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日本野球改革提言

2007.12.30
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カテゴリ:日本野球改革提言
この時期、スポーツ紙でも、
一般紙のスポーツ欄の片隅に乗っている
少年野球の大会がある。

NPB12球団ジュニア、トーナメント大会。

その大会の正式名称だ。
お分かりのとうり、セ・パ、12球団のジュニアチームが
トーナメント形式で戦う大会だ。

始まったのは3年前。今年で3年目だ。
もっと、野球関係のメディアはこの大会を取り上げて欲しい。
とても素晴らしい意義のある大会だと思う。

最近のプロ野球機構のした事の中で、最もいい企画だ。

小学生5,6年生を対象にして、
12球団の各フランチャイズ地域からチームを編成。
女子選手もOKだ。
監督は各チームのOBが努めている。

最大の魅力は、12球団と全く同じユニホームを
着て試合が出来ることだ。
自分の地元の球団のユニホームと寸分たがわぬもの。

嬉しいに決まってるではないか。
まさに、自分がその球団の選手となり
プロ選手になったような疑似体験が出来る。

各球団の永久欠番も背負える。
巨人軍ジュニアなら、1番、3番、14番、16番など
阪神ジュニアなら、10番、11番、23番など
広島ジュニアなら、3番、8番などだ。

自分がそんな機会を与えられたら
どんなに嬉しいか!どんなに野球が好きになるか!
想像するだけでもワクワクする。

永久欠番の意味は、周りが教えてくれるだろう。
その選手の事に興味も持つだろう。
球団の歴史にも興味が沸くだろう。

ことしは、オリックス・ジュニアが優勝したが
本当にいい企画だとおもう。
さらに、続けていって欲しい。

望むならば、中学生、高校生も対象して拡大していってほしい。
その為には、アマチュア規定をいち早くクリアにすることだ。

少年野球では、女子選手もいる。
中学生やシニアでも女子選手はいる。
大学生、社会人でも女子選手はいる。
さらにいえば、プロ野球規則も
今は改正されて、女子選手は認められている。

認めていないのは、あの高校野球連盟だけだ。
言い分は『男子、女子の体力差に危険がある』
事だが、大学、社会人、プロまで認めている現状では
何の説得力も持たない。

これだけでも、あの組織がいかに唯我独尊かがわかる。

このようないい大会が、
大人のエゴで線引きされて、
全世代で開催できないような現状を
いち早く解決して欲しいと本当に思う。









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最終更新日  2007.12.30 16:13:17
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2007.12.29
カテゴリ:日本野球改革提言
其の1 プロとアマチュア組織の和解と一体化

其の2 ドラフト制度、FA制度と育成選手制度の正しい確立

其の3 クラブチーム、独立リーグへの労組選手会中心に基金創設

其の4 球団数の拡張とフランチャイズ制度

とワシなりの私見を提言してきたが、
結局は、権限と責任の集中化が出来なければ
すべて実行はおろか、検討すらできないだろう。

今のプロ野球組織。

セ・パの両リーグ連盟。
12球団オーナー会議。
プロ野球実行委員会。
その他もろもろの会議やら委員会。

全然統率力がない。
なぜか。

それは今のコミッショナー制度が御用機関に過ぎず
司法のような存在になっているからだ。
なにか問題がおきた時のみに裁定をする。
裁定というか、調整だな。現状では。

大体、コミッショナーを決めるのが
12球団オーナー会議の了承を得るという事
そのものがおかしい。

支配、管理下におかれるほうが任命権を持つ矛盾。
ここから、正さなければならない。

現状では、社団法人日本野球機構が
国である文部科学省の管轄組織であり、正式団体である。

だが、その他に
日本プロフェッショナル野球組織があり
これは任意団体である。

さらに、セントラル野球連盟、パシフィック野球連盟が存在する。

コミッショナーは
日本野球機構、日本プロフェッショナル野球組織の
両団体の最高責任者を兼務しているが
この組織の乱立が、決定責任や問題責任の所在を
不明確にしている原因であり、
事実上の3重権力を許している元凶だ。

