家もコストは上がる。 住宅の高品質化でコストが上がるのは当然のこと。 それを受け入れた上で、どうせ上がるコストなら、 その分を我が国の気候風土と歴史と匠の技に支えられた伝統構法に! そんな選択肢も、国が推奨するべきだと思うのです。 ZEHだけが省エネ・脱炭素の答えではない。 憲法第25条に謳う「健康で文化的な生活」。 その最低限度の保障を越え、本来の健康的な暮らし、文化的に豊かな暮らしの実現を。 それは、木組み自然素材による伝統構法の家にこそある! そんな住まいの哲学も、推奨されてしかるべきだと思います。 人権問題を抱える中国製の太陽光発電に税金を投入するより、 ウッドショックのいま国産材の活用に税金を投入する方が大切なんじゃないかなぁ。
脱炭素・省エネ・サステナブル・・・共通の目標に向けて、 いろんな住まいの哲学が共存する、そんな多様性を認め合うことが、 政策として必要なんじゃないかと思います。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2021年11月27日 21時24分10秒
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