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乳癌は早期発見も早期治療もいらない

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2009年06月18日
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テーマ:お勧めの本(7214)
カテゴリ:乳癌
特に20代~40代が食べていないんだとさ。

しかしねぇ、だからといって、洋菓子と一緒に果物を食べたら最悪だよ?

読売新聞に「フルベジ」という洋菓子店が紹介されていましたけどね?
こんなので果物を食べたらだめだめだめ。
乳ガンリスクを高めてしまいますからね?


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・・・・・・・・ここから引用・・・・・・・・
果物「食べやすさ」追求
ケーキに山盛り、種なし続々

「フルベジ」では、青果卸問屋と組んで旬の果物を多く使ったケーキを提供している(東京・自由が丘で) サクランボ、スイカ、ビワ……。みずみずしい果物が青果店の店頭をにぎやかに彩る季節。ところが、食生活が多様化したこともあって、日本人の果物消費量は減少傾向が続いている。関係者は消費拡大に向け、食べやすさに配慮した新品種の開発や売り方の工夫などに知恵を絞っている。(谷本陽子)

 昨年11月に東京・自由が丘に開店した洋菓子店「フルベジ」には若い女性客が目立つ。この店は青果卸問屋と提携し、「市場(いちば)スイーツ」と名付けた果物をふんだんに使ったケーキなどを販売。例えば「青果市場の気まぐれタルト」は、スイカ、マンゴー、イチゴ、モモ、ブドウ、ブルーベリー、キウイを満載し650円。高級な大粒イチゴ6個を使ったボリュームたっぷりのショートケーキ(800円)もある。

 青果市場で働く目利きの仲買人が選んだ、食べごろで価格の手ごろな果物を使っている。また、大きさが不ぞろいだったり、運搬中に傷がついたりしたものなど、青果店などで売ることが難しい果物も安く仕入れ、それを使ったケーキは価格を下げることもある。

 「フルベジ」の経営者、池主(ちぬし)永(ひさし)さんは、「消費者に旬のおいしい果物を食べてもらおうと店を始めた。果物を無駄にせず、卸問屋、生産者、フルベジ、互いにとってもメリットになる」と話す。フルベジは今年東京都内にさらに2店舗を出店した。

 厚生労働省と農林水産省の作成した「食事バランスガイド」によると、成人が健康のために必要な1日の果物摂取量は200グラム。ミカンなら2個、リンゴやナシは1個が目安だ。ところが、実際の摂取量は約112グラム(2007年の国民健康・栄養調査)と、目標の半分程。1975年には約194グラムを記録したが、以後減少傾向が続いている。

 果実生産団体や流通団体、消費者団体などで作る「果物のある食生活推進全国協議会」も消費拡大に向け、2001年から「毎日くだもの200グラム運動」を展開、旬の果物の情報発信などを行っている。

 食べやすさに配慮した新品種の開発も盛んだ。千葉県農林総合研究センターが育成し、昨年から市場に出ている新品種のビワ「希房(きぼう)」は種なしで果肉が多いのが特徴。農業・食品産業技術総合研究機構果樹研究所(茨城県)の育成した「シャインマスカット」や長野県果樹試験場の「ナガノパープル」は種なしで皮ごと食べられるブドウだ。「甘さや外観に加え、食べやすさも新品種開発の重要なポイントになっている」と、同試験場育種部長の木原宏さんは話す。

 また、青森県では、切ったり、すり下ろしたりしても果肉の色が変わりにくいリンゴの生産を始めた。農水省も、昨年度から新たな果物加工品を開発する会社などへ補助金を出している。

 こうした取り組みについて、果物の流通に詳しい三重大の徳田博美准教授は、「これまで日本では高級な果物を生で食べることが中心だった。加工品の開発に力を入れることが、今後の果物需要を増やす上で不可欠」と話している。

菓子の多様化で需要減 成人の摂取量、目標の半分

 厚労省の行った果物の年代別摂取量調査によると、特に20~40歳代で果物離れが目立つ。健康にも良さそうなのに、果物の消費量はどうして伸び悩んでいるのだろうか?

 果物のPR活動などを行っている「中央果実生産出荷安定基金協会」(東京)が、20~70歳代の3567人を対象に行った2008年度の調査(2055人回答)によると、果物を食べない理由として、最も多かったのが「ほかに食べる食品がある」(約39%)。「皮をむくなど手間がかかる」(約28%)、「日持ちがせず買い置きができない」(同)が続いた。菓子類の種類が豊富になった結果、デザートやおやつとして果物を選択する機会が減ってきている実情がうかがえる。

 「皮をむいたりしなければならない点も、手軽なスナック菓子などを食べ慣れている若い世代にとっては面倒に感じるのだろう」と、同協会の原田都夫(くにお)さんは指摘する。今後、コンビニエンスストアや社員食堂で、果物が肥満や糖尿病などの生活習慣病予防に効果的なことを積極的にPRしていきたいという。

 若者の果物離れに歯止めをかけようと、果物産地などでは、学校給食で果物を積極的に食べさせようという取り組みもある。例えば、山梨県甲州市ではJAと連携し、給食向けに出荷できる果物情報を学校や保育所に知らせる仕組みを2年前につくった。地元で収穫された旬のブドウやサクランボなどが給食に並ぶ。「食育の一環として、子どもたちはイチゴ農園での収穫やブドウ栽培も体験し、地元の果物を身近に感じるようになった」(甲州市健康増進課)という。

 和洋女子大学長で「果物のある食生活推進全国協議会」座長の坂本元子さんは、「以前は当たり前だった家族で果物を囲む光景がなくなり、日本人にとって果物が身近でなくなってしまった。親も一緒になって、小さなころから果物を食べる習慣をつけることが大切」と話す。同協議会などでは、この夏から、子どもを持つ保護者向けの栄養教室なども開催する予定だ。

(2009年6月16日 読売新聞)
http://www.yomiuri.co.jp/gourmet/news/business/20090616-OYT8T00238.htm?from=os2
・・・・・・・・引用ここまで・・・・・・・・





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最終更新日  2009年06月19日 00時09分34秒
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