いち早く、組織を統一するべきである。

政治や官僚の介入には抵抗はあるが
そうでもしなければ今の状況は変えられない。

文部科学省主導の下、
社団法人である日本野球機構を最高機構に置き
現在の日本プロフェッショナル野球組織は解散させる。

日本野球機構には、常任理事会を設置して
その常任理事会でコミッショナーを選任。
権限と責任を集中化させる。

任期は4年。任期継続は2期、8年が妥当ではないか。
このくらいの任期がないと、
数々の緒問題を解決できないだろうし
また、これ以上長いと組織が腐敗する元になる。

その上で、下部組織として
セントラル・リーグ運営部門、
パシフィック・リーグ運営部門を置き
連盟組織としては認めない。

現在のオーナー会議はあくまで親睦会の域を
出ないものとして、どこか一定の球団の影響力や
依存体質を脱却させる。

この形がベストだ。
いやなら、球団経営からその企業、スポンサーには
退いてもらえばいい。

正式な社団法人と任意団体が並存しているのが
間違っているのだ。

これは、高校野球連盟と
そのほかの高校スポーツを運営管理している
日本高校体育連盟との場合もそうだ。

何故、野球だけが独立したままになっているのか。
設立の経緯やもろもろあるにしても
もういい加減に野球だけ別組織は止めるべきだ。

とにかく、組織を改変して
一刻も早く正常な機構運営を目指すべきだ。

そして、いつまでもコミッショナー代行でなく
権限と責任を持ったコミッショナーの下
野球の底辺拡大と諸問題の解決に当たってもらいたいと
心から願うのだ。









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最終更新日  2007.12.29 10:05:34
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2007.12.28
カテゴリ:日本野球改革提言
2004年の大阪近鉄、オリックスの球団統合時に
2リーグ制撤廃、1リーグ制10球団に縮小の
流れがあって、いまも水面下ではそんな話があるとも聞く。

しかし、本当に縮小でいいのだろうか?
むしろ、球団数拡張に持っていくべきではないのか?
本当に球団数拡張は無理なのだろうか?

地域密着を掲げて真剣に取り組んでる球団は
成果を挙げているのが現状だ。

福岡ソフトバンク・ホークス
北海道日本ハム・ファイターズ
東北楽天ゴールデン・イーグルス

福岡、北海道にフランチャイズを移す前の両球団は
大阪、東京で人気薄、実力下位に低迷していた。
が、フランチャイズを移転してからの
人気、成績の上昇は目覚しいものがある。

東北楽天は50年ぶりの新球団創設で
仙台にフランチャイズを置き、まだ3年だが
確実に観客動員、成績も上げてきている。

統合球団のオリックスが低迷しているとは対照的だ。

ある意味で福岡、北海道、仙台への移転は
球団数拡張をできるニーズの証明ではないのか?
そんな気がしている。

もちろん、ここまで定着させるには
地道な活動の積み重ね、努力があったことは言うまでもなく
またこれからも必要だろう。

が、野球熱が盛んな地域にプロ球団がないのも事実で、
関東圏、関西圏に偏りがあるのも事実だ。

昨日はクラブチーム、独立リーグへの
支援を提案したのだが、
本来はプロ球団の拡張がいいのではないか?
そう思っている。

本当に球団数拡張は不可能なのだろうか?

沖縄、九州、四国、上信越などに
新球団を置けないだろうか?

4球団を拡張して、両リーグ8球団にして
東西でも南北でも2地区に振り分けて
その2地区の優勝チームが、ポストシーズンを戦い
さらにその勝者が日本シリーズを戦う。

いまの2位、3位とのポストシーズンより
よほど良いではないか。

やるなら一気に4球団の拡張だ。
一時的には、レベルの低いチームもでるだろう。
圧倒的な差もつくだろう。
しかし、長い目で見れば
4球団の拡張、両リーグ8球団の2地区制
全16球団のプロ野球界のほうが繁栄すると思うのだが。

それに賛同する地域、企業スポンサーもあると思うのだが。

その新球団4つの創設の際には、特例を持って
加盟金の30億円は免除してやればいい。
そのように負担を軽減して球団数拡張の方向に
舵を切れないものか?

やはり、そのためには
今よりも遥かに主体性を持ち、
権限も責任も有するコミッショナー制度にすることと
日本プロ野球機構と両リーグ連盟との
上下関係をはっきりさせなければならないのだ。






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最終更新日  2007.12.28 10:34:07
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2007.12.27
カテゴリ:日本野球改革提言
野球界の底辺拡大には、
クラブチーム、独立リーグを支えることが必要だ。

社会人野球の休廃部が増える中
クラブチームや独立リーグが
プロ野球志望選手の受け皿として
今、必死の活動を模索している。

野茂投手、大家投手が、私費を投じて
クラブチームを持っているのは先日書き込んだ。
欽ちゃんの茨城ゴールデンゴールズもクラブチームだ。

そして、独立リーグが現在2つあり
その活性化に注目が集まっている。

そのひとつ、四国アイランドリーグ。
来年からは、福岡、長崎を加えて全6球団に拡張。
四国、九州アイランドリーグとして
新たなスタートを切る。

もうひとつ、北信越BCリーグ。
こちらも来年から群馬、福井を加えて6球団に拡張。
ベースボール・チャレンジ・リーグとして
再スタートを切る。

この2つの独立リーグの行方を見守っていて
新球団を設立して参加を検討している県がいくつかある。

熊本、鹿児島、佐賀、和歌山、岡山の各県だ。

肝心のプロ野球機構、アマチュア野球連盟の動きが
遅々として進まない中
独立リーグはその実力を拡大させているのだ。

しかし、どの球団も運営には四苦八苦している。
スポンサー探しなどの運営費の捻出にだ。


ところでプロ野球の選手間では、
古田前東京ヤクルト兼任監督らの『昭和40年会』や
松坂世代の『55年会』などが
シーズンオフに、少年野球などの普及や
技術向上に活動をしている。

