出典：大紀元 エポックタイムズ・ジャパン
新型コロナウイルスの発生から数年、
世界と日本が歩んだ道は、
果たして「公衆衛生のための正解」だったのでしょうか。
香港大学の元研究員、閻麗夢（エン・レイム）博士が命がけで告発した「初期情報の隠蔽」という国際的な闇と、日本国内で起きた「特例承認」「検査利権」「超過死亡」という不可解な事象。これらを繋ぎ合わせると、医療が巨大なビジネスへと変貌した冷徹な構図が見えてきます。
1. 「有効性」という言葉の罠：ワクチンの実態
当初、政府やメディアが強調した「有効性95%」という数字。しかし、これは「相対的リスク減少（RRR）」という指標であり、集団全体での発症率を下げる「絶対的リスク減少（ARR）」はわずか1%前後であったことは、一般にはほとんど知られていません。
さらに、当初の目的であった「感染予防」は早々に破綻し、議論は「重症化予防」へとすり替えられました。閻氏が2020年時点で「ワクチンや集団免疫には頼れない」と警告していた通り、ウイルスの変異と抗体の減衰により、数ヶ月おきの追加接種を前提とした「サブスクリプション型医療ビジネス」へと変貌してしまったのです。
2. 歪められた「承認プロセス」：治験の無視がもたらしたもの
日本において、「緊急」「特例」という名の下で行われた薬事承認は、医療倫理の根幹を揺るがす事件です。通常、10年規模の歳月を要する治験プロセスが、わずか数ヶ月に短縮されました。
中長期的な安全性の放棄: 短期間のデータのみで「推定」される有効性。
負の側面の過小評価: 副反応疑い報告が多数寄せられながらも、因果関係の認定は極めて慎重（あるいは消極的）であり、国民を巨大な臨床試験に投じているに等しい状況が続きました。
3. PCR検査という「演出装置」と「利権」
診断の要とされたPCR検査も、科学的ツールというよりは「社会を動かす政治的ツール」として機能しました。
Ct値の不自然な設定: 日本ではCt値を40前後に設定し、感染力のない死んだウイルスの欠片まで「陽性」と判定しました。これにより、「無症状の病人」を大量生産し、パンデミックの恐怖を維持・増幅させました。
検査ビジネスの闇: 巨額の税金が投入された「無料検査事業」では、数千億円規模の不正申請が発覚。医療が「人を救うためのもの」から「公金を吸い上げるための装置」へと成り下がった象徴的な事件です。
4. 統計が示す「不都合な真実」：激増する超過死亡
最も直視すべき現実は、戦後最大級となっている「超過死亡数」の増大です。
2021年以降、ワクチンの大規模接種のタイミングと呼応するように、死者数が急増しています。厚労省は「老衰」や「心不全」の増加としていますが、その背景に、度重なる接種による免疫系の攪乱や血管系へのダメージがあるのではないかという疑念は、もはや陰謀論ではなく、統計的な事実として議論されるべき段階にあります。
結論：私たちが学ぶべき教訓
閻麗夢氏が指摘した「情報の隠蔽」は、
中国国内だけの問題ではありませんでした。
日本を含む西側諸国においても、
特定の製薬利権や政治的思惑のために、
情報がコントロールされ、
科学的な異論が封じ込められてきた側面があります。
「緊急事態」という言葉は、
しばしば「利権」と「独裁」を正当化するために使われます。
今回のパンデミックで起きた事象を「医療ビジネスの闇」として総括し、
私たちは「自身の健康の決定権」を誰に委ねるべきなのか、
今一度深く問い直す必要があります。
