１０―１２月　液晶パネル、年末に向け下げ圧力

電子部品価格予測、１０―１２月　液晶パネル、年末に向け下げ圧力。 2007/10/03 ●液晶パネル 　液晶パネルの価格は十月をピークに値下がりに転じる可能性が大きい。年末商戦向けの調達が一段落し、需給が緩んでくるからだ。最終製品価格の下落が進むようだと、パネルへの下げ圧力が強まりそうだ。 　薄型大画面テレビ用パネルは主力の３２型で大口需要家渡し価格が現在、中心値で一枚三二〇ドル前後。三月ごろの三〇〇ドル前後を底値に緩やかな反発局面にある。４２型も同五五〇ドル前後で下げ渋り傾向。昨年から今年春にかけては製品価格の急激な下げがパネル価格に波及する形で急落した。だが、四―六月期、七―九月期にかけて製品の販売増で需給が締まり、パネル価格は一部サイズで値上がりした。 十―十二月期は年末需要の一巡後が焦点。パネルメーカー各社は年末に生産調整も予想されるが、年末商戦で価格競争が激化するようだと、再びパネルへの下げ圧力となりそうだ。 市場ではプラズマテレビのメーカー各社が販売テコ入れを狙って低価格での販売攻勢に出るとの観測が浮上している。 「安売り競争に拍車が掛かると、液晶パネルの価格に打撃となる」（韓国の液晶パネルメーカー）といった懸念が聞かれる。 一方、パソコン用ではデスクトップ型用モニターの主力の１７型が同一三五ドル前後、ノート型用パネルの主力の１５型で同一〇〇ドル前後。ともに七―九月期は上昇基調をたどった。パネルメーカー各社は春までの生産調整で市場の需給環境が改善するなかで、テレビ用を優先して生産する動きが見られ、パソコン向けの需給引き締まり感を強める結果となった。 十―十二月期も生産量が目立って増えるとは予想しにくく、十一月以降に年末商戦向け調達が一巡しても下げ幅は小幅にとどまりそうだ。 　薄型大画面テレビの店頭価格は比較的安定して推移している。年末商戦終盤に価格競争が激化することはあっても、昨年ほどの大幅な下落は予想しにくい。製品価格に値ごろ感が出てきたことから、低所得者層へも需要が広がっていることが下支え要因となる。 現在、売れ筋となっている３２型は米国市場で韓国サムスン電子、シャープ、ソニーといったトップブランドの製品では一五〇〇ドル前後。ただ、ウォルマート・ストアーズなどで安売りに力を入れているビジオ（カリフォルニア州）などの新興ブランド品は一〇〇〇ドル以下で売られるケースが目立つ。春ごろにかけてこうした新興ブランドによる価格攻勢が目立ったが、夏以降は比較的小売価格は安定してきた。　国内でも３２型はシャープなどのブランド製品で十三万円前後から。春ごろは十七万円程度だったが、夏場以降は下げ一服となっている。価格が安定してきたのは、それまでの急な価格下落で値ごろ感が広がり、消費喚起につながったた めだ。在庫の過剰感もほとんどみられないという。 欧米でも所得水準の低い消費者や、中国内陸部やインドなど新興国の消費者へと、すそ野を広げる形で薄型大画面テレビの需要は拡大している。富裕層向け高級品から、幅広い消費者を対象とする大衆家電になりつつある。 十―十二月期は欧米ではクリスマス休暇直前、国内では歳末セールの段階で在庫整理に伴った価格下落が起きる可能性がある。ただ、大きな値崩れにつながるとの見方は少ない。 米ディスプレイサーチ日本事務所の田村喜男上級副社長のコメント： ●テレビ用液晶パネルの需給は年末商戦向け調達が終わったあと、緩和が予想される。パネルメーカー各社の年初にかけての生産調整で四―六月期、七―九月期と値上がりが続いたが、３２型は一枚三三〇ドルを上限に十一月以降は下げるとみている。下げ止まっていた４２型も十一月以降は軟調となりそうだ。　 ●デスクトップ型パソコン用モニターはなお不足感が強い。１７型は現在一三五ドル前後で、十月にさらに二―三ドル程度の上昇はありうるが、十一月以降は下げるだろう。　パネルメーカー各社は四月以降フル稼働となっている。ただ生産能力増強のための投資は抑制しているため、供給量の増加は限られる。