だが、先日書き込んだとうり、
訳のわからん『アマチュア規定』の壁に阻まれ
現役選手たちはクラブチームや独立リーグの
サポートはできないのが現状だ。

そこで、労組選手会に提案がある。
あくまで各選手の任意に基づく形で

『全国クラブチーム、独立リーグ基金団体』

設立できないものか?
各選手の任意の形で寄付金を集めるのだ。

しかし、労組選手会として、
直接寄付の形はとれないだろうから
別の基金団体の形でクラブチーム、独立リーグをサポートするのだ。

基金団体には、野球界OBや野球に関わる人たちにも
管理、運営、参加をしてもらい、集まった寄付金は
透明な形で各クラブチームや独立リーグの球団に
公平に分配し、その分配の中身はすべて公開する。

そうすれば、各チームの運営基盤の手助けになり、
野球界の底辺拡大にも大きく寄与できると思うのだが。

本当に労組選手会が、野球界の将来や
底辺拡大に関心があるのならば、
ぜひ真剣に検討して欲しいと切に願う。

そして、それがさらに発展、昇華すれば
球団数拡張というのも現実を帯びてくると思うのだ。





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最終更新日  2007.12.27 11:01:05
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2007.12.26
カテゴリ:日本野球改革提言
日本野球改革提言 其の2は
ドラフト制度と育成選手制度の正しい確立だ

以前にも書き込んだが
何故、ドラフト制度とFA制度の改正というか、
手直しは遅々として進まないのだろうか?

いつも小手先の改正で肝心なの事は先送り。

去年、今年の分離ドラフトなどその典型的なもの。
分離することに何のメリットがあるのか?

返って、2順目がどうのこうのとややこしくしているだけだ。

来年からは、分離せずにやるそうだが
ならば、何故2年間だけ分離したのか?
その結果、いい点、悪い点はどうなのか
検証していて、それを発表しているのか。

ドラフト制度に関して
ワシの考えを言わせてもらうと
逆指名や、希望枠、自由枠などの
選手側からの球団選択の機会は一切認めるべきでない。
なぜなら、裏金などの裏取引や契約金高騰の原因になるからだ。

かといって、完全ウエーバー制度も反対。
球団経営に熱心でない球団や意欲的でない球団に
その年の有力選手が自動的に入ることになり、
上位を目指そうという球団間の競争原理が働かなくなるからだ。

ならば、どうするか?

まず、ドラフト制度に関しては、
高校生、大学、社会人、独立リーグなど全て含めて同時開催。

一巡目は、指名選択制度を取って重複したら時は抽選。
抽選に外れた球団は再度指名選択をしていく。
それでも重複したらば、再度抽選。
12球団が一巡目選択選手が確定するまで、それを繰り返す。

2順目からは、ウエーバー制度を執る。
3順目は逆ウエーバー。4順目はウエーバーと交互に繰り返す。

そして、契約金も最大上限を1億円までとする。出来高制は廃止。

年俸も最大上限を一千万として、
ここに出来高制を取り入れて、最高5百万までする。
要するに、1年目から活躍したらそれなりに支払うという
健全な形にすること。

いまの新人契約金、年俸は高すぎる。
2年目、3年目の選手より、
新人のほうが高い年俸などおかしいに決まっている。
結果を出してから、貰うのがプロではないか。

そして、新人契約金、年俸の上限規定を違反した事が
発覚した球団は、次の年のドラフトに参加させないこととする。
このぐらいの罰則規定を設けないといけない。

さらにFA制度だが、現行の権利取得までの9年を7年に短縮する。

何故7年か?
それは、高卒、大学、社会人でも30歳前に
権利取得できる年数が7年ということだ。

さらに、移籍に対する人数制限(現行は2人まで)
保証金(旧年俸に比例して変わる)は廃止して、
国内移籍を活性化させるのだ。

ただし、移籍に伴う人的保障はそのまま。
1人がFAで国内流出したら、
FA獲得球団から1人の選手を取れる現行制度は残すのだ。
プロテクト選手は1軍登録選手の28人まで。

