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2021/12/10
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カテゴリ:カテゴリ未分類


磁界がある所では写真や映像に写る場合がありますが 目視ではほぼ見えません。

目視では分からない磁界の強度と発信源をスマホで確認します。

今回は、テレビ周辺の磁力を確認しました。
超音波加害されているので、スピーカーに重点おいて確認しました。


テレビのスピーカー、音楽を聴くためのスピーカー 予想が的中、スピーカーにスマホを近づけると磁力が高くなりました。


また、電気コードからも磁力が高くなりました。


さらに、家具の棚からも磁力が高いところがありました。
それらの所には、ナノチップが装着されているハズ。



電磁波は、磁力が強い方へ流れることが確認できました。
そこで、私が超音波加害されるには、私の体に超音波が向かう為の座標が必要です。


電磁波が私に向かって来るのは、私の体に磁場が作られ、そこに電磁波が向かうように無線操作されていることになります。


それを確認できるスマホが少なくなく、スマホに必要なセンサーが搭載されておれば、電磁波の発生源やナノチップが装着されている場所を見つけられることが分かりました。


また、近くからスマホを操作して加害してくる犯人を特定できることになります。


また、スマホ以外のチップから加害する時は、トリガー音又はジェスチャー操作が必要になります。


その時の動作を撮影し、同時に電磁波の流れを確認することで、その周辺に装着されているナノチップと画像タグを見つけることができます。


証拠は嘘をつかない。 無線だから分からないと言う言い訳は通じません。

また、私の体に磁石がくっつくのも私の体に磁場が発生していることになります。
つまり、電磁波が流れている所にナノチップがあることになります。



加害は人として最低最悪のことばかりです。
こんなことを継続してやっていたら
加害している人の心も壊れます。



集団ストーカー・テクノロジー犯罪の手口や加害容疑者が判明しています。
いい加減に、こんな酷いことは止めませんか!



偽装裁判被害者の会HP ​​​​​​​
私は保険会社から詐欺請求をされ、それを拒否したら裁判に持ち込まれました。
本来、詐欺請求は犯罪なので裁判所は受理しないハズです。


ところがそれを受理し裁判所という密室で不正を堂々とされました。
裁判での会話は全く成り立ちませんでした。
日常会話ができなくなるのです。
今思うことは、公務員の犯罪を問い詰めるとき
すべてにおいて、日常会話が成り立たなくなります。


なんだなんだと思いながら進んで行き、弁護士から手渡された判決書には、双方に争いはなく、契約に基づく手数料返還請求は正当であると記載される敗訴の内容でした。


しかし、支払われた手数料に対して双方に争いがないということは、その支払いに故意又は過失がないということです。つまり正当な支払いです。
しかし、契約書により詐欺請求ができる内容の規約を盛り込み、それに署名しているから、それに該当するから請求は正当な行為であると書かれてあるのです。




つまり、詐欺請求であっても、契約署にサインをしているから正当な行為だと書かれてありました。こんな内容の判決書であり、さらに裁判官の署名押印がないのでただの書類です。


その書類に裁判所書記官がこれは本物の判決書であるという認証書をワンセットにして手渡されました。


つまり、ニセ物の宝石を正規の鑑定機関が本物の証明書を発行して騙し取る手口です。
でも、この証明書も、裁判所の押印が裁判所書記官の記名の上になっていなければならないのに、押印が下で記名がその上になっていました。
恐らく、押印だけ押された書類に後から記名を書き込んだものだと思います。


これを裁判所に質問すると、書記官の説明は、署名押印したものと記名だけの判決書を作成し、署名押印がある判決書は裁判所に保管し、記名だけの判決書を当事者に送達し
ていると言われました。だから、それは本物と思って下さい。と言われました。




こんな説明が通じるならお札をコピーして使って、バレたときに本物はポケットに入れてあるので本物と同じだと思って下さいと言っているのと変わらない。

この場合は、即逮捕されますよね。でも裁判所が言っているので誰も捕まらないのです。


また、弁護士が判決書を偽造して、事務員が宛名書きをし郵送してきた証拠を押さえました。弁護士はそれについて裁判所の許可を得て送ったと説明しました。




しかし、裁判所の書記官に質問すると、私が作成し、私が送ったと説明されました。これについても録音した証拠があります。

また、判決書は裁判官が作成するものと法令で明記されており、判決書の送達は、裁判所書記官の職権ですると法令に明記されています。
さらに、郵便局は、認証司が配達し、配達記録を作成し裁判所に配達した証明とすることが郵便法で明記されています。


従って、弁護士の説明は法令違反であり、嘘の説明をして言い逃れをされました。


これらの証拠を揃えて、刑事告訴しましたが、今度は検察官に不起訴通知だけで事件を隠蔽されました。


弁護士に相談しても、相談した全ての弁護士は違法とは言わず、隠蔽されます。
法曹界全体で不正をしていることが分かりました。




こんな状態で良いんでしょうか。


私は、この一連の裁判で、財産、信用、仕事、家族等全てを騙し取られました。
総額数億円の被害になります。
どうすれば犯人を捕まえ、弁済してもらえるのでしょうか?

これらの証拠と経緯は、​​​​​​​​​​​​​​偽装裁判被害者の会HP
に記載してありますのでご支援宜しくお願い申し上げます。









最終更新日  2021/12/10 04:20:38 PM
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