東京電力よ、J:comにPLCを使わせるべきでない !
J:COMの嫌がらせが激化 ! J:COMは、余りのエゲツなさにネットでも可なり批判が高まっている。一度加入したら二度と解約させない。万が一、転居以外に解約となれば、「違約金」と称して高額な金額の請求を突き付ける。つまり、スカパー等に顧客を取られまいとする余りに、その対応が物議をかもしだしている。 知己がかつて入金遅滞があり、連休中のため知己への入金が一週間ずれるので、時間的な猶予を求めた。しかし、受付嬢は、「いいえ、5月1日で契約解除となります」と断定。 コールセンターの女性の様だが、彼女らには、一切の権限を与えていないで、会社側のマニュアルに沿って答えた。 知己は「そうか、分かったよ。」と 電話を切った。同時に彼は、J:COMが委託した業者が室内にセットした配線やら機器を総て撤去して、J:COM側からの謝罪を待ったものの、一切連絡がなく、半月後、痺れて知己は、J:COMに配線・機器を総て配送した。ただし、支払いは、予定通りに休み明けに決済している。 そして、その日から二か月後に「契約回復しました。つきましては、契約回復手数料3,000と経過視聴料1か月分の合計6,000円と消費税を合わせて6,480円支払えとの請求書を送付」 民法も知らない輩のそんなオーダーに「はいはい」と従う知己ではない。 民法の規定では、契約は、甲・乙の合意によるものを契約として認めている。この場合、甲(J:COM)が契約すると言っても乙(知己)の同意がないままに契約は成立しないのだ。 にも関わらず配線・機器は、既に知己が送付して手元にはない事を知りながらも契約回復手数料を発生させ、さらに経過期間の視聴料まで請求すると言う詐欺まがいの行為を平気で実施しようとした。さらに、これらを無視する知己に対して弁護士事務所の名前で請求を突き付けて来た。その請求の封筒は、真っ赤な封筒を使って送付されてきた。 「雇う会社が会社なら、雇われた弁護士事務所も事務所で何とレベルの低い輩達の集まりなのか」と 知己も閉口している。そして、知己は、盛んに証拠収集を始めて、既に二年が経過している。知己は、J:COMを倒産に追い込むことを計画している模様だ。 そんな会社に東京電力がPLC利用を許可しているために、J:COMは、知己の生活の電気利用についてあらゆる嫌がらせをすると共に知己を立ち退かせて、新たな住民を入居させれば、屋根にセットしたものは、そのまま使用可能となるため、「知己に対する騒音被害」として、管理会社の不動産屋に近隣住民の名でクレームを出すと言う荒業までやってのけた。まるで、ヤクザそのものである。 知己に対する近隣住民からの通報で、どうやら本気モードに入った。よって、未だに知己は、J:COMからの請求を無視し続けている。つまり、「払ういわれの無いものに、1円たりとも支払いたくない」としている。 また、裁判となれば、必ず勝つだけの自信があるため、既に可なりな資料を蓄積している。だが、6,480円の請求の為に裁判を起こせば、万円単位の費用がかかる。それを惜しんでj:COMは、裁判も起こせずダンマリを決め込んでいる。 万が一、知己が当該会社の社長なら、「すかさず謝罪に出向き、謝罪し、再契約をお願いするための行動に出ている」という。即ち、金額の問題ではなく、信用の問題であり、会社の存続にかかわる問題なのだ。 こうしたブラック企業が東京電力からPLC利用を許可されているために、知己の様に抵抗する顧客に対する嫌がらせを遣り放題やっているのが現状である。 「来年の5月1日で三年を迎えるので、その時に何が起こるか楽しみである」と知己は語る。<PLC=東京電力が開発して電気使用量換算のために運用光ファイバーネットで第一通信業者に利用を許可している。このPLCを使えば、各世帯の電源と接続機器の総てがCAD画面の様に表示され、電圧の転圧や接続機器のスイッチのオン・オフが自在>