そうすれば、FA流出球団もそれなりの戦力手当てはできるはず。

ただメジャー移籍はもう時代の流れからして止められない。
だが、ポスティング制度は完全廃止。
所属球団間で不公平が出るからだ。

例を挙げなくても、分かるとうり過去に認めている球団と
認めていない球団があることは明らかだからだ。


そして、育成選手ドラフトについてだ。

今年は8球団があわせて15名を育成選手として指名した。

育成選手というのは、支配下選手登録外の選手なので、
いろいろ制約があるのだが、育成というからには、
1年やそこらでクビにするのは絶対にやめてもらいたい。

いまの2軍って、1軍半の選手や1軍選手のリハビリやら、調整やらで
本当の若手育成の場になってない。たまに2軍の試合見に行くからわかる。

試合に出られなければ、経験を積むことも出来ないわけで。

現状2軍がそうなんだから、育成選手たちはもっと試合に出られない現状だ。
それで、1年やそこらでクビはないだろう。
ほんとに見極めてるのか、育成する気があるのか疑う。

特に独立リーグの愛媛アイランドリーグや
北信越BCリーグからの育成指名選手は
真の意味で育成することを目指して欲しい。

今年も愛媛からは5人、
北信越からは1人が指名されたが、彼らの目標はハッキリしてる。
プロを目指すのみなのだ。
だから大学や社会人、クラブチームに行かずに
テストを受けて、薄給のなかでプロへの可能性を探っている存在だ。

先の話のように、プロの2軍が
育成の本筋を外れ始めている現状では3軍があっていい。
本来なら、プロのやるべき裾野の拡大を独立リーグがやっているわけだ。
だからこそ、安易に育成指名をして、
出場機会もろくに与えずにクビにすることはあってはならない。

どんどん選手を底辺から育成して、供給しないとほんとうに日本のプロ野球は廃れる。

そのための重要なキーワードが
球団数拡張と労組選手会における基金設立だ。






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最終更新日  2007.12.26 13:23:42
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2007.12.24
カテゴリ:日本野球改革提言
偉そうな日本野球改革提言其の1は

組織の整備、一体化だ。

そのために絶対に必要なのは、
プロ側とアマチュア側の和解と協力。
これに尽きる。

分かりやすい例は、サッカー界だ。
サッカー界は日本サッカー協会をトップに
J1、J2、JFL、地域リーグと
キチンとしたピラミッド型を敷いており、
規律、統制がとれている。

高校サッカーや各Jクラブなどのジュニア、シニアとの
連携もうまく保たれている。


しかし、野球界はてんでバラバラ。
ハッキリいって仲が悪い。
高校野球、大学野球、社会人野球、プロ野球と
互いのテリトリー侵害をなにより嫌がる。
いいことなど何もない。弊害だらけだ。

昔の『柳川事件』以来の相互不信が今でも続いている。
もう年月も経ち、時代は動いている。
これからのために、プロ側とアマチュア側の機構が
手を結んで欲しい。

私時だが、ワシの父親はプロ野球の選手だった。
そのために、親子でありながら、
ワシが高校野球をしていた時には、アマチュア規定で

『プロ野球経験者が高校生を指導してはならない』

との規定で学校側からも注意された。

『親子でもどこで見られているか分からない。
 そういう揚げ足を取ってくる人たちもいるから』 と。

それ以来、ワシの家ではワシが高校野球を
している間、野球の話はご法度になった。

馬鹿馬鹿しい話だと思いませんか?
大体、少学生、中学生は良くて
何故、高校生以上はダメなのか?

納得できる理由などなにもない。
ただ規則だから、規定だから。それだけだ。

プロまで進んだ選手やコーチ経験者が
その指導方法、正しい選手のケアの仕方などを
教えて何の害があるのか?

それこそ、正しい育成方法の伝達ではないのか?

いまではやっと、シーズンオフに『夢の続き』と銘打って
プロの選手会が、高校生やその指導者に技術、指導方法が
シンポジウムの形で伝えられるようになっているが
それも機会限定の話だ。

また3年ほど前から、その選手の出身校でのみ
自主トレーニングをしてもいいことになったが、
やはり指導することは禁じられている。

目の前に輝く見本となる自分達の先輩がいるのにだ。

こんな馬鹿馬鹿しい現状は一刻も早く壊すべきだ。
いつまでも無駄な時間を費やすことなく
プロ側が、先の裏金や、裏取引、家族丸抱えなどの
アマチュア側の不信感を払拭して
共同歩調を取り、野球界の底辺拡大に目を本気で向けて欲しい。

そのためには、ドラフト制度と育成枠制度
正しい確立が欠かせない。









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最終更新日  2007.12.24 09:10:58
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